長崎 (豊島区)
| 長崎 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 椎名町駅 | |
 北緯35度43分51秒 東経139度41分16秒 / 北緯35.730844度 東経139.687794度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京都 |
| 特別区 |
 豊島区 |
| 地域 | 長崎地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 18,296 人 |
| 世帯数 | 11,433 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.825838836 km² | |
| 人口密度 | 22154.44 人/km² |
| 郵便番号 | 171-0051[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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長崎（ながさき）は、東京都豊島区の町名。現行行政地名は長崎一丁目から長崎六丁目。住居表示実施済区域。
地理
[編集]豊島区千早、西池袋、目白、南長崎、練馬区旭丘に接し、神田川北方の台地上に位置する、西武池袋線椎名町駅から東長崎駅を含む住宅地及び商業地。
歴史
[編集]かつての長崎村の一部で、1871年（明治4年）11月に浦和県（現埼玉県）から東京府に編入された。その後、1926年の町制施行を経て、1932年に長崎町は東京市に編入され、豊島区の一部となった。町名は1939年の起立。帝銀事件の現場となった旧帝国銀行椎名町支店が、かつて長崎神社近くにあった。
「椎名町」の町名は江戸時代にまで遡るが、帝銀事件の風評が嫌われ用いられなくなっている。そのため1966年（昭和41年）の住居表示実施の際は大半が南長崎（一部は目白）に町名変更された。
地名の由来
[編集]鎌倉時代に執権北条氏の御内人・長崎氏の領地であったことによるという伝承がある。戦国時代の「小田原衆所領役帳」では小田原北条氏の家臣、江戸衆の太田康資の所領とされている。
史跡
[編集]世帯数と人口
[編集]2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 長崎一丁目 | 1,742世帯 | 2,739人 |
| 長崎二丁目 | 2,235世帯 | 3,391人 |
| 長崎三丁目 | 1,634世帯 | 2,639人 |
| 長崎四丁目 | 2,348世帯 | 3,778人 |
| 長崎五丁目 | 1,781世帯 | 2,887人 |
| 長崎六丁目 | 1,693世帯 | 2,862人 |
| 計 | 11,433世帯 | 18,296人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 19,025
|
| 2000年（平成12年）[7] | 18,610
|
| 2005年（平成17年）[8] | 18,227
|
| 2010年（平成22年）[9] | 19,464
|
| 2015年（平成27年）[10] | 18,740
|
| 2020年（令和2年）[11] | 19,431
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 9,672
|
| 2000年（平成12年）[7] | 10,008
|
| 2005年（平成17年）[8] | 10,142
|
| 2010年（平成22年）[9] | 11,262
|
| 2015年（平成27年）[10] | 11,120
|
| 2020年（令和2年）[11] | 11,707
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2017年12月現在）。なお、豊島区の小・中学校では学校選択制度を導入しており、以下の指定校に隣接している通学区域の学校も選択することが可能[12]。
| 町名 | 街区 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 長崎一丁目 | 全域 | 豊島区立長崎小学校 | 豊島区立西池袋中学校 |
| 長崎二丁目 | 全域 | ||
| 長崎三丁目 | 全域 | ||
| 長崎四丁目 | 全域 | 豊島区立千早小学校 | 豊島区立明豊中学校 |
| 長崎五丁目 | 25〜27番 31番 | ||
| 1〜24番 28〜30番 32〜33番 |
豊島区立さくら小学校 | ||
| 長崎六丁目 | 全域 |
交通
[編集]鉄道
[編集]バス
[編集]道路
[編集]事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 長崎一丁目 | 148事業所 | 1,045人 |
| 長崎二丁目 | 142事業所 | 677人 |
| 長崎三丁目 | 51事業所 | 360人 |
| 長崎四丁目 | 168事業所 | 781人 |
| 長崎五丁目 | 79事業所 | 1,283人 |
| 長崎六丁目 | 35事業所 | 294人 |
| 計 | 623事業所 | 4,440人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 701
|
| 2021年（令和3年）[13] | 623
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 4,036
|
| 2021年（令和3年）[13] | 4,440
|
施設
[編集]長崎一丁目
[編集]長崎二丁目
[編集]長崎三丁目
[編集]- 長崎健康相談所（旧長崎保健所）
- 豊島区立長崎保育園
- 東京消防庁池袋消防署長崎出張所
- 一音会
長崎四丁目
[編集]長崎五丁目
[編集]長崎六丁目
[編集]- 豊島区立さくら小学校
- 豊島長崎六郵便局
- 長崎第四区民集会室
- 区民ひろばさくら第二
その他
[編集]呼び名
・東長崎駅周辺地域は若い世代を中心に、「ひがなが」と略称される事がある。
日本郵便
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2025年4月13日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2025年4月13日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “長崎の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 豊島区内の埋蔵文化財分布図豊島区
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域（指定校）および隣接校選択制”. 豊島区 (2017年12月11日). 2018年1月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
外部リンク
[編集]
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