陸軍幼年学校

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陸軍中央幼年学校

陸軍幼年学校(りくぐんようねんがっこう)とは、幼年時から幹部将校候補を養成するために設けられた陸軍の全寮制の教育機関。旧制中学1年から旧制中学2年修了程度に受験資格を与えた。プロイセンKadettenanstalt に範をとって設立された。この記事では、日本の陸軍幼年学校を説明する。

概要[編集]

大日本帝国陸軍
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1870年明治3年)、横浜語学研究所大阪兵学寮に編入、幼年学舎としたことに始まる。1871年明治4年)、大阪兵学寮は陸軍兵学寮海軍兵学寮に分離され、同年東京府に移転した。1872年明治5年)、陸軍兵学令の改正に伴い陸軍兵学寮幼年学舎から独立する形として幼年学校が設立された。さらに1874年明治7年)、陸軍士官学校が兵学寮より離れて独立。翌1875年(明治8年)、幼年学校も兵学寮より分離独立、陸軍幼年学校と改称された。1877年(明治10年)、陸軍士官学校に組み入れられ一時消滅した。

1886年(明治19年)4月に教育令に代わって中学校令等が公布されると翌1887年(明治20年)、陸軍士官学校官制および陸軍幼年学校官制が制定され、陸軍幼年学校は再度設立された。1889年(明治22年)6月、陸軍幼年学校官制を廃止し、陸軍幼年学校条例が制定された。

日清戦争後の1896年(明治29年)5月、陸軍幼年学校条例が廃止され、代わって陸軍中央幼年学校条例および陸軍地方幼年学校条例が制定された。すなわち、陸軍中央幼年学校を東京に1校、陸軍地方幼年学校仙台、東京、名古屋大阪広島熊本に各1校が陸軍省管轄の学校として設立された。これにより、地方幼年学校には13歳から16歳で入学して3年間学び、卒業すると中央幼年学校に入学して2年間学ぶという、地方・中央合わせて5年間の修業年限となった。すると、文部省管轄の(旧制)尋常中学校(修業年限5年)と酷似する制度となり、教育界や新聞などから地方幼年学校の廃止論が活発化した。帝国議会でも貴族院久保田譲が廃止論を唱え、地方幼年学校廃止の建議案を第11回帝国議会に提出する準備もなされたが、衆議院の解散によってタイミングを失ってしまう。また、当時の中学校では学校騒動が問題となっていたこと、中学校の自由教育を受けてきた人材は信用ならないという観念が陸軍側にあったことから、結局廃止には至らなかった。

幼年学校では、中学校相当の普通学に加え軍事学を学んだ。また、学費は陸海軍の士官子息であれば半額となり、戦死者遺児は免除とされていた。制服の襟には金星のマークがつけられたことから「星の生徒」と呼ばれた。

1898年(明治31年)5月12日、中央幼年学校は東京市牛込区市ケ谷本村町旧野戦砲兵第一連隊跡に新築された校舎に移転した[1]1903年(明治36年)、政府の財政難により陸軍中央幼年学校と東京陸軍地方幼年学校の合併が図られた。その結果、同年6月29日、陸軍中央幼年学校条例を全部改正(明治36年勅令第108号)、陸軍地方幼年学校条例を一部改正(明治36年勅令第109号)し、従来の陸軍中央幼年学校を陸軍中央幼年学校「本科」に、東京陸軍地方幼年学校を陸軍中央幼年学校「予科」とした。また、旧東京陸軍地方幼年学校の校長職を廃止し、中央幼年学校の校長が本科・予科の校長を兼ねた[2]

卒業後の陸軍内の出世においては、陸軍大学校卒業であるかどうか以上に、幼年学校卒業かどうかが実質的にも形式的にも問われるようになった。出身者による陸軍将校に占める割合も3分の1になった。予科士官学校においては、幼年学校出身者と、一般の中学出身者とは反目が激しく、幼年学校出身者は自分たちを、cadet・カデット(士官候補生の意)から「Cさん」と称し、中学出身者を、Cより劣るDという意味で「デーコロ」と侮称した。ころは、犬ころ のころである[要出典]。逆に中学出身者は、幼年学校出身者を「ピーコロ」と軽蔑した。「cadet とはおこがましい、ただの pupil ではないか。」という意味で考案された侮称である[要出典]。 

1920年(大正9年)、陸軍幼年学校令が制定され、同年8月10日、陸軍中央幼年学校本科を陸軍士官学校予科に、陸軍中央幼年学校予科を東京陸軍幼年学校に、陸軍地方幼年学校は陸軍幼年学校とそれぞれ改称された。しかし、1922年(大正11年)のワシントン海軍軍縮条約に代表される世界的軍縮傾向のなか、同年、大阪校が廃止された。続いて1923年(大正12年)名古屋幼年学校、1924年(大正13年)仙台校、1925年大正14年)広島幼年学校、1926年(大正15年)熊本幼年学校が順次廃止され、東京の陸軍幼年学校のみとなった。

1935年(昭和10年)3月27日に日本が国際連盟から正式脱退すると、翌1936年(昭和11年)には再び広島幼年学校が復活した。さらに1937年(昭和12年)には仙台幼年学校、1939年(昭和14年)には熊本幼年学校、1940年(昭和15年)には大阪幼年学校および名古屋幼年学校が順次復活した。大阪校は場所を楠木正成の居城近くの千代田村(現:河内長野市)に移し、1940年皇紀2600年、昭和15年)4月1日に44期生150名が入校した。

太平洋戦争の敗戦に伴い、陸軍幼年学校は陸軍士官学校とともに廃止され、解散した。

歴代校長[編集]

陸軍幼年学校(第一次)
  • 武田成章 大佐:1875年5月2日 -
  • (兼)保科正敬 中佐:1875年9月7日 - 1877年1月13日廃止
陸軍幼年学校(第二次)
  • 藤井包總 工兵中佐:1887年6月 - 1889年6月3日
  • (職務取扱)藤井包總 工兵中佐:1889年6月11日 - 7月10日
  • (心得)古川宣誉 工兵少佐:1889年7月10日 - 1889年11月2日
  • 古川宣誉 工兵中佐:1889年11月2日 - 1890年8月25日
  • 山内長人 歩兵中佐:1890年8月25日 - 1892年12月7日
  • 佐々木直 歩兵中佐:1892年12月7日 -
  • (兼・事務取扱)波多野毅 歩兵大佐:1894年9月13日 - 1895年8月10日
  • 粟屋幹 歩兵中佐:1895年8月10日 - 1896年5月15日
陸軍中央幼年学校
  • 粟屋幹 歩兵中佐:1896年5月15日 - 1896年9月25日
  • 谷田文衛 歩兵中佐:1896年9月25日 -
  • 伊崎良凞 歩兵中佐:1898年10月1日 -
  • 小野安堯 砲兵大佐:1904年9月7日 -
  • 竹内武 歩兵中佐:不詳 - 1906年3月9日
  • 野口坤之 歩兵大佐:1906年3月9日 - 1908年3月18日
  • 久能司 歩兵大佐:1908年3月18日 - 1910年11月30日
  • 松浦寛威 歩兵大佐:1910年11月30日 - 1915年8月10日
  • 岩崎初太郎 歩兵大佐:1915年8月10日 -
  • 長谷川直敏 少将:1920年5月12日 - 8月10日(陸軍士官学校予科へ改組)

主な地方校長[編集]

中途退学者[編集]

終戦時に在学中だった生徒[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 『官報』第4458号、明治31年5月13日
  2. ^ 参考文献『陸軍幼年学校体制の研究』、165 - 166頁。

関連項目[編集]

参考文献[編集]

  • 野邑理栄子『陸軍幼年学校体制の研究』吉川弘文館、2006年(平成18年)。
  • 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧』芙蓉書房出版、1987年(昭和62年)。