農業工学

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農業工学(のうぎょうこうがく、英語:agricultural engineering)は、農学の一分野で、農業に関する課題について、土木工学機械工学を応用して研究する学問

概要[編集]

日本で 農業工学は土木工学応用して、灌漑農業給排水干拓開拓圃場整備など農業生産社会基盤となる大地に関する問題を扱う学問農業土木学、また、機械工学を応用して、農業機械農業施設といった農産物生産貯蔵加工のための機械施設に関する問題を扱う学問の農業機械学があり、農業生産と加工を研究する農学工学にまたがる分野。農業工学は技術的原則に従って機械的土木的電気的および化学的工学原理の分野と農業原理の知識とを組み合わせる。この分野の主な目標は、農業慣行の有効性と持続可能性を向上させることである。[1] このアメリカでの業界の主要な組織の1つは、アメリカ農業生物学会である。[1]

細部の学問名としては土壌工学,環境動態学,水循環学から河川潅漑工学,水利環境工学や土壌物理学,施設機能工学、地域環境工学、地域工学、環境管理工学、水土環境工学、食料生産システム工学、生物環境調節学、といった名称が当てられている。

ドイツでは 土地改良技術、土地改良機械、農業技術または農業工学(Landtechnik, Landmaschinentechnik, Agrartechnik oder Agrotechnik) とし、 農業分野で使用される農業および林業設備、固定式および移動式農業機械、 農事関連センサー、さらにこれらの装置の製造、 販売およびサービスを扱う産業部門を指す。 内アグリビジネス農業や関連部門のための最も重要な業務フィールドに 農業機械の製造と修理や、 農業用機器についていわゆるHofinnenwirtschaft(農業機械などでの搾乳と技術、ろ過システム供給等の資本設備など)が、含まれている。

農業工学の教育と研究をするために、日本の大学の農学部の多くにはかつて農業工学科あるいは農林工学科が設置されていた。農業工学に対する需要の変化に伴って、全国の農業工学科は1990年代に相次いで姿を消した。下記のとおり農業環境工学など他学科との合併または農業工学科単独での学科名の改称が相次いだ。

国家公務員採用I種試験において、「農学II(農業工学系)」は、農業工学を学んだ者を主な対象とする試験の区分である。国家公務員採用II種試験においては、「農業土木」が農業工学、なかでも農業土木学を学んだ者を主な対象とする試験の区分である。

技術士 (農業部門)には、専門科目として、農業土木、農村地域計画、農村環境、などがある。日本技術者教育認定機構のJABEEプログラムでは、プログラム名は「農業土木プログラム」である。

学会組織には旧農業土木学会である公益社団法人農業農村工学会の他日本農業工学会、農業機械学会から平成25年9月1日より改名した農業食料工学会がある。

農業業界の安全性と規制の基準を提供しているものにASABEがあり、これらの規格および規制は国際的な規模で策定されており、肥料、土壌の状態、漁業、バイオ燃料、バイオガス、飼料機械、トラクター、および機械に関するトピックを含んでいる。[1]

歴史[編集]

アメリカで農業工学に関する最初のカリキュラムが開設されたのはアイオワ州立大学で、J.B.ダビッドソンら教授陣が1903年のことである。アメリカ農業食料工学会東北支部会は現在のアメリカ社会農業生物会で、当時の技術者により設立されたのは1907年のことである。[2]完全な履歴、 農業工学によって直接的または間接的に影響を受けた出来事については、こちらを参照。

ドイツは、 過去には、Agrotechnikは工学技術系の専門分野であった。 したがって、Strickhofは技術者の学校であった。 2005年に高等専門学校の施設を持つStrickhofは、農林業向けの最初の高等専門学校である。

日本の農業土木教育の変遷[編集]

日本の農業土木教育は、明治の近代化の課程で近代的学制の施行が行われ、近代農業土木もこれまでの水田農業体系を踏まえて成長する制度的基盤が与えられて、欧米の科学技術を輸入しつつ、公的に教育研究する学制を築き上げていく。

前期農業土木は独自の水田農業体系をつくり上げたが、その知識体系のなかでも水利技術などが役人世襲的な行政知識のなかに閉じ込められていて、近代的公教育のなかで一般化される必要があった。

欧米科学技術の輸入に基づく近代学制の創出期においては、日本的水田農業体系は視野の外に置かれていて、前期農水利の知識体系の継承については、武士の解体に伴い制度的には断絶することになる。ただしこの部分は実際のところ、農村の指導層あるいは水利組織等によって受け継がれていった。

札幌農学校は設立時マサチューセッツ農科大学をモデルにして基礎的学理を教授しつつ、極めて実践的な開拓指導者の養成を志向していた。当時の科目には、農業土木学あるいは土地改良学という名前は見出せないが、基礎的科学に加えて、測量学、土工学、経済学農業園芸学等もあげられ、全体としての性格は基礎科学を重視したアメリカ的開拓学の体系であり、いわば今日の農業土木の性格に近い面を持っていたのである。

札幌農学校より2年後開設される駒場農学校の初期の授業科目では、農業土木あるいは土地改良についての授業科目はほとんどなく、わずかに測量土木工学が一年次にあげられるにとどまった。

札幌農学校は、その後、東北帝国大学農科大学(1907年)、北海道帝国大学(1918年)と拡充されていくが、アメリカ的開拓学の体系を日本独持の水田農業体系と結びつけて、開拓科学の体系を拡充していくことにはならず、次第に分化を進めて、一般の分化科学を並列させる高等教育機関に変わっていく。札幌農学校の持っていた農業土木的性格は、一方には土木工学に吸収され、他方には農業物理学に継承されている。そのため、近代農業土木学をつくりだす主流とはならずに終わった。

1886年、駒場農学校は東京山林学校と合流して東京農林学校となる。このときには、農業土木と土地改良論が科目としてあげられた。

1890年、文部省の憩い要請により、東京農林学校は帝国大学農科大学(後の東京帝国大学農学部)となる。これは農学を単科大学としては認めても、総合大学に属するものではないとしてきたヨーロッパ流の伝統を超えたものであり、日本政府の農学建設への意欲を示すものである。

1893年、農科大学に講座制が敷かれるが、農業土木学は農学の講座に属する授業科目にとどまる。

ところで当時、田区改正の気運は盛り上がっており、1887年から4年間にドイツに留学した農務官吏酒匂恒明は、1892年に「米作新論」を著し、外国と日本の土地整理の比較を行い、翌1893年には「土地整理論」を公刊している。この情勢のなかで学生時代を過ごし、1895年に帝国大学農科大学を卒業した上野英三郎は、大学院で耕地整理の研究を続け、耕地整理法制定の翌1900年に、農学第二講座分担の講師に任命され、農業工学関係の講義を担当することになった。農業土木の大学教育への登場である。

このころ、ヨーロッパの土地整理をモデルにすることについて議論が起こり、横井時敬などによる日本の水田農業体系に照合する耕地整理や土地改良を論説も表れた。農商務省は1905年の耕地整理法改正を機に耕地整理を奨励、そして耕地整理技術者養成のための耕地整理講習制度を定め、東京高等農学校(東京農業大学の前身)に依頼して中学校卒業者を対象に講習を開始した。

翌1906年には、帝国大学農科大学にも依頼、第一種としては在学生または学士、第二種としては高等農林学校卒または高等工業学校土木科卒を対象とし、本格的な講習を行うようになった。これにより、耕地整理受講者という形で、農業土木技術者集団が形成されるようになった。これを基盤にして、1907年には耕地整理研究会が発足した。これは農業土木技術者集団のソサエティとなり、後の農業土木学会を生む母体となった。

耕地整理新法成立の翌々年(1911年)、東京帝大農科大学に農業工学講座が認められ、農業土木は近代的学制のなかに正式に位置を占める。ただし耕地整理事業そのものは地主による土地投資が中心であった。したがって、大規模に展開するものではなかったのである。そのため1914年、耕地整理法はまたまた改正され、湖海の埋立ておよび干拓を加えて、耕地整理とはいいながら、戦後の土地改良の範囲にほぼ近いものになった。

1914年から始まった第一次世界大戦は,工業の一層の成長、都市の拡大を促し、新たな米需要の増大をもたらした。米騒動(1918年)を契機として、政府は積極的な食糧増産政策に乗出し、1919年開墾助成法を発布し、開墾事業に利子補給を行うことを決めた。さらに1920年には、これまで控えていた朝鮮産米増殖計画を打ち出す。1921年には、臨時治水調査会が設けられ、農地防災の重要性が強調され、1923年には用排水幹線改良補助要項が打ち出された。これにより、灌漑排水事業は、国の補助を受けつつ、県営の事業として、中小河川改修も含めて大々的に行われるようになった。

このころ、文部省は特色のある高等農林学校(高農)の建設をめざしていたが、このような背景のなかで農業土木は注目され、1921年、新設の三重高等農林学校に農業土木学科が初めて設けられた。1922年には九州帝国大学農学部に農業工学講座が設置され、さらに1923年、京都帝国大学に農学部を新設する際には,新しく農林工学科が設けられることになり、1924年、農業工学第一、第二講座が設置された。東京帝大には1925年に、農業土木学専修が設置される。

この時までの農業土木の成長に常にかかわってきた上野英三郎は、1925年5月、職務中に倒れ急逝(上野の愛犬の話は忠犬ハチ公として知られる)。新しい体制、農業土木教育のスタートを後進に委ねる。上野の偉業を記念して農業土木学会は、1971年、農業土木学会賞のなかに上野賞を設けた。

昭和に入ると、一連の国庫補助のほか、1929年には開墾助成法が改正され、事業費そのものに補助が出されるようになった。同年には、耕地整理研究会を発展的に解消して農業土木学会が設立され(2007年に農業農村工学会へ名称変更)、農業土木学の体制が大学・学会の両面において整う。翌5年には、国営の農業土木事業が始まり、巨椋池干拓事業が着手された。時の蔵相高橋是清は積極的な公共投資政策を打ち出し、諸々の諸政策とともに1932年には救農土木事業を大々的に実施する。農業土木の役割が情勢のなかで大きな変化を遂げ、単に作物生育の場を整備する技術にとどまらず、農村振興そのものにかかわる事業となり、また地主の土地・利水条件整備に必要な技術にとどまらず、国民経済発展に向けての財政政策が必要とする事業へと変わる。

1935年、東京帝大の農業土木専修は正式に学科として認められ、1938年には九州帝大に農業土木学専修が認められた。1941年に、農地開発法が制定、農地の開発改良が強力に進められることが決まるとともに、実施機関として農地開発営団が設立する。農業土木技術者の養成は急務となり、同年に宇都宮高等農林学校東京農業大学専門部に農業土木学科が設けられ、翌1942年には岐阜高等農林学校にも設立された。

現代農業土木の母体および発展の基礎条件は、戦前の昭和期に形成されたのであるが、戦争へ突入という事態のために、その開花は戦後に委ねられた。

戦後は農地開発営団が解散させられ、緊急開拓事業はこれまでの開墾、干拓、灌漑排水等に加えて集落計画、公共施設計画も必要とした。この期の農業土木は、1970年代以降に本格的に現れる農村計画、地域計画をいち早く体験している。折から農地改革の実施、その関連において1949年土地改良法が制定。土地改良事業の主体が地主から農業者に移されるとともに、土地改良事業への公共の援助が約束され、国営土地改良事業の実施も定められた。

さらにこれまで事業は耕地整理組合(農林省所管)、施設の管理は普通水利組合(内務省所管)と分裂していたのを、土地改良区に一本化された。これらは土地改良を国の施策として重視することを意味し、土地改良発展の制度的整備であった。

このような動きは、農業土木技術者養成にも反映し、終戦直前の盛岡農林専門学校愛媛県立農林専門学校の農業土木科新設に続いて、終戦直後から学制改革期(1949年)に向けて、北海道大学農業物理学科(後の農業工学科)をはじめとして新たに4農専に農業土木科が誕生するが、戦後の学制改革は、学制そのものの変革を進め、1947年に教育基本法、学校数育法が新たに制定され、農専は次々と新制大学農学部へと移行していく。

なお、農業土木学/農業農村工学というのは日本の独自の分野である。諸外国では畑地であれ水田であれ、灌漑排水はあくまで土木工学の一分野であり、工学部の出身者が農学部(農業工学)の出身者と共同で担う分野となっている。 [3]

今日の日本では、もっぱら農学のなかにあり、農学部の出身者が実務を担っている。日本でこのようになったのは、上野英三郎博士という卓越した科学者・教育者が農学にいてこの学術の創始者となり、工学部土木に頼ることなく、土木工学の基礎についても農学部の内部で教育をすることで、多数の農業土木技術者を養成したという歴史的な事情があり、上野博士はその後工学部土木学の分野からも一目を置かれ、工学部でも講義を担当していた。[3]

1971年(昭和四六)年に、上野博士誕生100年を記念して旧農業土木学会の学会賞のなかに上野賞が設けられ、「農業土木に関する事業の新しい分野の発展に寄与すると認められる業績」に対して、毎年送られている。ひるがえって、大正期の関東大震災の復興支援(広範に渡る土地区画整理事業)や2011(平成二三)年3月の東日本大震災津波被害原発事故にともなう農地と環境の放射能汚染に対して、沿岸地域の農業と農村の復興、ならびに農地の除染および放射性物質の土壌や環境中の挙動の研究に、農業農村工学分野の技術者と研究者が尽力をしており、大災害への対応についても上野英三郎博士が創始した学術分野の伝統が引き継がれているのである。[3]

畜産土木[編集]

1981年に北里大学の獣医畜産学部に3番目の学科として「畜産土木工学科」が増設されたが、1980年代の日本の農業環境は稲作一辺倒の反省から畜産振興が盛んに取り上げられていた時代であったため、酪農肉牛などの大動物飼養を保証する飼料基盤の整備、養鶏養豚などで多頭羽飼養のための基盤整備などにかかわる専門技術が農業工学領域の新たなる展開の時代とみなされたのである。

農業工学関連学科と造園施工管理技士[編集]

農業工学関連学科のうち、農業土木関連の学科や専攻等を専攻し所定の履行条件を満たした卒業者は、所定の実務経験年数を経て、造園施工管理技士の資格取得条件を得る。整理番号は2で、次の学科名で指定されている。旧制を含めた高等教育課程の学校の、農業土木学科、農業土木科、農業開発科、農業技術学科、農林工学科、農林土木科、さらには生産環境工学科、生活環境科学科、地域開発科学科、といった名称の学科が定められている。

「農業工学科」の名称の場合、東京農工大学島根大学岡山大学及び宮崎大学以外については、農業機械学専攻、専修又はコースは除かれる。 その他、学科名に関係なく、生産環境工学コース・講座・専修・専攻、農業土木学コース・講座・専修・専攻、農業工学コース・講座・専修・専攻の名称をもつ課程は、条件に定められている。

次の名称の学科についても、農業土木系の学科や専攻であるとして、条件に定められているが、※がある学科は、所定の履修状況の確認を必要としている。

  • 地域環境科学科のうち特別カリキュラム履修者 - 茨城大学農学部
  • 地域環境科学科 ※ - 大阪府立大学旧農学部・生命環境学部
  • 地域環境工学科のうち農業土木コース、農山村環境コース - 弘前大学農学生命科学部
  • 地域環境工学科 ※ - 京都大学農学部
  • 地域生態システム学科(旧林学科)の環境・農業システム工学コース※ - 東京農工大学農学部
  • 旧地域環境科学科のうち地域環境工学・地域環境(平成15年度以降に入学した者は※) - 弘前大学農学生命科学部
  • 旧地域環境科学科のうち地域環境工学・地域環境計画学コース(農業土木プログラムで平成15年度以降に入学した者) - 弘前大学農学生命科学部
  • 環境科学科 ※- 石川県立大学生物資源学部
  • 環境システム学科 ※ - 宮城大学食産業学部
  • 環境工学科 ※ - 大阪工業大学工学部
  • 旧生産環境学科のうち生産基盤工学専攻 - 琉球大学農学部
  • 旧生物生産学科のうち特別カリキュラムⅢ履修者 - 石川県立大学生物資源学部
  • 旧生産環境情報学科 - 神戸大学農学部
  • 旧農業生産工学科 - 神戸大学農学部
  • 旧農業生物学科(農業生物学専修は除く) - 東京大学農学部
  • 旧農業生産科学科 - 新潟大学農学部
  • 旧農林総合科学科のうち生存環境科学講座 - 鳥取大学農学部
  • 旧農業生産環境工学科のうち地域環境工学専修 - 岩手大学農学部
  • 旧農林環境科学科のうち地域環境デザイン学講座 - 岩手大学農学部
  • 共生環境課程のうち地域環境工学・農村環境デザイン学コース - 岩手大学農学部
  • 共生環境学科のうち地域保全工学講座 ※ - 三重大学農学部
  • 生産環境科学科のうち地域環境創造学コース ※ - 京都大学農学部
  • 生物環境工学科(旧農業土木) - 日本大学生物資源科学部(旧農獣医学部)
  • 生物資源学類(旧農林学類)のうち生物環境造成学専攻 ※ - 筑波大学第二学群
  • 生物資源学科のうち地域環境工学専門教育コース、その他生産地域工学コースから生物生産学コース、生物資源経営学コース、生物工学コース、森林資源学コース、生物環境保全学コース) - 愛媛大学農学部
  • 生物資源環境学科のうち生存環境学コース。旧環境共生科学コースー般プログラムや旧地域環境工学プログラムは、※ - 鳥取大学農学部
  • 生物生産学科のうち環境情報工学系 - 佐賀大学農学部
  • 生物生産システム学科のうち生産環境整備学講座 - 岐阜大学農学部
  • 生物生産環境学科(旧畜産土木工学科) - 北里大学旧獣医畜産学部(現獣医学部)
  • 畜産科学科のうち旧地域環境工学ユニット - 帯広畜産大学畜産学部
  • 総合農業科学科で旧基盤整備学講座の履修者 - 岡山大学農学部
  • 旧農業開発工学科(ただし農業機械学専攻は除く)- 宇都宮大学農学部
  • 農業環境工学科で水土環境工学Aコース、水土環境工学Bコース。ほか食料生産システム工学コースと環境共生学コースは※ - 宇都宮大学農学部

学術プログラム農業-バイオシステム工学[編集]

下記は当該学術プログラムを提供する学士(B.S.又はB.S.E.またはB E/B)"農業工学"、"バイオシステム工学"、"生物工学"が同名プログラムで、専門学校や大学のプログラムに学問分野の応用科学、コンピューティング、工学部、工学技術である。

農業技術者[編集]

農業技術者の業務は計画、農排水システム構築を監督管理灌漑排水洪水の水制御システム、実行環境アセスメント農業 商品 加工について対処することであるが、農業技術者の大部分は学界でまたはアメリカ合衆国農務省や州の農業普及サービスなどの政府機関に勤務。民間のエンジニアリング会社が雇用するコンサルタント技術者もいれば、農業機械、機器、加工技術の製造業者、家畜の飼育や農作物を貯蔵するための建造物などの業界で働くコンサルタントもいる。農業技術者は生産、販売、管理研究開発、応用科学の分野で従事している。

英国では、農業技術者という用語は、農業機器を修理または改造する人を表すのにもしばしば使用される。

ドイツでは、Landtechniker, Agrartechniker 土地改良技術者、農業技術者、などの語で呼ばれ、 農業技術者は農場で従事(園芸、ぶどう栽培、商品、農業実験および研究機関など)。 土、家畜、種の他に農機の世話をし、さらに作業プロセスの計画を担当するが、 自身の農事活動も行う。 土地改良技術者としての訓練は、技術専門学校での2年間の高度訓練を通して行われ、 これの前提条件は、完了した職業訓練である。 農業技術者の大多数はBAT Vbに報酬は位置づけられる。 ドイツ連邦政府および州政府の基本給BAT Vb(西側ユーロでの総平均給与)は、21歳で1,424ユーロ、地域の追加料金および一般手当を含む。 団体基本給は職業経験に応じて、1,964ユーロから2,144ユーロの間である。

専門分野

農業技術者は、以下の分野のいずれかに従事しうる。

脚注[編集]

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注釈[編集]

出典[編集]

  1. ^ a b c ASABE” (英語). www.asabe.org. 2018年4月13日閲覧。
  2. ^ ASABE website”. 2009年5月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2009年5月15日閲覧。
  3. ^ a b c 東大ハチ公物語 上野博士とハチ、そして人と犬のつながり 一ノ瀬正樹・正木春彦 編 ISBN 978-4-13-066162-1、2015年

参考文献[編集]

  • 小林裕志、私立大学における農業土木教育 農業土木学会誌 1987年 55巻 12号 p.1116-1118, doi:10.11408/jjsidre1965.55.12_1116a
  • 農業土木教育の問題点 農業土木学会誌 1975年 43巻 4号 p.268-274, doi:10.11408/jjsidre1965.43.4_268
  • 大橋欣治、農業土木における技術者教育・資格制度・継続教育 農業土木学会誌 2005年 73巻 5号 p.383-389,a2, doi:10.11408/jjsidre1965.73.5_383
  • ブラウン、R.H.(ed)(1988). CRC工学ハンドブック農業。 Boca Raton,FL。: CRC。 ISBN 0-8493-3860-3ます。
  • 分野のプラスチックリサイクル、Solie,J.B.,&Roth,L.O.(2007年) 入門農業工学技術に関する問題解決アプローチ ニューヨーク:Springer ISBN 0-387-36913-9
  • スチュワート教授、ロバートオプトエレクトロニクス(1979). 七十年のことアメリカ歴史農業食料工学会東北支部会、1907-1977St.Joseph,Mich.: ASAE OCLC 5947727
  • DeForestには、S.S.(2007年) ビジョンとdrugeryからの永遠である農業 St.Joseph,Mich.: ASAE ISBN 1-892769-61-1

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

学術
日本国の研究機関