鉄道教習所

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鉄道教習所(てつどうきょうしゅうじょ)は明治から戦後にかけて存在した鉄道院鉄道省運輸通信省鉄道総局、運輸省鉄道総局、日本国有鉄道の職員養成機関。単なる研修施設ではなく、旧制中学校から旧制専門学校相当の教育機関の要素もあった。

沿革[編集]

鉄道教習所は設置されてからさまざまな変遷をたどった。

鉄道院職員教習所[編集]

1909年、鉄道院初代総裁後藤新平によって各鉄道管理局(東部・中部・西部・九州・北海道)ごとに鉄道院職員地方教習所が、東京に鉄道院職員中央教習所が設置された。いずれも入所資格は部内職員のみであった。単なる技術習得よりも人格修養を重視した。

地方教習所(教習期間6月以内、以下地教)は所属長の推薦のみで選抜し、学科試験はなかった。学科は業務科(駅務系統)、運転科(運転系統)の2学科体制が基本であった。教習科目は車輛、保線、法規、信号保安及列車運転計画、交通地理、計理、統計といった鉄道業務に関するものの他に精神講話、数学、英語のような普通科目を教えていた。教習期間中は無給だが、総裁の許可を得て、一定の教習手当を支給できた。

中央教習所(以下中教)は普通科(甲部=業務、乙部=運転の2部制)、英語科、特科の3学科である。特科・英語科には卒業後4年間の奉職義務があった。修学旅行も実施した。ただし特科は実際には設置されなかった。

普通科(6月以内)は官公立中学校卒業程度の学力を有する者、地教修了後に現場で成績優秀な者を所属長の推薦によって選抜して入所させた。普通科はもともと2期限りの臨時の組織であったが、向学心があっても経済的な事情から進学の夢を断たれた職員に学びの場を提供することとなり、制度が恒久化された。

特科(1年以内)は中教普通科卒業生または各部局所長の推薦した者で学科試験で合格した者、中教普通科卒業者で中教所長が特に推薦したものを入所させる。

英語科(6月以内)は年齢25歳以下で官公立中学校卒業程度の学力を有し、勤続6ヶ月以上で将来も永く鉄道に勤務することが確実な職員に対し、選抜試験を課した上で入所させた。

1913年の改正[編集]

1913年に制度が改正され、地方教習所は鉄道管理局教習所となった。中教、局教とも学力程度を不問とするかわりに必ず入所試験が課されるようになった。

局教は業務科、機械科の2学科。入所資格は30歳以下で6ヶ月以上勤続の職員であり、これに対し中学校2年修了程度の学科試験を課した。

中教は業務科、機械科、電気科、英語科の4学科。入所資格は30歳以下で1年以上勤続の職員であり、これに対し中学校卒業程度の学科試験を課した。教習期間は18ヶ月に延長され、全学科に卒業後3年間の奉職義務を課した。

1919年の改正[編集]

1919年の制度改正により、受験資格は部外に開放された。

局教においては、業務課において部外入学者を認め、高等小学校卒業程度の試験に合格した者を6ヶ月の予科に入学させた後、業務科本科に進学させた。

中教においても、中学校卒業程度の試験に合格した部外者について、1年制の予科に入学させた後、部内者と共に、1年制の本科に進ませた。また、これに伴い、中教の教習期間は1年となった。

鉄道省教習所[編集]

1922年、鉄道50年祝典記念事業の一環として、鉄道教習所は大幅に拡充された。

中教は「鉄道省教習所(略称「省教」)」と改め、専門学校に相当する普通部(業務科、機械科、土木科、電気科)を東京に設置し、中学校卒業程度の入学試験合格者に対して修学年限を2年に延長し、卒業生は専門学校卒業者と同格の待遇となった。

省教はさらに、普通部の上に大学に相当する修学年限2年の「高等部(行政科、機械科、土木科、電気科)」を置き、卒業生は大学卒業生と同格の待遇となった。

いずれも、修学期間の二倍の期間の奉職義務があった。

教育内容として、それまでの職能教育中心から、普通教育に重点を置いた内容に変更した結果、鉄道教習所は、中等教育から高等教育までを部内で与える総合的な官費学校として屹立した。このため、省教普通部は中学校卒業者から多くの受験者が集まり、受験倍率は10倍を超える難関となった。

さらに、省教高等部については、行政科出身者のほとんどが高等文官試験に合格するなど、めざましい成果を上げた。

しかし、1925年、省教高等部は三期生を最後として募集停止となり、省教普通部は即時廃止され、在校生は新たに設立された東京鉄道局教習所専門部2年次へ編入された。

東京鉄道局教習所専門部は、省教普通部の衣替えというべきものであり、中学卒業水準の者に対し2年の教育を行い、卒業生は専門学校卒業者と同格の待遇とされたが、部外募集は廃止された。

鉄道局教習所[編集]

1922年の省教設置と同時に、局教は「鉄道局教習所」に改められ、従来の本科を普通部(業務科、機械科、土木科、電気科)とし、鉄道局毎に札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、門司の六カ所に設置された。高等小学校卒業程度の入学試験合格者に対して修業年限を3年に延長し、卒業生については中学校卒業者と同格の待遇となった。

このため、省教普通部と同様に、局教普通部も高等小学校卒業者から多数の受験者が集まり、東京鉄道局教習所では入学倍率が20倍を超えるほどであった。

しかし1925年の省教廃止の後、1932年には局教普通部も廃止され、鉄道局は修学期間4~8ヶ月の専修部のみとなり、1922年に大幅に拡充された鉄道教習所は、拡充以前の純粋な部内研修施設に戻ることとなった。

正式な学校としての鉄道教習所[編集]

1939年、勅令第617号鉄道教習所官制により、教習所制度は一気に拡大した。鉄道省の部内組織から大臣官房養成科直属の独自の官制による正式な官立学校となった。東京、大阪、門司、仙台、札幌の教習所に普通部が復活した。

専修部も拡大された。

  • 駅員車掌科
  • 電信科
  • 信号操車科
  • 運転高等科
  • 機関士科
  • 機関助士科
  • 検車科
  • 電気機関士科
  • 電気機関助士科
  • 電車運転士科
  • 土木高等科
  • 工事科
  • 保安科
  • 線路科
  • 工場作業科
  • 車電科
  • 電気科
  • 通信機科
  • 電気保安科

の計19学科である。

1940年には全鉄道教習所を青年学校の過程と同等以上に認定され、東京鉄道局教習所専門部は徴兵猶予が認められ、配属将校も置かれるようになった。

1943年には樺太、新潟、広島の各鉄道局にも教習所が設置された。札幌、広島の教習所には船員養成所を附設した。

1945年には四国と三島にも教習所が設置された。1946年には三島、大阪の教習所に専門部を増設すると同時に各専門部、中等部(普通部を改称)の教習期間を3年に延長した。同年文部省から中等部は専検指定を受け、専門部は旧制専門学校として認定を得るとともに旧制高校高等科、大学予科と同等以上と認定された。

終焉[編集]

正式の学校となった鉄道教習所であったが、1948年、GHQから単線型教育の学校体系を創設するため、教習所の教育は実務を中心とせよという覚書が運輸省に送られた。1949年限りで普通部、専門部は廃止され、学校教育的色彩の強い教習所は終焉を迎えた。1961年には教習所は鉄道学園(例:中央鉄道教習所は中央鉄道学園に)へ改称された。さらに国鉄分割民営化により、現在はJR各社の社員研修センターとなった。

著名な出身者[編集]

参考文献[編集]

  • 吉田文・広田照幸編 『職業と選択の歴史社会学』世織書房 2004年 ISBN 978-4902163124

関連項目[編集]