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都ホテルズ&リゾーツ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
近鉄・都ホテルズから転送)
近鉄グループホールディングス > 都ホテルズ&リゾーツ
株式会社近鉄・都ホテルズ
Kintetsu Miyako Hotels International, Inc.
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
543-0001
大阪府大阪市天王寺区上本町六丁目1番55号
設立 2007年(平成19年)11月
業種 サービス業
法人番号 4150001012249
事業内容 ホテル事業
代表者 西村隆至(代表取締役社長)
資本金 1億円
売上高 377億9千万円(2023年度)[1]
従業員数 1,879名(2024年3月31日現在)[1]
決算期 3月
主要株主 近鉄グループホールディングス株式会社 100%
主要子会社 株式会社箱根高原ホテル
株式会社奥日光高原ホテル
外部リンク https://www.miyakohotels.ne.jp/
特記事項:2021年(令和3年)10月1日、株式会社近鉄旅館システムズが商号変更
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(旧)株式会社近鉄・都ホテルズ
Kintetsu Miyako Hotels International, Inc.
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
543-0001
大阪府大阪市天王寺区上本町六丁目1番55号
設立 2004年(平成16年)12月10日
業種 サービス業
法人番号 6120001109467
事業内容 ホテル事業
代表者 西村隆至(代表取締役社長)
資本金 1億円
売上高 585億7,200万円(2018年3月実績)
従業員数 2,036名(2018年3月31日現在)
決算期 3月
主要株主 近鉄グループホールディングス株式会社 100%
主要子会社 株式会社近鉄旅館システムズ
株式会社箱根高原ホテル
株式会社奥日光高原ホテル
外部リンク https://www.miyakohotels.ne.jp/
特記事項:2021年(令和3年)10月1日、近鉄不動産に吸収合併され解散
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都ホテルズ&リゾーツ(みやこホテルズアンドリゾーツ)は、株式会社近鉄・都ホテルズ(きんてつみやこホテルズ、英称:Kintetsu Miyako Hotels International, Inc.)が運営する、近畿圏を中心に東京からアメリカまで、「都ホテル」ブランドなどのシティホテル・リゾートホテル・旅館を展開する近鉄グループの大手ホテルチェーンである。運営する株式会社近鉄・都ホテルズは近鉄グループホールディングスの完全子会社で、大阪府大阪市天王寺区上本町に本社を置く。

概説

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1890年創業、日本を代表する老舗ホテルとして数多くの国公賓を迎えてきた都ホテル近鉄グループが買収したものがルーツ。宮内庁御用達(1954年に制度廃止、従来からの指定業者の使用のみ黙認)の志摩観光ホテルなど名門のシティホテル・リゾートホテルを有している。

ホテル間競争が激化する中、1998年以降ホテル事業を再編、宿泊予約センターやセールスオフィスの開設、共同購買、統一会計基準の導入など、チェーンメリットを活かしながら営業力強化を図っている。1998年7月、ホテル事業統括会社として、株式会社近鉄ホテルシステムズを設立。2000年3月には、同社が株式会社都ホテルを吸収合併。本店格の都ホテルを、スターウッド・ホテル&リゾート(現マリオット・インターナショナル)との業務提携により、「ウェスティン都ホテル京都」と改称するなど思い切った改革を実施。また、都ホテル東京、都ホテル大阪、新・都ホテル(京都)と併せて大規模なリニューアルも行うなど、大きくブランドイメージを変えている。2007年4月からは、都ホテル大阪と東京もスターウッド・ホテル&リゾートと提携して「シェラトン都ホテル大阪」「シェラトン都ホテル東京」に改称した。さらに、2014年あべのハルカス」(仮称:阿部野橋ターミナルビルタワー館)には、「都ホテル」と「マリオット」との提携による、「大阪マリオット都ホテル」が開業した。

今後、東京・大阪等の都市において宿泊特化型ホテルを展開する計画がある。すでに近鉄京都駅の改装に伴い、同駅の上に宿泊特化型ホテルが建設され、2011年10月1日に「ホテル近鉄京都駅(都シティ 近鉄京都駅)」として開業した。他に近鉄奈良駅前に大型ホテルを展開する計画もある[注釈 1]

なお、2005年4月1日に、近鉄グループにおけるホテル施設資産保有の一元化と、コア事業としてのホテル事業の直営化を行うため、会社の再編を行っている。具体的には、株式会社近鉄ホテルシステムズの子会社として、株式会社ケイ・エイチ・エスを設立。株式会社近鉄ホテルシステムズが会社分割を行い、ホテル統括事業を株式会社ケイ・エイチ・エスに吸収させる。そして、近畿日本鉄道株式会社が(旧)株式会社近鉄ホテルシステムズを吸収合併すると同時に、株式会社ケイ・エイチ・エスが(新)株式会社近鉄ホテルシステムズに商号変更している。

2015年4月1日、100%親会社の近畿日本鉄道株式会社が社名を近鉄グループホールディングス(近鉄GHD)株式会社に変更し純粋持株会社に移行したのに伴い、同社のホテル事業を分割継承し社名を株式会社近鉄・都ホテルズに変更した。

2018年8月には、ブランドの再構築を発表。2019年4月1日から大きく分けて3つのブランドカテゴリーに分け、新たなロゴ・ホテル名を使用することになった[3]

  1. 都市型フルサービスホテル…「都ホテル
  2. 宿泊主体の都市型カジュアルホテル…「都シティ
  3. リゾートホテル…「都リゾート

ホテル名称は、外資系提携ホテルをはじめ一部改称しないホテルもあるが、基本は「都ホテル ○○」のようにブランド名+地名の順に統一される[3]

また、国内外で都シティブランドを中心に運営受託やフランチャイズ展開も行い、2018年8月現在の5874室を10年で8000室に増やす計画としている[4]

コロナ禍による宿泊客の減少など社会構造の急速な変化を受け、2021年3月25日、近鉄GHDは当ホテルグループのうち8ホテルを米国の投資法人であるブラックストーン・グループが主体となって設立する特別目的会社(SPC)に譲渡することを発表した[5] 。SPCに譲渡されるのは都ホテル 京都八条ホテル近鉄ユニバーサル・シティ都ホテル 博多神戸北野ホテル都リゾート 志摩 ベイサイドテラス都リゾート 奥志摩 アクアフォレスト都ホテル 岐阜長良川都ホテル 尼崎で2021年10月1日付けで譲渡し[5]、譲渡金額は非公表だが簿価423億円に対し約600億円とみられている[6]。譲渡後の8ホテルはSPCから近鉄・都ホテルズが運営を受託する形を取る「運営に特化したノンアセット経営」に移行する[5]。なお、株式会社近鉄・都ホテルズは現法人から近鉄GHDが新しく設立する法人へ吸収分割によりホテル運営事業を譲渡させ、現法人は近鉄不動産へ吸収合併させる新旧分離も併せて行う[5]。譲渡される8ホテルは、ウェスティン都ホテル京都志摩観光ホテルといった基幹ホテル、シェラトン都ホテル大阪大阪マリオット都ホテルのような鉄道施設(駅ビル)と切り離せないホテル、都シティ 東京高輪[注釈 2]など他社が所有するホテルを除く形で選定された[6]。ブラックストーンをパートナーに選んだ理由として、近鉄GHDの幹部は世界で10万室以上を保有する有数のホテルオーナーであり、ホテル事業にも通じていることも理由に挙げている[6]

チェーンホテル一覧

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★は株式会社近鉄・都ホテルズの直営ホテル。

日本国内

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以下、新ブランド構築後のカテゴリー分けとする[3]

都ホテル

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都シティ

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都リゾート

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上記3カテゴリ外

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上記3カテゴリに含まれないホテル・旅館[3]


日本国外

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ともにアメリカ合衆国に所在、運営はアメリカ近鉄興業による。

旅館・他社委託・当社委託等

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旅館事業

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株式会社近鉄旅館システムズ(旧・近鉄観光および赤目・香落・室生観光開発から継承)
  • 青蓮寺レークホテル(三重県名張市青蓮寺峯の山、1975年開業)
  • 奈良・春日奥山月日亭(奈良市春日野町、1902年開業)

外部へ委託

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当社へ委託

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  • フォーズホテル 近鉄 大阪難波(大阪市中央区難波) - 2022年3月18日開業。近鉄不動産所有の宿泊特化型ホテルで、運営は当社が行う[18]

開業予定・計画

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近鉄グループでは今後の新規出店は宿泊に特化したホテルに絞り、2030年度までに上記東阪に加えて札幌や名古屋などの大都市で合計8施設を開業する。ブランド名については、「都ホテル」「ホテル近鉄」以外の新ブランドも導入する考え、と報道されていたが[19]、上記の通り「都ホテル」「都シティ」「都リゾート」の3カテゴリ化されることになった[3]。前述の通り、2020年代に8000室まで増やす予定。

また、近鉄名古屋駅名鉄名古屋駅の大規模再開発に伴うビル内に、ホテルの設置(名古屋都ホテル以来の再進出)を検討していたが、共同開発を行う名鉄グループとの調整が必要とされていた[20]。コロナ禍による中断を経て2025年に開発計画が改めて発表されるにあたり、建設費用の高騰等から近鉄グループとしてホテルや商業施設(近鉄パッセの後継店舗)の営業は断念し[21]、オフィスを運営することになった[22][注釈 7]

2017年に閉鎖した初代・金沢都ホテル(金沢ビル)の跡地に金沢都ホテル(2代目、仮称) を2020年をめどに建設予定[24]としていた。しかし、2024年末時点で近鉄不動産が中心となってホテルを含む複合施設を建設する計画は、都市計画法に基づく高さ規制で60mを超える建物を建築できない制約もあって再開発が中断した状態となっていた[25]。その後2025年6月に、建物の高さ制限を除外できる「都市再生緊急整備地域」に金沢駅周辺が指定されることが閣議決定したのに伴い計画が具体化することになった[26]

2028年秋開業予定で、東大寺旧境内(奈良市水門町)に宿泊施設の設置計画を2026年2月4日に発表した[27]。東大寺所有の1万2000平方メートルの敷地に庭園を整備し、それを囲む形で25室程度の低層型の宿泊棟を分散して配置、茶室やレストランも設置される。近鉄・都ホテルズが運営する宿泊施設の中でも最上位の施設になる予定[28][29]

過去に営業していたホテル

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その他事業・関連宿泊施設

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都ホテル列車食堂

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新幹線など国鉄JR食堂車、ビュフェ、車内販売で、「都ホテル列車食堂」[注釈 9]帝国ホテルほかとともに営業していたが、JR系列会社が担当する列車の比率が増したことで採算が取れなくなり、JR化後1990年3月改正で撤退[40]・解散した。なお一部の社員は近鉄や都ホテルなどグループ会社へ転属となったほか、ジェイダイナー東海にっしょく西日本などJR系の食堂・物販業者に転職した者もいた。

近鉄グループが経営している都ホテルズ・リゾーツ以外のホテル・旅館

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営業中

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撤退・譲渡等

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  • あやめ館(奈良市あやめ池北、2006年宿泊事業休止。料亭のみ営業中)[41]
  • 百楽荘(奈良市百楽園、2009年宿泊事業休止。料亭のみ営業中)[41]
  • 賢島荘(三重県志摩郡阿児町賢島、1952年開業、1998年閉鎖)[42]
  • 賢島ロッジ(同上、1959年開業、1999年閉鎖)[42]
  • 新賢島ロッジ(同上、1970年開業、1999年閉鎖)[42]
  • 池の浦荘(三重県鳥羽市、1968年開業、2003年閉鎖)[43]
  • 池の浦ビラ(同上、1970年開業、1993年閉鎖)[44]
  • 奥香落高原ロッジ(奈良県曽爾村、1967年開業、1996年売却)[41]
  • ホテルサンフラワー京都(京都市左京区。隣接していた京都岡崎ホテルと洛東ホテルを1973年12月に接続し統合の上改称。2001年系列外に譲渡[45]。現在のホテル平安の森京都)
  • ホテルサンフラワー札幌札幌市中央区近畿日本ツーリスト系列[46]。1975年開業、2004年系列外に譲渡[45]。現在のANAホリデイ・イン札幌すすきの
  • ハファダイビーチホテル(北マリアナ諸島サイパン島、近畿日本ツーリスト系列[46]。1981年開業、2004年系列外に譲渡[45]。現在のグランヴィリオリゾート サイパン)[注釈 10]
  • ホテルポポロ東京(東京都品川区西五反田、近畿日本ツーリスト系列[46]。1997年開業、2004年系列外に譲渡[45]。建物は現在のホテルルートイン五反田
  • ホテル松政(山口市湯田温泉、2015年系列外に譲渡)
  • 新湯の山観光ホテル(三重県菰野町、三重交通系。御在所ロープウェイが経営。2000年閉鎖)[47]
  • 高円山ホテル(奈良市高円山、三笠温泉土地[注釈 11]が経営。1959年開業、2010年12月閉鎖)[48]
  • 橿原観光ホテル(奈良県橿原市久米町、1948年開業、2021年7月末閉鎖。近鉄旅館システムズ運営)[49]

文献

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  • 『都ホテル100年史』株式会社都ホテル、1989年
  • 稲葉なおと 著『匠たちの名旅館』集英社インターナショナル、2013年
  • 「近畿日本鉄道100年のあゆみ」 近畿日本鉄道株式会社 2010年

脚注

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注釈

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  1. 2018年8月に出資していた奈良ホテルの経営から撤退する関係もあり、奈良県から(旅館はあるが)系列ホテルがなくなるため、近鉄独自でのホテル再進出を検討するとしている[2]。なお、後述の通り、奈良ホテル別館がかつて近鉄奈良駅ビル内に存在した。
  2. 土地は原沢製薬工業(同社の本社も所在)が、建物は芙蓉総合リースが所有[7]
  3. 開業時は名鉄グループと折半で出資。
  4. 開業時の名称は「ホテルニューアルカイック」。近鉄系になる前はニューオータニと提携していた。
  5. オリオンビール子会社。近鉄グループホールディングスはオリオンビールおよびJUNGLIA OKINAWAの運営会社であるジャパンエンターテイメントに出資している。
  6. 近畿日本鉄道株式会社100%子会社
  7. その後、2025年12月になって近鉄・名鉄名古屋駅再開発事業はゼネコンが辞退し、建設時期未定のまま見直されることになった[23]
  8. 所有者である国鉄JR西日本との共同経営が長らく続いていた。運営法人である株式会社奈良ホテルは近鉄GHDJR西日本が50%ずつ出資していたが、2018年8月末をもってJR西日本完全子会社となった。ただし、その時点では以降も提携関係は続けるとしていた[33][34]
  9. 1973年に都ホテル本体から分社化。もとは在来線での営業も行っていたが、1974年12月から東海道・山陽新幹線での営業を開始[39]
  10. 近鉄バファローズのキャンプ地でもあった。
  11. 奈良 万葉若草の宿 三笠の旧運営会社。

出典

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  1. 1 2 会社概要”. 都ホテルズ&リゾーツ. 近鉄・都ホテルズ. 2025年3月1日閲覧。
  2. “JR西、奈良ホテルを完全子会社に 訪日客獲得へ”. 日経電子版 (日本経済新聞社). (2018年8月31日) 2018年9月1日閲覧。
  3. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 都ホテルズ&リゾーツ ブランドの再編について”. 近鉄グループホールディングス (2018年8月3日). 2018年8月3日閲覧。
  4. “近鉄、ホテル3ブランドに再編 10年後に8000室運営”. 日経電子版 (日本経済新聞社). (2018年8月3日) 2018年8月5日閲覧。
  5. 1 2 3 4 当社グループが保有するホテル資産の一部に係る合弁事業に関する基本合意書締結のお知らせ”. 近鉄グループホールディングス (2021年3月25日). 2021年7月28日閲覧。
  6. 1 2 3 日経ビジネス 佐藤嘉彦 (2021年4月12日). “巨額赤字の近鉄、8ホテル売却で「リスクはなくなる」”. 日経電子版日本経済新聞 2021年7月28日閲覧。
  7. 東京・大阪で新たな宿泊主体型ホテルを出店 2018年(東京)、2020年(大阪) 開業予定”. 近鉄・都ホテルズ (2017年7月5日). 2021年7月28日閲覧。
  8. 博多駅筑紫口駅前に、上質な都市型ホテルを中心とした 新たなランドマークとなるビルを建設します「(仮称)近鉄博多ビル」計画概要 (PDF, 近鉄グループホールディングス 2017年4月18日)
  9. 1 2 2019年秋開業予定「都ホテル 博多」 名称決定について (PDF). 近鉄・都ホテルズ (2018年8月3日). 2018年8月3日閲覧。
  10. 「都ホテル 博多」 2019年9月22日(日)開業決定 (PDF, 近鉄グループホールディングス、近鉄不動産、近鉄・都ホテルズ(2019年3月19日)2019年4月11日閲覧)
  11. 1 2 東京・大阪で新たな宿泊主体型ホテルを出店 2018年(東京)、2020年(大阪) 開業予定 (PDF, 株式会社近鉄・都ホテルズ 2017年7月5日)
  12. ~都ホテルズ&リゾーツの新ブランド「都シティ」第一号ホテル~「都シティ 東京高輪」が2019年2月11日に開業します (PDF). 近鉄グループホールディングス (2018年8月8日). 2018年8月19日閲覧。
  13. ホテル・旅館の再開について (PDF). 株式会社近鉄・都ホテルズ(近鉄グループホールディングス) (2020年5月21日). 2020年7月8日閲覧。
  14. 【近鉄・都ホテルズ】オリオンホテル モトブ リゾート&スパの「都ホテルズ&リゾーツ」への加盟について』(PDF)(プレスリリース)近鉄グループホールディングス、2025年5月23日2025年5月24日閲覧
  15. 「奈良 万葉若草の宿 三笠」 都ホテルズ&リゾーツ加盟へ チェーンで初めての“旅館” 都ホテルズ&リゾーツ 2017年7月5日
  16. 都ホテルズ&リゾーツ 「奈良 万葉若草の宿 三笠」が新たに加盟 株式会社近 鉄 ホテルシステムズ 2015年3月10日
  17. 「近畿日本鉄道100年のあゆみ」p.457
  18. アフターコロナを見据えた新時代の宿泊特化型ホテル 『フォーズホテル 近鉄 大阪難波』2022年3月18日(金)オープン - 近鉄不動産・近鉄・都ホテルズ 2022年2月1日(2022年2月3日閲覧)
  19. 近鉄、ホテルで高級路線 宿泊特化型 東京・大阪に 1~2万円台 訪日客向け 日本経済新聞 2017年7月5日
  20. 近鉄、名古屋駅前のホテル復活へ 東側の再開発エリアで検討”. 日本経済新聞 (2016年11月3日). 2017年4月30日閲覧。
  21. “近鉄パッセが来年2月末閉店”. 読売新聞 (読売新聞東京本社). (2025年5月27日) 2025年7月25日閲覧。
  22. ““近鉄パッセ”閉店へ 名古屋駅再開発に伴い…建築資材の高騰など理由に商業施設を断念 オフィスとして活用へ”. CBC news (CBCテレビ). (2025年3月18日) 2025年7月25日閲覧。
  23. “名鉄、名古屋駅再開発の開業時期「未定」に 2033年以降開業を変更”. 日経電子版 (日本経済新聞社). (2025年12月12日) 2026年2月15日閲覧。
  24. 1 2 金沢駅周辺、ホテル競争激しく 都ホテル建替”. 日本経済新聞 (2016年11月3日). 2016年11月8日閲覧。
  25. “「北陸一の複合施設に」 金沢駅前の都ホテル跡地 近鉄不動産社長、市長に方向性”. 北國新聞 (北國新聞社). (2024年12月26日) 2025年7月25日閲覧。
  26. “金沢駅前の都ホテル跡地の再開発、高さ制限を除外 閣議決定”. 朝日新聞 (朝日新聞社). (2025年6月28日) 2025年7月25日閲覧。
  27. 史跡「東大寺旧境内」に宿泊施設を計画します』(PDF)(プレスリリース)近鉄グループホールディングス、2026年2月4日2026年2月15日閲覧
  28. “東大寺旧境内で高級宿泊施設、開業へ 宿泊客少ない奈良で相次ぐ”. 朝日新聞 (朝日新聞社). (2026年2月4日) 2026年2月15日閲覧。
  29. “東大寺が高級宿泊施設建設へ…国史跡・旧境内に近鉄・都ホテルズと、28年秋の開業目指す”. 讀賣新聞オンライン (読売新聞東京本社). (2026年2月5日) 2026年2月15日閲覧。
  30. 「近畿日本鉄道100年のあゆみ」p.453-454
  31. 旧 都ホテルを全面改修。平成30年(2018)9月「ノボテル沖縄那覇」としてリニューアルオープン!newspaper=たびらい”. 株式会社パム (2018年8月19日). 2018年8月19日閲覧。
  32. 都ホテルを全面改修 「ノボテル沖縄那覇」に 8月オープン目指す”. 沖縄タイムス (2018年2月2日). 2018年4月27日閲覧。
  33. 株式会社奈良ホテルの株式取得に関するお知らせ”. 西日本旅客鉄道株式会社 (2018年8月31日). 2018年8月31日閲覧。
  34. “「関西の迎賓館」奈良ホテル、JR西の完全傘下に”. 産経WEST (産経新聞社). (2018年8月31日) 2018年8月31日閲覧。
  35. 都ホテルズ&リゾーツからの退会に関するお知らせ - 奈良ホテル 2018年11月10日(2018年11月12日閲覧)
  36. “都シティ津、来月から休業へ 需要減、回復見込めず 新型ウイルス影響 三重”. 伊勢新聞 (伊勢新聞社). (2020年8月4日) 2021年3月3日閲覧。
  37. “三セク系ホテル「都シティ津」 2月末で営業終了”. 日経電子版 (日本経済新聞社). (2021年2月2日) 2021年3月3日閲覧。
  38. 「ホテル津センターパレス」4月25日三重県津市大門に新規オープン”. PR TIMES (2022年4月25日). 2023年4月14日閲覧。
  39. 『鉄道ピクトリアル』 2014年10月号 通算895号 P.67
  40. 『鉄道ピクトリアル』 2014年10月号 通算895号 P.69-70
  41. 1 2 3 「近畿日本鉄道100年のあゆみ」p.562
  42. 1 2 3 「近畿日本鉄道100年のあゆみ」p.450
  43. 「近畿日本鉄道100年のあゆみ」p.318、881
  44. 「近畿日本鉄道100年のあゆみ」p.318
  45. 1 2 3 4 「近畿日本鉄道100年のあゆみ」p.511
  46. 1 2 3 ホテル事業の一部撤退に関するお知らせ』(PDF)(プレスリリース)近畿日本ツーリスト、2004年9月22日、1-2頁2017年9月8日閲覧
  47. 「近畿日本鉄道100年のあゆみ」p.406
  48. 「近畿日本鉄道100年のあゆみ」P.781
  49. “奈良「橿原観光ホテル」が7月末閉館へ コロナ禍で経営悪化”. ホテルバンク. (2021年5月4日) 2023年4月14日閲覧。

関連項目

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外部リンク

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