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観光

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（観光客から転送）

観光（かんこう、英: sightseeingあるいはleisure travel、仏: tourisme、独: Fremdenverkehr）は、一般的には楽しみを目的とする旅行全般[1]（観光旅行）を指し、狭義には他の国や地方を訪ね、風景・史跡・風物などを見聞したり体験することを指す（この意味に限定する際は「観光行動」という）[2][3]。広義には、人々による観光行動および、関連する事象を含めた社会現象を指す場合もある（この意味に限定する際は「観光現象」という）[3][1]。

概説

概念の変遷、用語（狭義・広義）

パリのエッフェル塔を訪れる人々（2007年）

観光の定義は時代とともに変遷し、識者の間でも見解が異なっている[4][5]。

もともとは「日常の生活では見ることのできない風景・風俗・習慣などを見て回る旅行」を意味したが、旅行が安全になり快適になるにつれて「楽しみのための旅」全般を指す言葉として広く使用されるようになっている[1]。

また、「観光」という用語は広義には、「人々の観光行動」によって生起する社会現象[1]も指すこともある[3]。

日本国政府諮問機関による公式な定義は、#日本の観光政策を参照のこと。

サイトシーイングとツーリズム

関連性が高い英語としては、サイトシーイング(英: sightseeing)とツーリズム(英: tourism)があるが、後述するとおり日本語の「観光」とは語源が異なるため完全には対応しない[1]。

サイトシーイング

サイトシーイングは「現地の名所を訪れる活動[6]」と定義される。日本での観光概念と親和性が高いとされるが[3]、狭義のものを指し[7][8]、単なる物見遊山にとどまらなくなった今日の観光形態[9]を網羅しているとは言い難い。

ツーリズム

英語のツーリズム（英: tourism)は「関心を持たれる場所を訪れるための商業的な組織や運営[10]」と定義される。英語tourは、轆轤を意味するラテン語のターナス（羅: tornus）を語源としており、各地を旅行して回ること（巡回旅行）を指す用語として生まれた語であることからも、内容や目的ではなく旅行の態様を重視する側面があり、商業主義の彩色が強いとされる[1][7][11]。日本語の「観光」を英語に翻訳する場合はtoursimを用いず、leisure travelなどと訳すことが多い。

一方、フランス語の仏: tourisme（カタカナ表記はトゥリスム[12]やツーリスム[13]など）の定義は「楽しみのために旅をしたり場所を訪れること[14]」とされ、日本での観光の概念に近いといえる。

ツーリズムを観光の上位概念とする解説もあり[4]、目的地での永住や営利を目的としない日常生活圏を一時的に離れる旅行全般及びそれに関連する事象とするものや[15]、通勤・通学以外のすべての旅行がツーリズムであるとするものもある[7]。

ツーリズムの定義については日本国外でも意見が分かれており、ビジネス目的も含む旅行全般を指すとするものと[注釈 1]、レクリエーション[注釈 2]の一形態であるとするものに大別される[7]。

国連の専門機関である世界観光機関(UNWTO)などの国際機関は、ツーリスト（英: tourist）を「個人が普段生活している環境、訪問地における雇用を除く、一年未満のビジネス、レジャー及びその他のあらゆる目的で訪問地を一泊以上滞在した者[16]」などと定義している[11][17]。

歴史

第8代ハミルトン公爵のグランドツアー
→「旅行」も参照

エジプトのジェセル王のピラミッド付近の小神殿からは紀元前1244年に相当する日付とともに書紀の兄弟が観光旅行をしていたことを記した落書きが発見されているなど、観光を主たる目的とする旅が既にこの頃から存在していたことが伺われる[18]。古代ギリシャ・ローマにおいても、古代オリンピックの観戦、神々を祀る神殿への参詣や名所旧跡を訪ねる旅が行われていたが、それらの担い手は裕福な特権階級に限られていた[19]。

古来から行われていた観光の形態の一つとしては聖地への巡礼の旅が挙げられる[18]。例えば、スペインでは世界各国からサンティアゴ・デ・コンポステーラへの巡礼者を1000年以上にわたって受け入れてきた歴史がある[19][20]。

近世に入ると、ヨーロッパ各地を周遊する教育の旅（グランドツアー）を師弟にさせることがイギリスの貴族・ジェントリ層で流行した。当時は治安が悪く道中には海賊や強盗が跋扈していたうえに、国際紛争が頻発しており、現地の売春や賭博で身を持ち崩す者も多数いたが、旅によって得られる経験とその後のキャリアは危険を補って余りあるものであった[19][21][22]。また産業革命による経済成長に合わせて温泉地や海浜での夏季滞在も行われるようになり、格別の用務のない自発的な旅行が上流社会で定着していった。これらの社会現象がツーリズムの萌芽であるとされる[23]。

ツーリズムという言葉が登場したのは1811年のことで、『Sporting Magazine』に掲載されたのが始まりであるとされる[7]。興味本位での見物行為が知識人の顰蹙を買っていたのか、当時は侮蔑的ニュアンスを含んでいたという[24]。

近代に入ると欧米の若者たちにもファッションとして普及し、蒸気機関による海上・陸上の交通が発達するに連れて行き先も世界各地に及ぶようになった。1840年代にイギリス人トーマス・クック（トーマス・クック・グループの創業者）が鉄道を利用したパッケージツアーを始めたのが、旅行産業の誕生であるとされる[19][21][25]。

日本における観光の歴史

→「日本の観光」も参照

前史

『拾遺都名所図会』(1787)[注釈 3][28]

日本では律令国家成立後に五畿七道の行政区画と駅伝制が導入され、整備された街道を通じて古くから人々の往来が行われていた[29]。

中世には富と権力を手に入れた上皇や貴族らにより平安京から南都七大寺への参拝が行われるようになったのを皮切りに、神社仏閣への巡礼が行われるようになった[29]。

近世に入り社会が安定した江戸時代中期以降、江戸幕府や諸藩は信仰や医療[注釈 4]を目的とした旅を容認していたことから、伊勢神宮への参詣が身分を超えて広がり、講の代表者が参拝を行う代参講や集団で伊勢を目指すお蔭参りが定着した。それらは次第に名所巡りや飲食を楽しむ旅へと変容し、「旅」「行旅」「遊山」などと呼ばれた。寺社や景勝地を紹介した各地の名所図会や、『東海道中膝栗毛』のような旅行文学も刊行された[21][29][31]。

「観光」という用語の登場

ギザの大スフィンクス前で記念撮影する横浜鎖港談判使節団

古代中国の書物である『易経』に「観国之光，利用賓于王（国の光を観る、用て王に賓たるに利し）[注釈 5]」との一節があり、「観光」はこれを略した成句であるというのが定説である[1][5][32][11][33][34]。

「観光」という用語の使用が確認できる最も古いものは、1855年にオランダから江戸幕府に献上された洋式軍艦「観光丸」である。誰がどのようにしてこの艦名をつけたのか明らかになっていないが、珍しさや誇らしさを表したり「国の威光を海外に示す」という意味が込められていたと考えられる[1][33]。また、明治時代初めの米欧使節団を率いた岩倉具視は、報告書である『米欧回覧実記』冒頭に「観」「光」と揮毫している[注釈 6][36]。岩倉は後に、東京奠都により衰退した京都の経済再生の一環として、洋風迎賓館を建てて外国の賓客をもてなすことを政府に献策している[35][37]。なお、「観」という漢字には「示す」という意味もあり、「外国の要人に対して国の光を誇らかに示す」という意味も込められているとする説もある[1]。

このほかに佐野藩の藩校「観光館」や国産品奨励を目的として設立された「観光社」など固有名詞の中での使用例があるが、用語として広く普及したとは言い難い[33]。

観光の変遷

鉄道省のポスター（1930年代）
遊覧バスでの別府地獄めぐり（1950年代）

1872年の日本の鉄道開業以降、各地で鉄道のネットワークが広がってゆき、これにより国内旅行が盛んになるが[31][38]、このころは「遊覧」や「漫遊」の語が使われるのが一般的であった[注釈 7][5][33][39]。1886年に東京府師範学校が「長途遠足」を開始し、内国勧業博覧会の開催などとも合わせて修学旅行が促進された[38]。1905年には鉄道を利用して高野山と伊勢へ参詣するパッケージツアーが南新助（日本旅行の創業者）によって始められている[38]。

1893年、渋沢栄一と益田孝の旗振りにより、日本で始めて外客誘致に取り組んだ民間団体である喜賓会（英: Welcome Society）が設立され、設立目的に「旅行の快楽、観光の便利に」が掲げられた[33][39]。喜賓会は1912年にジャパン・ツーリスト・ビューローとなり、日本交通公社の前身となっている[5][39]。

1923年・1924年ごろにはアメリカ移住団の祖国訪問について「母国観光団」と大々的に新聞報道されており、観光の語が現代的な意味として一般に認知されるようになったのはこの頃からともいわれる[1]。

濱口内閣は、元帝国ホテル副支配人で熱海ホテル経営者の岸衛[注釈 8]の働きかけを受け、外貨獲得のための外客誘致事業を目的とした機関の設置を決定した。これが1930年4月24日付け勅令83号によって創設された鉄道省の外局「国際観光局」である[5][1][34][39][40]。名称の候補には「観光局」「国際局」「外客誘致局」などがあったが、当時の鉄道大臣江木翼により決定された[39][41]。なお、英文名はBoard of Tourist Industryとなっており、ツーリズムの語を用いず、国際にあたる表示もなされていない[33]。

「観光」の語は原典を紐解くとアウトバウンドを指すものとも解釈できるが[34]、このように戦前の「観光」を冠する事業はインバウンドを中心としたものであった[注釈 9][5][39]。

国内旅行も包含した今日の意味合いでの「観光」が定着したのは、マスツーリズムが到来した1960年代以降であるとする指摘もある[33]。宮崎バス（現・宮崎交通）が、「名勝」「遊覧」といった表現が享楽性を連想させるとして、戦中戦後に「参宮」「観光」へ名称変更した事例が報告されている[5]。

庶民に普及した当初は観光に行くことそれ自体が贅沢でありステータスであったが、観光が身近な存在になるに連れて「どこに行くのか」「何をするのか」が次第に重視されるようになっていく[21]。

観光業者とその業務（ツーリズム）

大型のクルーズ客船（2021年）
モンゴルの観光バス（2009年）
→詳細は「観光業」を参照

観光業者の間では、ツーリズムという言葉は自分たちの業務や組織運営や組織を指す言葉である。彼ら自身を指しているのである。昔は、物見遊山的なバスツアーなどを提供していればよかったが、近年では人々はそういったサービスでは満足しないので、近年の観光業は、体験型観光も提供するようになっている。

観光業者の行為の光と影

観光業者による、特定の場所の商業主義的な選定や、大規模な業務の展開と膨大な数の人々をその場所へ連れてゆくことは、大きな影響をその場所に引き起こす。このような現象は「観光地化」と呼ばれる。

→「マスツーリズム」、「観光公害」、および「ツーリストトラップ」も参照

観光政策

→詳細は「観光政策」を参照

ヨーロッパの観光政策

ヨーロッパの観光政策では観光事業と世界遺産などの歴史的建造物の保存と活用が特に着目されている[20]。

イタリア、フランス、イギリス、アメリカ等の欧米諸国では歴史的建造物の修復や再生、旧市街地の活性化など先進的な取り組みが実施されている[20]。

古城を改修したパラドール（2013年）

また、スペインでは観光事業に歴史的建造物の保存と活用を積極的に結びつける観光政策がとられてきた[20]。具体的には歴史的建造物のパラドールとしての活用である。スペインでは1960年代に観光ブームがおこり増大する観光客に対応するために新築のパラドールが次々と建設された[42]。しかし、新築のパラドールの増大は既存の歴史的建造物の中に矛盾する要素を取り込むこととなったとの問題が指摘され、1960年代に建設されたパラドールにはのちに廃止されたものも多い[42]。その後、パラドールを設置する場合にはできる限り古い建物を活用し、芸術的価値・歴史的価値を検討し、その建物が宿泊施設として利用可能かどうか専門家委員会が判断する仕組みが導入されている[42]。

日本の観光政策

嵯峨野の竹林を観光する人々（2018年）

観光基本法（1963年）の制定に際し、法案作成の事務作業をした衆議院法制局では、観光の法的定義を試みたものの困難であると断念し、観光概念は世間で使われているものと同じ意味であるとしたと伝えられている[43]。

1986年には、貿易摩擦を背景として、当時の運輸省が「海外旅行倍増計画（テン・ミリオン計画）」を打ち出し、日本人による海外旅行が促進された[44]。

観光政策審議会の「今後の観光政策の基本的な方向について」（答申第39号、1995年6月2日）」では、観光の定義を「余暇時間の中で、日常生活圏を離れて行うさまざまな活動であって、触れ合い、学び、遊ぶということを目的とするもの」とし、時間・場所（空間）・目的の3つの面から規定している[11][45]。

さらに、「21世紀初頭における観光振興方策について」（答申第45号、2000年12月1日）によると、「いわゆる『観光』の定義については、単なる余暇活動の一環としてのみ捉えられるものではなく、より広く捉えるべきである。」としている[注釈 1][32]。

小泉内閣のもとで2003年からビジット・ジャパン・キャンペーンが始まり、2007年には観光基本法に代わり観光立国推進基本法が施行され観光立国推進基本計画が閣議決定されるなど、「観光立国」に向けた取り組みが行われるようになる[46]。

2008年10月1日、国土交通省の外局として「観光庁」が発足し、第1種旅行業者の登録は、従来の国土交通省大臣登録から観光庁長官登録に変わった。

脚注

注釈

  1. 1 2 2000年度版『観光白書』では「兼観光」という言葉が用いられており、楽しみを兼ねる商用旅行の存在も観光の一形態として認められている[11]。
  2. ↑ Clare A. Gunnは、レクリエーションは公共が関与する事業であるとしている[7]。一方、日本交通公社『余暇社会の旅』（1974年）p277では、レクリエーションは肉体・精神の回復、観光は精神の発展にあるものとされている[4]。
  3. ↑ 「名どころは これを都の案内者 圖會はしらとも 思ふうつし画」とあり、現在でいうところの旅行ガイドブックのような役割を担っていたことがうかがえる[26][27]。
  4. ↑ 具体的には湯治[30]。
  5. ↑ 「他国の制度や文物を視察する」、転じて「他国を旅して見聞を広める」の意[1]。
  6. ↑ 幕末維新ミュージアム霊山歴史館副館長の木村幸比古は、「他国の本質的な物事、優れた光、天下の風光をくまなく観る、理解する」という意であると解説する[35]。
  7. ↑ 一方、外国人武官による大日本帝国陸軍の視察などに「観光」の語を使用する事例も確認される[5]。
  8. ↑ 戦後に静岡県熱海市長を務め、『観光立国』を刊行。
  9. ↑ 「観光」という言葉は国内の旅行に関しても昭和初期から一部で使用されるようにはなっていた。たとえば1936年に国際観光局が発行した「観光祭記念　観光事業の栞」には「日本国中の年も村落も、それぞれその土地を美しく立派にし、観光客の誘致を図ること、之は日本国内の問題ですから国内観光事業と呼ぶことができます」と記されている。

出典

  1. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 「観光」『日本大百科全書』。コトバンクより2022年5月3日閲覧。
  2. ↑ 「観光」『デジタル大辞泉』。コトバンクより2022年5月3日閲覧。
  3. 1 2 3 4 「sightseeing」『世界大百科事典』。コトバンクより2022年5月3日閲覧。
  4. 1 2 3 溝尾 2015, pp. 4–6.
  5. 1 2 3 4 5 6 7 8 千相哲「「観光」概念の変容と現代的解釈」『商経論叢』第56巻第3号、九州産業大学商学会、2016年3月22日、1-18頁、CRID 1050564286125976704、hdl:11178/267、ISSN 1349-7375。
  6. ↑ “SIGHTSEEING” (英語). Lexico Dictionaries. Oxford dictionary. 2022年5月3日閲覧。 “The activity of visiting places of interest in a particular location.”
  7. 1 2 3 4 5 6 溝尾 2015, pp. 2–4.
  8. ↑ 溝尾 2015, pp. 12–13.
  9. ↑ “２．ニューツーリズムの概念”. www.mlit.go.jp. ニューツーリズム創出・流通促進事業. 観光庁 (2010年7月1日). 2022年5月3日閲覧。
  10. ↑ “TOURISM” (英語). Lexico Dictionaries. Oxford dictionary. 2022年5月2日閲覧。 “The commercial organization and operation of holidays and visits to places of interest.”
  11. 1 2 3 4 5 竹内 et al. 2018, pp. 1–4.
  12. ↑ 「tourisme」『プログレッシブ 仏和辞典 第2版』。コトバンクより2022年5月2日閲覧。
  13. ↑ 加藤一輝 (2021年9月27日). “グザヴィエ・ド・メーストル『部屋をめぐる旅 他二篇』訳者解題”. note. 幻戯書房編集部. 2022年6月2日閲覧。
  14. ↑ Editions Larousse. “Définitions : tourisme - Dictionnaire de français Larousse” (フランス語). www.larousse.fr. 2022年5月2日閲覧。 “Action de voyager, de visiter un site pour son plaisir.”
  15. ↑ 「観光」『世界大百科事典』。コトバンクより2022年5月3日閲覧。
  16. ↑ “UNWTOの資料の中で観光客（Tourists)の定義について教えてください。”. UNWTO (2019年2月25日). 2022年5月5日閲覧。
  17. ↑ “OECD Glossary of Statistical Terms - Tourism Definition” (英語). stats.oecd.org. 経済協力開発機構 (2001年9月25日). 2022年5月5日閲覧。 “Tourism is defined as the activities of persons travelling to and staying in places outside their usual environment for not more than one consecutive year for leisure, business and other purposes not related to the exercise of an activity remunerated from within the place visited.”
  18. 1 2 石井 2022, 前編 第1部 第1章　旅の始まり
  19. 1 2 3 4 竹内 et al. 2018, pp. 11–16.
  20. 1 2 3 4 『現代スペイン情報ハンドブック 改訂版』三修社、2007年、40頁
  21. 1 2 3 4 清水菜月 (2021年3月15日). “御朱印ブームとアニメ聖地巡礼―「脱魔術化」と「再魔術化」のはざまで―” (PDF). PLUS No.17. 神奈川大学人文学研究所/人文学会. 2025年4月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年5月3日閲覧。
  22. ↑ 小林麻衣子「英国人のグランドツアー : その起源と歴史的発展」『Booklet』第18巻、慶應義塾大学アート・センター、2010年、36–50頁、CRID 1050001338948805760。
  23. ↑ 石井 2022, 前編 第4部 第1章 新しい旅の形
  24. ↑ 石井 2022, 後編 第1部 序章 近代ツーリズムとは
  25. ↑ 石井 2022, 後編第1部 第5章 大陸間旅行の発展：帆船から蒸気船へ.
  26. ↑ 藤川玲満「秋里籬島の狂歌 : 籬島社中と名所図会に関して」『清心語文』第18号、ノートルダム清心女子大学日本語日本文学会、2016年11月、14-28頁、CRID 1050001202792776704、ISSN 1345-3416。
  27. ↑ 西野由紀. “01.『都名所図会』と京都——観光の萌芽”. nishi-note. 2022年5月7日閲覧。
  28. ↑ “都の案内者”. www.nichibun.ac.jp. 国際日本文化研究センター. 2022年8月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年5月3日閲覧。
  29. 1 2 3 竹内 et al. 2018, pp. 16–19.
  30. ↑ 溝尾 2015, pp. 92–93.
  31. 1 2 【明治あとさき 維新150年】(1)旅／寺社参詣から文化観光へ 岩倉具視、京都再生へ「誘客」の妙手『読売新聞』朝刊2018年1月1日
  32. 1 2 観光政策審議会. “II.21世紀初頭の観光振興を考える基本的視点”. 21世紀初頭における観光振興方策 ～観光振興を国づくりの柱に～（答申第45号）. 国土交通省. 2022年5月4日閲覧。 “また、「観光」という言葉は、中国の四書五経の一つ「易経」の一文である「観国之光」が語源とされているが、それは「国の文化、政治、風俗をよく観察すること」、「国の風光・文物を外部の人々に示すこと」というような意味・語感を有していたといわれていること等も考えあわせると、いわゆる「観光」の定義については、単なる余暇活動の一環としてのみ捉えられるものではなく、より広く捉えるべきである。”
  33. 1 2 3 4 5 6 7 溝尾 2015, pp. 6–17.
  34. 1 2 3 寺前秀一 (2008年). “地域観光政策に関する考察”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 2022年5月4日閲覧。
  35. 1 2 木村幸比古 (2018年). “第4回「岩倉具視と京都再生」”. 京都市情報館. 大政奉還150周年記念プロジェクト. 京都市. 2022年5月3日閲覧。
  36. ↑ 特命全権大使米欧回覧実記. 第1篇 米利堅合衆国ノ部国立国会図書館デジタルコレクション（2018年1月6日閲覧）
  37. ↑ “具視京都皇宮保存ニ関シ意見ヲ上ツル事”. 国立国会図書館デジタルコレクション. 岩倉公実記. 下巻 2. 2022年5月3日閲覧。
  38. 1 2 3 竹内 et al. 2018, pp. 19–25.
  39. 1 2 3 4 5 6 中村宏 (2016年). “戦前における国際観光（外客誘致）政策 ―喜賓会、ジャパン・ツーリスト・ビューロー、国際観光局設置―”. 神戸学院法学第36巻 第2号. 神戸学院大学法学部. 2022年5月4日閲覧。
  40. ↑ 砂本文彦 (2008). 『近代日本の国際リゾート　一九三〇年代の国際観光ホテルを中心に』. 青弓社
  41. ↑ 富田 昭次『ホテルと日本近代』（学芸出版）
  42. 1 2 3 『現代スペイン情報ハンドブック 改訂版』三修社、2007年、41頁
  43. ↑ 運輸省観光局監修『観光基本法解説』学陽書房1963年p.208
  44. ↑ “第2章第1節 2 バブル経済とその崩壊（昭和61年（1986年）～平成14年（2002年））”. www.mlit.go.jp. 平成25年版 観光白書. 国土交通省. 2022年5月8日閲覧。
  45. ↑ 観光政策審議会 (1995年6月2日). “今後の観光政策の基本的な方向について（答申第39号）”. www.mlit.go.jp. 国土交通省. 2022年5月5日閲覧。 “なお、本答申においては、観光の定義を「余暇時間の中で、日常生活圏を離れて行う様々な活動であって、触れ合い、学び、遊ぶということを目的とするもの」と考える。”
  46. ↑ “観光立国推進基本法”. 観光庁について. 観光庁. 2022年5月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年5月5日閲覧。

参考文献

関連書籍

  • 小口孝司 編 前田勇、佐々木土師二『観光の社会心理学―ひと、こと、もの 3つの視点から』千葉大学文学部人文科学叢書 北大路書房 ISBN 4762824968
  • Charles R.Goeldner,J.R.Brent Ritchie『TOURISM』 - 欧米の観光学のバイブルである。心理学からマーケティングまでP624の著書である。研究者、大学院生は、必読書である。 John Wily & Sons,Inc. ISBN 9780470084595
  • 寺前秀一「観光情報論序説:進化人流論の試み」『地域政策研究』第11巻第2号、高崎経済大学地域政策学会、2008年9月、1-20頁、ISSN 13443666、NAID 40016270116。  - マスコミ、情報との類似性に着目して観光を論じている新しい考え方である。

関連項目

研究・調査

産業・地域振興、国際協力

外部リンク

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