長谷 (鎌倉市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動
日本 > 神奈川県 > 鎌倉市 > 長谷 (鎌倉市)
長谷
長谷駅 駅舎(2015年4月22日)
長谷駅 駅舎(2015年4月22日)
長谷の位置(神奈川県内)
長谷
長谷
長谷の位置
北緯35度18分46.66秒 東経139度32分6.55秒 / 北緯35.3129611度 東経139.5351528度 / 35.3129611; 139.5351528
日本の旗 日本
都道府県 Flag of Kanagawa Prefecture.svg 神奈川県
市町村 Flag of Kamakura, Kanagawa.svg 鎌倉市
地域 鎌倉地域
面積
 • 合計 0.88km2
人口
2018年(平成30年)1月1日現在)[2]
 • 合計 4,093人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
248-0016[3]
市外局番 0467 (藤沢MA)[4]
ナンバープレート 横浜

長谷(はせ)は神奈川県鎌倉市鎌倉地域にある大字。現行行政地名は長谷一丁目から長谷五丁目。住居表示実施済み区域[5]郵便番号は248-0016[3]

地理・歴史[編集]

東西に長谷小路(現在の由比ガ浜大通りの一部)、南北に大仏切通極楽寺坂切通を結ぶ神奈川県道32号藤沢鎌倉線が通じ、長谷寺の門前で交わっている。

地名の由来は、当地に建立された長谷寺にちなむ。吾妻鏡には地名の記載が見られない。もともとは「玉縄」もしくは「甘縄」と呼ばれる地域だったと推測される。初出は元弘3年(1333年)の上杉家文書の押紙で、「山内荘長谷郷」との記載がある。

明治以降、深沢と甘縄双方の土地を一部ずつ併せて長谷村が成立した。江ノ島参詣の経路であった長谷界隈は、高徳院(鎌倉大仏)坂東三十三箇所の第四番札所である長谷寺への参拝者が絶えなかった。

明治22年(1889年)の町村制により長谷村は西鎌倉村の大字となる。昭和14年(1939年)に鎌倉市の大字となる。昭和47年(1972年)10月1日の住居表示により、長谷1~5丁目の新町名が生まれた。

明治以降、横須賀線が開通すると鎌倉御用邸の造成も相まって、政界、財界、官僚、軍人、皇族、華族などが別荘を競って構えるようになった[6]鎌倉文学館(旧前田家別邸)、鎌倉市長谷子ども会館(旧諸戸邸)、旧華頂宮邸、古我邸(旧荘邸)などは現存している。現在は別荘地ではなく、近代以前のように鎌倉大仏や長谷寺などへの観光客で賑わっている。別荘の所有者に対する商業活動を行ってきた古い店舗が、今でも由比ガ浜大通りに点在している。

世帯数と人口[編集]

2018年(平成30年)1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
長谷一丁目 353世帯 799人
長谷二丁目 784世帯 1,687人
長谷三丁目 163世帯 428人
長谷四丁目 136世帯 245人
長谷五丁目 363世帯 934人
1,799世帯 4,093人

小・中学校の学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[7][8]

丁目 番地 小学校 中学校
長谷一丁目 全域 鎌倉市立第一小学校 鎌倉市立御成中学校
長谷二丁目 1~14番
19番1~3号
19番27~29号
15~18番
19番4~26号
20~22番
鎌倉市立稲村ケ崎小学校
長谷三丁目 12番
1~11番 鎌倉市立第一小学校
長谷四丁目 全域 鎌倉市立御成小学校
長谷五丁目 全域

交通[編集]

鉄道[編集]

道路[編集]

施設[編集]

寺社・旧跡[編集]

その他[編集]

著名な住民[編集]

参考文献[編集]

  • 奥富敬之 『鎌倉史跡事典』 新人物往来社 1999
  • 三浦勝男編 『鎌倉の地名由来辞典』 東京堂出版 2005

関連項目[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ 平成28年(2016年)版鎌倉の統計”. 鎌倉市. 2018年2月22日閲覧。
  2. ^ a b 鎌倉の人口と世帯数(地域・町丁・字別)”. 鎌倉市 (2018年1月26日). 2018年2月22日閲覧。
  3. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2018年2月22日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2018年2月22日閲覧。
  5. ^ 鎌倉市の町名称及び住居表示の実施状況”. 鎌倉市 (2017年2月7日). 2018年2月22日閲覧。
  6. ^ 鎌倉市歴史的風致維持向上計画(素案) 別荘文化に由来する歴史的風致”. 2015年8月30日閲覧。
  7. ^ 鎌倉市の市立小学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。
  8. ^ 鎌倉市の市立中学校通学区域”. 鎌倉市. 2017年7月6日閲覧。