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表現の自由戦士

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

表現の自由戦士（ひょうげんのじゆうせんし、Freedom of expression warriors[1]）とは、主としてポリティカル・コレクトネスなどへの反発として表現の自由を掲げる反表現規制論者を指す[2][3]、ソーシャル・ジャスティス・ウォリアー（社会正義戦士）に由来するインターネットスラング[4]。自称される場合もあるが、基本的には蔑称または自虐的に用いられる表現である[4]。「表自系」、「表自界隈」と呼ばれることもある。

概要

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「表現の自由戦士」はオタクの一部とされることもあり、漫画やイラストの性的表現、ポルノグラフィなどの絡んだ問題における表現規制に対抗しているとされる[2][5]。主として創作物にまつわる表現の自由を掲げた山田太郎は2019年の参議院議員選挙で自由民主党から出馬し、50万票以上の票を得て当選[6]。さらに2022年の参議院議員選挙では赤松健が自由民主党から出馬し、同じく50万票以上の票を集めて当選する[7]など、オンライン上の論争に留まらず、国政選挙でも一定の存在感を示している。

憲法学者の志田陽子は、性的なコンテンツを擁護する人々が「表現の自由戦士」と呼ばれるようになったと指摘している[8]。ポリティカル・コレクトネスへの反発のため、「表現の自由戦士」はフェミニスト、多様性や進歩主義に賛同する者と対立する場合がある[4][9][10]。「表現の自由戦士」とされる側は、多様性や進歩主義を標榜するリベラル・左派こそ自分たちの政治的な表現の自由を主張しながら漫画やアニメの表現の自由を重視せず、むしろ排撃しているとしばしば非難している[11]。

「表現の自由戦士はエロしか守らない」という主張に対しては、実態からかけ離れたレッテル貼りであると非難するもの、エロだと指弾されること自体を侮辱と受け取るもの、「性的表現の規制を容認すると、やがて政治的表現の規制も行われることになる（ドミノ理論）」などの反論が存在する。なお、「思想統制はエロ、グロ、ナンセンスから始まる」という主張は、既に2009年の時点で保坂展人(当時社会民主党衆議院議員、のち世田谷区長)によってなされている[12]。

ホワイトハンズ代表理事の坂爪真吾は、「表現規制」と「表現の自由」はともに正義であるとしつつ、2つの正義のぶつかり合いの中で憎悪が強まっていき、論争自体が自己目的化していくと指摘した[13]。その結果、火のない所に煙を立てる、レッテル貼りを行う、敵対するアカウントを大量フォローして不快な情報をあえて積極的に検索する、といったことが行われるようになると考察している[13]。実際、ネット上で揶揄されているようなフェミニスト像に適合するようなツイートを行うなりすましや釣りアカウントが存在することが後藤和智によって指摘されている[14]他、青識亜論がフェミニストになりすましたTwitterアカウントを運用していたことも発覚している。

→「青識亜論 § フェミニストなりすましアカウントの運用」も参照

政治学者の中野晃一は、「表現の自由戦士」は公共空間における表現の自由を重視していると述べているが[15]、これは公共空間の表現の自由を一歩譲ると、そこからますます漫画やイラストの発表の場が狭められていき、最終的にそのような場が失われるという考えが背景にあるとされる[16]。

「表現の自由戦士」はリバタリアニズムの一部とみなされることもある。メディア研究者の伊藤昌亮は、ネット上の安倍政権の「岩盤支持層」となったネット右派の3つの潮流の1つとして、「オタク・リバタリアン」を挙げている。伊藤は「オタク・リバタリアン」の特徴として、オタクのための表現の自由を重視し、「女性差別的な表現をする「自由」を求め、自分たちの表現の幅を狭めるポリティカル・コレクトネス（ポリコレ）の動きに反発している。」としている[17]。表現の自由戦士は文化戦争の一部として論じられている[18]。

表現規制をめぐる歴史的経緯

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1989年に東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件の容疑者として宮﨑勤が逮捕されると、宮崎がおたくと報じられたことからおたくに対する強い偏見が生じ、また、アニメ・漫画・ゲームなどが青少年に悪影響を及ぼすとする風潮が高まり、1990年代前半にかけて有害コミック騒動などのような一連の表現規制運動が巻き起こった。

宮崎勤逮捕の翌年である1990年の時点でコミックマーケット準備会代表の米澤嘉博により、コミケ参加者がマスコミに対する猜疑心を抱いていることについて言及される[19]など、一連のオタクバッシングの影響で、反マスコミ感情が広まることとなった。

→詳細は「東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件 § オタクバッシング」を参照


その後も少年犯罪や子供が被害者となった事件をおたくと結び付ける報道は2000年代以降も続き、このことがおたく、ひいては今日の「表現の自由戦士」の被迫害意識につながっていくことになる。2004年に発生した奈良小1女児殺害事件の際は、ジャーナリストの大谷昭宏により、容疑者逮捕前から犯人をおたくと決めつける発言が行われた。

→詳細は「フィギュア萌え族」を参照


2000年代から民主党政権崩壊以前にかけて、反表現規制のテーマはリベラル・左派とされる団体によって担われてきた側面がある。2010年の東京都青少年健全育成条例改正問題当時は日本共産党や日弁連、自由人権協会などが反対を表明している[20]。また、当時の東京都知事、石原慎太郎は萌え系を敵視していたと論じられている[21]。

その後、第2次安倍政権以降は自由民主党が表現規制反対派を取り込む動きを見せるようになり、参議院議員選挙において、表現規制反対を唱える山田太郎や赤松健が50万票を超える票を集めて当選した。ライターの遠藤結万は、山田太郎の支持者の多くは、「オタク」を社会から疎外されポリコレによって抑圧されたアイデンティティだと捉えているのだという見解を示している[22]。

自民党の候補者が大量の票を集めた状況は、リベラル・左派の間で表現規制反対派に対する反感を強まる契機となった。漫画家の山本直樹は、表現の自由を叫ぶたちが自民党を支持するようになった状況を「表現の自由を狭めようとしている自民党にすり寄るんだ～」と揶揄している[23]。日本共産党は、第49回衆議院議員総選挙時に「非実在児童ポルノ」という文言を使い、一定の規制に前向きな内容の公約を公開している[24]。ただし、日本共産党はこれについて「一足飛びに表現物・創作物に対する法的規制を提起したものではありません」と述べ、「幅広い関係者で大いに議論し、子どもを性虐待・性的搾取の対象とすることを許さないための社会的な合意をつくっていくことを呼びかけたもの」とし、表現の自由を重視する立場に変わりはないとも述べている[25]。

志田陽子は、かつて「表現の自由」を訴えるのは漫画家や出版関係者などの表現者だったものが、SNSによって直接利害関係のない人たちの声が目立つようになったと指摘した[8]。さらに、刑法175条をめぐる議論を引き合いに出したうえで、「規制に対して、法律家や、人権や自由を重視する立場の市民が問題視する動きもありました。しかし今は、人権への理解がある人が、逆に表現を規制する側になってきている。」と表現規制に対する市民の考えの変化について言及している[8]。

評論家・千代田区議会議員の白川司は、仁藤夢乃による温泉むすめへの批判などを引き合いに出し、「石原慎太郎という共通の敵がいたときに萌え系の擁護をした左派が、フェミニズムからの批判によって、萌え系が次なる「敵」に転換した」と論じている。[21]。

由来

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駒澤大学教授でゲーム情報学や人文社会情報学を専門とする経営学者の山口浩によると、「表現の自由戦士」という用語は、ソーシャル・ジャスティス・ウォリアー（社会正義戦士）に由来するインターネットスラングである[4]。ゲーマーゲート集団嫌がらせ事件において、ゲーム表現中の女性差別を取り上げる人々を、規制に反発する人（ゲーマーゲーター）が「社会正義戦士」と呼んだ。山口は、その逆に「マンガやアニメにおける女性に対する性的な「まなざし」を批判する人々が、それに対して表現の自由を重んじる立場から反論する人々を「表現の自由戦士」などと揶揄する表現に使われている」と説明している[4]。

論争

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いわゆる「表現の自由戦士」が関連する論争として、以下の事例がある。

『宇崎ちゃんは遊びたい!』献血ポスターをめぐる論争

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2019年10月、漫画『宇崎ちゃんは遊びたい!』が日本赤十字社とコラボレーションした献血ポスターが、キャラクターの胸部を強調し過度に性的であるとして、ネット上で賛否を呼んだ[26]。表現の自由と公共空間におけるジェンダー平等のバランスが争点となった。

千葉県警の戸定梨香起用動画での論争

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2021年7月、千葉県警が交通安全啓発の動画においてバーチャルYouTuberの戸定梨香を起用した。この動画は2021年9月に削除されたが、その背景の1つに全国フェミニスト議員連盟による抗議があったとされる。動画の削除を受け、表現の自由戦士を名乗る大田区議会議員の荻野稔、ネット論客の青識亜論、渡瀬裕哉らがChange.orgで同議連に抗議する署名を募集するなど、公的機関の広報のあり方や表現の自由をめぐる議論が交わされた[27][28]。

水着撮影会中止騒動

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→「水着撮影会中止騒動」も参照

2023年6月、日本共産党埼玉県議会議員団が、出演者の中に中学生モデルなど未成年も含まれていることを問題視し、撮影会の中止を求めたことが、「表現の自由戦士」による論争が盛り上がる契機の一つとなった。

ブラジルでの論争

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ブラジル労働党のロベルト・ジェフェルソンは、ネット上での過激な言動により一部の極右派から「表現の自由の戦士」として支持されている[29]。ジェフェルソンはメンサロン事件（英語版）で2012年から12年間の実刑判決を受けて自宅軟禁されていたが、2022年に刑務所での刑執行に切り替えられた際に、マシンガンや手榴弾で警官2名を負傷させたことで波紋を呼んだ。

評価・意見

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  • フリーライターの赤木智弘は、「表現の自由戦士」は合意の過程を無視した過剰な反発をしており、歴史修正主義者と同様にご都合主義的な表現の自由を振りかざしているとし、しかし彼らは「『自分たちは表現の自由を守っている』と勘違いしている」と論じている[30]。また、その本質は「ズリネタの自由」を守ることではなく、権力の無遠慮な行使を追認する誤った公平性にあると論じている[30]。
  • 日本文化史研究家のパオロ・マッツァリーノは、表現の自由は大切であるとしつつ、だからこそ気安く振りかざすべきではないと指摘している[31]。
  • ルポライターの昼間たかしは、「ツイフェミ」や「表現の自由戦士」といった用語はネット上、特にTwitter上でしか見られないレッテルであり[32]、彼らはもはや「表現」はどうでもよくネット上の「敵」を叩いて自分たちが多数派であると確認する快感だけが生きがいになっていると指摘している[33]。
  • 映画ライターの高橋ヨシキは、表現の規制に反対し、表現の自由を主張する者のことを「表現の自由戦士」と呼んでいる[34]。
  • 国民民主党代表の玉木雄一郎は、コスプレ、アニメ、ゲームは日本の文化だとして「表現の自由を守る戦士として戦う」と述べている[35]。
  • 英文学者の河野真太郎は、「表現の自由戦士」は萌え絵を楽しむことは個人的なことであり、それを批判するフェミニストは自由への侵害を行っているという信念を持っていると述べている[15]。
  • コラムニストの更科修一郎は、「表現の自由戦士」は萌え漫画家を族議員として送り込んだと主張した[36]。
  • 杉田俊介は、ポリティカル・コレクトネスを排除して、人間としての正直な本心を語るべきだという空気が表現の自由戦士の背景にあると述べている[37]。
  • 五野井郁夫は、「表現の自由戦士」は「女性差別的な表現を守ろうとする」としている[38]。
  • 橘玲は、「言論の自由絶対主義者」を自称し、SJWと対立するイーロン・マスクは、「表現の自由戦士」とよく似ていると指摘した[11]。
  • 社会学者の伊藤昌亮は、本田透が『電波男』で論じた「恋愛資本主義社会」に基づく「萌え絵のイデオロギー」が表現の自由戦士とフェミニストとの間の争いに繋がっていると論じている。伊藤によると、フェミニストは萌え絵を「性的」と主張する一方で、オタクにとって萌え絵は「性的」どころかむしろ「性的」でない世界を目指している、現実世界における生々しい性交によって汚れていない（醜悪な「恋愛資本主義社会」に属さない）、プラトニックな神々しい存在であると指摘した。オタクはそのような存在を外部から「性的」とのレッテルを貼られること自体に強い屈辱感と反発心を抱き、彼らの「聖地」を守るためにある種のピューリタニズム的な精神から「表現の自由戦士」として戦いに赴くと論じた。伊藤によると、このような両者の根本的な認識の違いによって延々と噛み合わない議論が重ねられている[39]。

脚注

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  1. ↑ Botz-Bornstein, Thorsten, ed (2025). Tracking Global Wokeism. Brill. pp. 280-282. ISBN 978-9004727793
  2. 1 2 坂爪 2020, p. 197.
  3. ↑ “「表現の自由」は、規制論への対抗言説になるか？ 憲法と法律から考える”. KAI-YOU (2023年2月10日). 2023年4月16日閲覧。
  4. 1 2 3 4 5 山口浩 (2019年5月27日). “自粛反対論と「戦士」の黄昏”. シノドス. 2022年6月26日閲覧。
  5. ↑ 『世界 2023年6月号』岩波書店、2023年5月8日、87頁。
  6. ↑ “参院選2019 比例 自民”. 読売新聞. 2026年4月19日閲覧。
  7. ↑ “参院選2022 比例区の候補者一覧・開票結果”. 朝日新聞. 2026年4月19日閲覧。
  8. 1 2 3 “性的コンテンツの「表現の自由」どう守る　理想は「良心的な歯医者」”. 朝日新聞 (2023年10月17日). 2024年5月11日閲覧。
  9. ↑ 藤田直哉 (2023年1月21日). “ネット上の「ゲーム的政治運動」　女性支援団体への攻撃にみる危うさ”. 朝日新聞. 2023年2月4日閲覧。
  10. ↑ 『いいね！ ボタンを押す前に ジェンダーから見るネット空間とメディア』亜紀書房、2023年1月25日、20頁。ISBN 978-4750517810。
  11. 1 2 橘玲『テクノ・リバタリアン 世界を変える唯一の思想』文藝春秋、2024年3月19日、82-83頁。ISBN 9784166614462。
  12. ↑ “児童ポルノ法改正案の最新版「論点整理」”. 保坂展人のどこどこ日記 (2009年7月6日). 2024年7月20日閲覧。
  13. 1 2 坂爪 2020, p. 218.
  14. ↑ “知識人「言論男社会」の深すぎる闇…「呉座勇一事件」の背景にあったもの”. 現代ビジネス (2021年5月27日). 2024年12月7日閲覧。
  15. 1 2 『サイゾー2022年6・7月号』サイゾー、2022年6月20日、57頁。
  16. ↑ 『実話BUNKAタブー 2023年2月号』コアマガジン、2022年12月16日、172頁。
  17. ↑ “安倍元首相支えた「ネット右派」三つの潮流　彼らはどこへ向かうのか”. 朝日新聞 (2024年7月9日). 2024年7月12日閲覧。
  18. ↑ 藤田 2024, p. 67.
  19. ↑ 『埼玉新聞』1990年3月19日朝刊第二社会面14頁「幼女連続誘拐殺人事件 3・30初公判を前に（5） 受難のマニアたち 家族にも変な目で 宮崎と同一視 報道姿勢に批判も」（埼玉新聞社） - 縮刷版298頁。
  20. ↑ “都青少年条例案　“表現守れ”共同広がる”. しんぶん赤旗. 日本共産党 (2010年12月12日). 2026年4月19日閲覧。
  21. 1 2 白川司 (2023年2月9日). “｢フェミニズムは大嫌いで､巨乳キャラは大好き｣日本社会でジワジワと存在感を増す"萌え系保守"の正体”. PRESIDENT Online. 2024年7月13日閲覧。
  22. ↑ “なぜ「中道右派」は終わるのか - 参政党が自民党を越える日”. 遠藤結万 (2025年7月16日). 2025年7月26日閲覧。
  23. ↑ “漫画家・山本直樹はなぜ反表現規制論者に冷ややかなのか【前編】”. 実話文化オンライン. 2025年6月19日閲覧。
  24. ↑ “7、女性とジェンダー（2021総選挙／各分野政策）”. 日本共産党 (2021年10月1日). 2026年4月19日閲覧。
  25. ↑ “「共産党は表現規制の容認に舵を切ったのですか」とのご質問に答えて”. JCP with you. 日本共産党 (2021年10月18日). 2026年4月19日閲覧。
  26. ↑ “日赤「宇崎ちゃん」献血PRポスターは"過度に性的”か　騒動に火をつけた米国人男性に聞いてみた”. 文春オンライン (2019年10月19日). 2026年4月19日閲覧。
  27. ↑ 『サイゾー 2021年12月号』サイゾー、2021年11月18日、129頁。
  28. ↑ “県警Vチューバー動画は「性的アニメ」か　抗議で削除、連鎖した批判”. 朝日新聞社 (2021年10月23日). 2022年6月12日閲覧。
  29. ↑ “ジェフェルソン、連行逮捕に来た警察に逆上＝マシンガンと手榴弾でパトカー破壊＝ボルソナロは無関係主張”. ブラジル日報 (2022年10月25日). 2022年10月31日閲覧。
  30. 1 2 赤木智弘 (2019年10月5日). “権力者は「僕らの優しいお父さん」ではない あいトリ 致命的に無責任な"表現の自由戦士"たち”. 論座. 朝日新聞社. 2022年6月9日閲覧。
  31. ↑ “「表現の自由」、知られざる戦いの歴史　【政治・社会　ことばの歳時記】”. 時事ドットコム (2022年6月4日). 2022年6月9日閲覧。
  32. ↑ 昼間たかし (2018年12月29日). “2018年を騒がせた「ツイフェミ」と「表現の自由戦士」が踊る負のスパイラル”. おたぽる. サイゾー. 2022年6月9日閲覧。
  33. ↑ 昼間たかし (2026年1月20日). “〝表現弾圧政治家〟高市の首相就任を喜ぶ「表現の自由戦士」オタクの絶望的知性”. 実話BUNKAオンライン. コアマガジン. 2026年1月21日閲覧。
  34. ↑ 高橋ヨシキ、てらさわホーク『ヨシキ×ホークのファッキン・ムービー・トーク!』イースト・プレス、2020年8月19日、25頁。ISBN 978-4781619040。
  35. ↑ “国民・玉木代表　パパ活吉川議員に苦言「はなはだ大迷惑だ」　コスプレは封印”. スポーツニッポン (2022年6月15日). 2022年6月26日閲覧。
  36. ↑ 『サイゾー2022年8・9月号』サイゾー、2022年8月18日、121頁。
  37. ↑ 『文藝 2023年春季号』河出書房新社、2023年1月7日、135頁。
  38. ↑ “キャンセルカルチャーを奪い返す　「表現の自由戦士」は正しいか”. 毎日新聞 (2023年6月6日). 2023年6月7日閲覧。
  39. ↑ 伊藤昌亮「「表現の自由戦士」たちの戦い、その背景とイデオロギー」『現代思想 2025年5月号 特集 「表現の自由」を考える ヘイトスピーチ、ネット炎上、そして「トランプ2.0」』、青土社、2025年4月28日、122-134頁、ISBN 978-4791714810。

参考文献

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関連項目

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関連人物

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「表現の自由戦士」とされる著名人

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