電気バス

電気バス（でんきバス、Electrical Bus）は電気自動車の一種であり、電気のみを動力として走るバスのうち、電力を架線から集電するトロリーバス（無軌条電車）以外のものを指す。蒸気や内燃機関（炭素化合物の燃焼により発生する気体の膨張を主に利用するもの）ではなく、電気エネルギーを動力源とするバスである。ほとんどが蓄電池の電力により電動機を回転させて走行する。

概要[編集]

「電気自動車」および「ハイブリッドバス」も参照

過去には太平洋戦争時の燃料不足対策として運用されたことがあり、現在は石油資源枯渇や排気ガスによる環境汚染などへの対応策として起用されている。

一般に内燃機関を用いたバスは、制動（減速）は容易だが、電気車に比べ発進と加速が難しいとされる。内燃機関としてのディーゼルエンジンと、トランスミッションとしてセミATまたはATを組み合わせることで、加速時の負担を減らすのが一般的であるが、電気バスの場合には動力が電気エネルギーのため、加速時も操作は容易である。

四大都市圏で唯一、トロリーバス運行の歴史がない福岡県でも、北九州市交通局が北九州市若松区で電気バスの試験運行をしている（変種にあたる電磁走行カートをみやま市で試験運行の経験はある）。

これとは多少違うものだが、ハイブリッドタイプのもので、車上で発電した電気を車載バッテリーに蓄電し、その電気でモーターを駆動するものが無料輸送用として用いられている。日の丸自動車興業の無料巡回バス「丸の内シャトル」「メトロリンク日本橋」ではデザインライン・タービン電気バスを使用している。このバスはマイクロガスタービンを用いた発電装置と蓄電池・モーターによるもので、ディーゼルエンジンでないところが環境対応として考えられたものとなっており^[1]、加減速を頻繁に行なう市街地走行に適しているといえる。

歴史[編集]

大阪乗合自動車（青バス）の電気バス（1937年頃）

戦前の日本では、1930年の名古屋市を皮切りに、石油燃料統制への対応策として大都市の事業者で導入された。

戦後も石油燃料の不足・統制は続いていたことから、1948年から1950年代初頭までの時期を中心に、各地の都市の事業者で使用されたが、石油事情の好転とともにディーゼルバスに置き換えられ、短期間の使用に終わった。

1970年代には、低公害に着目して神戸市交通局や大阪市交通局などの排気ガス公害の深刻だった都市の事業者が導入するなど、公営バス事業者を中心に導入の試みが続けられた^[2]。

京都市交通局では、1970年代に、路線を廃止したため余剰となったトロリーバス車両（300形318号）を用いて蓄電池を搭載し京都駅 - 深泥池間で実証試験を行った。その後1979年から西京区内の洛西ニュータウンで本格的に行った営業運行では、三菱自動車工業（現：三菱ふそうトラック・バス）製の電気バスME460型^[3]6両を洛西営業所に配置し、蓄電池を脱着可能にして専用設備で蓄電済のバッテリーユニットを取り替えることで車両運用効率を向上したシステムを採用した^[2]。しかしニュータウン内の環境汚染対策としては効果が認められたが、当該運行区間は坂が多いこともあって蓄電池の消耗劣化が如何ともしがたいこと、バスの冷房化が困難であることなどにより、1987年に電気バスの運行を取りやめた。

大阪市交通局においては、1972年にいすゞ自動車製の電気バスEU05型を2両導入し、「あおぞら号」の愛称で使用した^[4]。神戸市・京都市の三菱車と同様にバッテリーをユニット化した構造で、営業所には3分間でバッテリー交換ができる設備も備えていた。1982年まで使用された。

また、名古屋市営バスでは、1973年に日野BT900を1両導入して^[4]1979年まで運行した^[5]。日野自動車では、このときに苦労した経験が後にHIMR（ハイエムアール）の開発に役立ったという。

日野ポンチョ電気バス[編集]

「日野・ポンチョ#電気バス」および「HIMR」も参照

充電中の電気バス「はむらん」（東京都羽村市、2012年）

2010年代からは、リチウムイオン二次電池を使用した電気バスの導入が進められている。

2012年には、電気バス車両とその充電設備の導入費用の半額を助成する国土交通省の「電気自動車による公共交通のグリーン化促進事業」を利用し^[6]、東京都羽村市が日野・ポンチョベースの小型電気バス1台を導入、3月10日より羽村市コミュニティバス「はむらん」（西東京バスへ運行委託）の新路線に投入し、これが日本初の電気バスによる路線バス実用運行となった^[7] ^[8]。