道路情報板

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道路情報板(どうろじょうほうばん)は、道路における情報(渋滞交通事故気象など)を提供する目的で設置される可変式の表示板。

呼び方は「道路情報板」以外に情報板[1]道路情報掲示板[2]道路情報表示装置[3]などがある。

道路上の情報提供の手段には、通行止めや渋滞などの文字情報を提供する文字情報板、道路網の模式図上に交通状況を表示する図形情報板、主要地点(出口や本線分岐点)までの所要時間を表示する所要時間表示板などがあるが、情報提供のレベルは各国で異なる[4]

日本の道路情報板[編集]

高速道路の情報板[編集]

ネクスコ(旧:日本道路公団)が管理する道路での道路情報板は以下の種類が存在する[5]

  • A型情報板(インター流出部情報板)
  • B型情報板(インター入口情報板)
  • C型情報板(料金所情報板)
  • D型情報板(トンネル入口情報板)
  • E型情報板(トンネル内情報板)
  • F型情報板(中間地点情報板)
  • J型情報板(ジャンクション情報板)
  • K型情報板(広域情報板)

上記のほか、必要に応じて休憩施設混雑表示板や所用時間情報板、図形情報板なども設置される[6]

また都市高速道路でも独自の様式で情報板が設置される[7][8]

一般道路の情報板[編集]

道路管理者[編集]

一般道路で道路管理者が設置する道路情報板の仕様は「道路情報表示装置」として仕様が定められている。

1986年(昭和61年)にLED道路情報板が開発[9]されてからLEDを用いたものが主流である。3色表示可能なタイプは「NHL形」、15色表示可能なタイプは「HLM形」として仕様が定められている[10][11]

それ以前は建設省によって定められた1972年(昭和47年)9月27日の通達に基づいて以下の3種類のものが設置されていた[3]

  • 道路情報表示装置A型:原則としてオーバーヘッド形式であるもの。
  • 道路情報表示装置B型:原則として路側に設置し、表示幕により表示するもの。
  • 道路情報表示装置C型:原則として路側に設置し、表示板により表示するもの。

警察[編集]

一般道路で警察が設置する道路情報板の仕様は警交仕規によって定められている[12]。以下に警交仕規による道路情報板の種類を列挙する。

  • 警交仕規第19号 交通管制用可変標識(1976年
  • 警交仕規第42号 集中制御用フリーパタン式情報板(1982年
  • 警交仕規第52号 集中制御用セミフリーパタン式交通情報提供装置(1986年
  • 警交仕規第65号 マルチパタン式交通情報提供装置(1991年
  • 警交仕規第66号 専用パタン式交通情報提供装置(1991年)
  • 警交仕規第220号 小型文字情報板(1996年
  • 警交仕規第221号 小型旅行時間情報板(1996年)
  • 警交仕規第234号 マルチパタン式交通情報板(1998年
  • 警交仕規第235号 専用パタン式交通情報板(1998年)
  • 警交仕規第1021号 交通情報板(2009年

整備の沿革[編集]

現場において手動で表示内容を変えるタイプの道路情報板は昭和30年台後半には既に登場していた[13]。しかし、情報提供が必要になる都度作業を行わなければならない欠点があった[14]

1966年(昭和41年)12月に日本で初めて遠隔操作による電光式道路情報板が岐阜県大垣市国道21号に設置された[14][15]。この頃から遠隔操作による道路情報板の設置が始まったとされる[16]。この当時の自動式の道路情報板は透光式、字幕式、電光式に分かれていた[3][16][17]

昭和60年頃より省エネ・長寿命の利点を持ったLEDが道路情報板に採用された[16]。これに伴い、多様な表現が可能となり、道路利用者に提供できる情報の質と量が向上したと言える[18]

欧米の道路情報板[編集]

フランス[編集]

フランスでは文字情報板と所要時間表示板が用いられているが、図形情報板は存在しない[4]

ドイツ[編集]

ドイツでは文字情報板のみ用いられており、図形情報板や所要時間表示板は存在しない[4]

イギリス[編集]

イギリスでは文字情報板と所要時間表示板が用いられているが、図形情報板は存在しない[4]

アメリカ[編集]

アメリカでは文字情報板と所要時間表示板が用いられているが、図形情報板は存在しない[4]

製造メーカー[編集]

脚注[編集]

  1. ^ NEXCO西日本:情報板の種類と見方(最終閲覧日:2017年9月12日)
  2. ^ 星和電機株式会社:高速道路情報表示システム AL形情報表示装置(最終閲覧日:2017年9月12日)
  3. ^ a b c 1972年9月27日、道企発第52号
  4. ^ a b c d e 「使える」ハイウェイ政策の推進に向けて提言 国土交通省、2018年7月24日閲覧。
  5. ^ NEXCO東日本:技術と設備の用語集 交通管理施設(最終閲覧日:2017年9月12日)
  6. ^ 高速道路交通管制技術ハンドブック編集委員会 (2017-4-14). 高速道路交通管制技術ハンドブック (新版 ed.). 電気書院. pp. 72-74. 
  7. ^ 道路情報板の見方”. 阪神高速道路株式会社. 2017年10月2日閲覧。
  8. ^ 首都高の情報提供について”. 首都高速道路株式会社. 2017年10月2日閲覧。
  9. ^ 名古屋電機工業:沿革(最終閲覧日:2017年9月12日)
  10. ^ 国土交通省:道路情報表示装置 NHL形表示機V4 機器仕様書(案)、平成28年7月
  11. ^ 国土交通省:道路情報表示装置 HLM形表示機 機器仕様書(案)、平成28年7月
  12. ^ 一般社団法人UTMS協会 『日本の交通信号史 その後の40年』、2016年8月、136頁。
  13. ^ 例として鷹田吉憲・堂垣内尚弘 (1962-03-30). 道路の除雪. 理工図書. pp. 36-37. 
  14. ^ a b 小栗良知・馬場知秋 (1967年7月). “遠隔操作方式交通情報板の設置”. 道路 315: 32-35. 
  15. ^ 沿革”. 名古屋電機工業株式会社. 2017年10月2日閲覧。
  16. ^ a b c 山谷正人 (2012年). “道路情報板の表示方式の変遷及び視認距離”. Kensetsu Denki Gijyutsu 176: 20. 
  17. ^ 高速道路交通管制技術ハンドブック編集委員会 (2017-4-14). 高速道路交通管制技術ハンドブック (新版 ed.). 電気書院. p. 153. 
  18. ^ vol.07 名神高速道路、全線開通50周年”. NEXCO西日本. 2017年10月2日閲覧。

関連項目[編集]