電動アシスト自転車
電動アシスト自転車（でんどうアシストじてんしゃ）とは、電動機（モーター）により人力を補助する自転車。搭乗者がペダルをこがなければ走行しない。
モーターのみで自走可能な自転車は電動自転車を参照。
目次
概要[編集]
通常の自転車と原動機付自転車との中間的な車両で、ペダルを踏む力や回転数などをセンサーで検出し、搭載しているモーターによりペダルを踏む力を低減させる。1993年にヤマハ発動機が発売した電動ハイブリッド自転車・ヤマハ・PAS（Power Assist System、パス）が世界初とされる[1][2]。
欧米ではPedelecやEAPC（Electrically Assisted Pedal Cycle、「電気式ペダル補助自転車」の略）と呼ばれており、各国で独自の基準が定められている。最高速度が25km/h・最大出力が200-300Wの国が多いが、カナダでは20mph（32km/h）・500W。アメリカでは20mph（32km/h）・750Wとなっている（Electric bicycle laws）。
構造[編集]
電源は廉価品ではニッケル水素電池（Ni-MH）、高級品ではリチウムイオン二次電池（Li-ion）が採用されることが多い。機種によっては回生ブレーキを備え、減速時にはモーターを発電機にしてバッテリーの充電を行う。バッテリーはフレームの前後や後部の荷台に設置することが多い。
モーターはボトムブラケット付近に搭載してペダルと共にチェーンを駆動するものの他、前輪や後輪にハブモーターを組み込むものがある。
車体形状は軽快車やシティサイクルが一般的だが、折り畳み自転車やクロスバイク、リカンベントなど様々な車種に対応した機種も登場している。モーターなしと比較した場合、8kg程の重量増となっている。
特殊な用途ではケイリンにおいて先頭誘導（周回中の風除け）を行うトラックレーサー（ペーサー）も存在する。公道用ではないため法律上の制約はなく、時速60kmまで補助が行われる[3]。
各国の電動アシスト自転車[編集]
日本[編集]
道路交通法では「人の力を補うため原動機を用いる自転車」あるいは「駆動補助機付自転車」と呼称される[3]。
道路交通法で定められた基準を満たせば「自転車」として扱われ[4]、原動機付自転車では必須の運転免許やヘルメットの着用および自賠責保険への加入が不要となる。普通自転車としての基準も満たせば車道や路側帯のほか、一定の基準に従い、自転車歩行者道である歩道を徐行または通行できる。
人力と電力補助の比率は最大1対2（10km/h以下）。10km/hから24km/hまで徐々に比率が下がり、24km/hで補助はなくなる[5]。最大出力は規定されていない。
当初この補助比率は最大1対1（15km/h以下）だったが、2008年12月1日より引き上げられ[6]、低速度で坂道を登る際により楽になった。この法改正の背景には国民以外にも、自転車タクシーとして使う自治体の要望も寄せられていた[7]。
2013年秋に、ヤマハ発動機から物流用途を対象としたリヤカー付電動アシスト自転車PAS GEAR CARGOの発売が発表されていたが、2014年2月26日に、産業競争力強化法の「企業実証特例制度」により物流用途のみリヤカー付電動アシスト自転車のアシスト力を、踏力の3倍まで可能とする法令上の特例措置を4月下旬頃を目途として創設する、というリリースが経産省から出された[8]。
なお電動アシスト自転車は「駆動補助付自転車」として普通自転車同様に型式認定の対象となっており、認定を受けた車両は日本における車両基準を満たしていることになる[9]。
アシスト機構の効率化や、搭載するバッテリーの容量の増大によって、一回の充電当たりの走行距離は初期より遙かに増大し、2016年冬のモデルでは、一回の充電でロングモードでは約100㎞、パワーモードでも約59㎞のアシスト走行が可能なモデルが発売されている。[10]。
中国[編集]
中国ではアシスト自転車に関する規定がない代わりに、最高時速20km以下などの条件を満たせば、アシスト方式ではない電動自転車でも自転車扱いを受けることができる。
韓国[編集]
2011年現在、電動アシスト自転車の認知度は低く、自転車市場の1%未満にとどまる。2006年以前は中国製製品が、それ以降はヤマハ（日本からPASを輸入）のほか国内メーカーのサムヒョンが参入。2010年には中小メーカーを含めて20社程度に増加している[11]。
欧州[編集]
欧州全体のEAPC需要の多くをドイツとオランダが占めている。EUの規定でモーター出力は250W以下、補助は25km/hまで行われる[12]。
ドイツ[編集]
2005年に2万台だった年間販売台数は2010年に20万台に達する見込みであり普及が進みつつある[13][出典無効]。
注意点[編集]
電動機によって加速が増すため、片足だけでペダルを蹴る「けんけん乗り」をすると意図せぬ急発進をしたり、滑りやすい路面でペダルを強くこぐと後輪が簡単にスリップする危険がある。
基準不適合車両の問題[編集]
以下に例示するような、「フル」の電動自転車や、「電動アシスト自転車」の名称で販売されていても動力性能の制限基準を満たさない「電動アシスト自転車」[14]は、原動機付自転車または自動車扱いとなる。
日本の基準に適合しない輸入車（特に中国製）では、原動機付自転車同様にハンドルにアクセルがついており、アクセルのみで走行できる機種（いわゆる「フル」の電動自転車）もあり、日本でもネット通販で販売されたこともある。
国民生活センターも、日本の基準に適合しない電動アシスト自転車がネット通販で販売されているとして、注意を呼びかけている[15][16]。
公道で走行する場合は保安部品（ヘッドライト、ウィンカー、ブレーキランプなど）を装備した上で、なおかつ原動機付自転車（または自動二輪車）としてのナンバープレート登録と表示や、自賠責の加入などが必要となる。それらの保安部品を取り付けた場合、原動機付自転車を購入するよりも割高になる場合がある。
日本の主なメーカー[編集]
- サンスター技研 - インテリジェントバイク（現在はアシストユニットの供給のみ）
- スズキ（パナソニックサイクルテックからのOEMで販売） - ラブ（LOVE）
- タカラ（ヤマハとの共同開発） - B PLUS
- TOBU（東部） - エアロアシスタント（AERO ASSISTANT）
- パナソニック サイクルテック - ビビ（ViVi）、Panasonic EZ
- ブリヂストンサイクル - アシスタ
- ミヤタサイクル - グッドラック（goodLUCK）
- ヤマハ発動機 - パス（PAS）
- 丸石サイクル - ふらっか〜ずの一部車種
- かつてのメーカー
- トヨタ（現在は撤退） - ラクデス
- 本田技研工業（現在は撤退） - ラクーン（Raccoon）
- 三洋電機（協栄三洋工業）（現在はパナソニックサイクルテックと合併） - エナクル、eneloop bike（エネループバイク）
脚注[編集]
- ^ パスQ&A集 | ヤマハ発動機製品サイト
- ^ アシスト以外では1979年にナショナル自転車工業がペダル付き電気オートバイ・Electric Cycleを発売している。
電動自転車／舘内 端が乗る モビリティの未来 | イズム「ism」 | Panasonic、2009年6月12日取得。 - ^ 道路交通法施行規則（昭和三十五年十二月三日総理府令第六十号）第三十九条の三
- ^ 道路交通法第二条十一の二
- ^ 道路交通法施行規則第一条の三
- ^ 平成20年10月2日警察庁交通局「道路交通法施行規則の一部を改正する内閣府令案」について
- ^ 構造改革特区[1]第9次提案募集での、0120060「自転車タクシーにおける電動アシスト比率要件の緩和」岐阜市[2]
- ^ http://www.meti.go.jp/press/2013/02/20140226003/20140226003.html
- ^ 型式認定の概要 - 公益財団法人日本交通管理技術協会
- ^ パナソニック、最大約100kmの長距離走行ができる電動アシスト自転車
- ^ “エコ交通手段として注目:韓国電動自転車市場”. NNA.ASIA (NNA). (2010年5月31日) 2012年3月13日閲覧。
- ^ 第6回フォーラム（終了） - 二次電池社会システム研究会 小林正典『世界のe-Bike その技術とその市場』（2010年7月6日）
- ^ 不況をよそに活況の自転車展示会−電動アシスト車が牽引−（ドイツ） 通商弘報 2010年3月5日 デュッセルドルフ発
- ^ https://www.npa.go.jp/koutsuu/kikaku/bicycle/pdf/281027motor_assisted_bicycle.pdf
- ^ 販売時の表示とは異なり、公道走行できないペダル付き電動2輪車－電動アシスト自転車と外観が類似しているので要注意－
- ^ 公道を走れない“電動アシスト自転車もどき”に要注意――国民生活センターが警告
関連項目[編集]
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