蜂須賀茂韶

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蜂須賀茂韶
Hachisuka Mochiaki.jpg
時代 江戸時代後期 - 大正時代
生誕 弘化3年8月8日1846年9月28日
死没 大正7年(1918年2月10日
改名 氏太郎、茂韶
戒名 大源院殿
墓所 万年山徳島県徳島市
官位 従四位上阿波守侍従侯爵勲一等
阿波国徳島藩
氏族 蜂須賀氏
父母 父:蜂須賀斉裕、母:鷹司標子
兄弟 賀代姫松平茂昭正室)
正室:蜂須賀隆芳の娘・斐姫
継室:徳川慶篤の娘・随子
正韶
万年山墓所の茂韶夫妻と正氏の墓(徳島県徳島市眉山町)

蜂須賀 茂韶(はちすか もちあき)は、江戸時代末期大名阿波国徳島藩の第14代(最後)の藩主。文部大臣東京府知事貴族院議長を歴任した。

経歴[編集]

第13代藩主・蜂須賀斉裕(第11代将軍・徳川家斉の22男)の次男。母は鷹司標子幼名は氏太郎。のちに従兄弟で第14代将軍の徳川家茂より偏諱を賜り、茂韶と名乗る。慶応4年(1868年)1月、父の急死により家督を継ぐ。しかし斉裕の死が鳥羽・伏見の戦いの最中であったことから、藩内は大混乱をきたした。その後の戊辰戦争では新政府側に与して奥羽にも兵を送ったが、相次ぐ藩内の混乱のため、新式のイギリス軍備を導入していたにもかかわらず少数の藩兵しか送れず、諸藩からの冷評を受けたとまで言われている。

明治維新後はオックスフォード大学に留学した。明治15年(1882年)から同19年(1886年)まで駐フランス公使スペインベルギースイスポルトガル公使も兼務)。帰国後、第11代東京府知事(1890年 - 1891年)、第2代貴族院議長(1891年 - 1896年)、文部大臣等を務め、麝香間祗候の待遇を受ける。

また、黒田長成と懇意であり京都東山の豊国神社豊臣秀吉廟が豊国会により修築された折には燈籠を寄進している(先祖の蜂須賀正勝は秀吉の恩によって大名になった)。

法号は大源院殿。墓所は徳島市万年山

年譜[編集]

栄典[編集]

外国勲章佩用允許

系譜[編集]

盗賊伝説について[編集]

司馬遼太郎の『街道をゆく43 濃尾参州記』に、こんな記述がある。茂韶が宮中に参内して応接室で待たされたとき、ふと卓上にあった紙巻タバコを一本失敬したところ、やってこられた明治天皇がそれに気づかれ、諧謔を以って「蜂須賀、先祖は争えんのう」と嬉しそうに茂韶をながめられたという。これは明治天皇が『太閤記』の記述に基づき阿波の徳島藩主蜂須賀氏の初代蜂須賀正勝盗賊あがり(土豪あがり)だと思っていたためだろう。これがきっかけとなり、蜂須賀家では歴史学者の渡辺世祐に依頼して、正勝が盗賊ではないことを立証してもらったという。

また、司馬の著書に先立つ河盛好蔵の『人とつき合う法』には、名前は伏せてあるが(H侯爵家となっているが、武家の侯爵家でイニシャルがHになるのは他に細川氏しかない)、明らかに蜂須賀家を指して、先祖が夜盗として有名であったが、何とか先祖の汚名をそそぎたく、夜盗ではなかったと立証してもらいたいと、喜田貞吉に依頼したという記述がある。しかし喜田は調査の結果、「H侯爵家の先祖はたしかに夜盗であった。しかし夜盗というものは、その時代には決して恥ずべき職業ではなかった、ということなら、歴史的に証明してみせます」と回答したため、それでは困ると沙汰やみになったという。

ただ、茂韶の父斉裕が11代将軍家斉皆春院の間に生まれた子なので、茂韶に蜂須賀正勝の血は流れていない。また、明治天皇の祖父・仁孝天皇の生母・東京極院の母は池田仲庸の娘であり、池田仲庸の曽祖父池田光仲の母は蜂須賀至鎮(正勝の孫)の娘・三保姫であるため、逆に明治天皇が正勝の血を引いている。

蜂須賀正勝家政至鎮三保姫池田光仲仲澄仲央仲庸数計子勧修寺婧子仁孝天皇孝明天皇明治天皇

脚注[編集]

  1. ^ 『官報』第3811号「叙任及辞令」1896年3月16日
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 履歴書』 アジア歴史資料センター Ref.A06050223200 
  3. ^ 『官報』第307号「叙任及辞令」1884年7月8日。
  4. ^ 『官報』第1324号「叙任及辞令」1887年11月26日。
  5. ^ 『官報』第1351号「彙報 - 官庁事項 - 褒章 - 黄綬褒章下賜」1887年12月28日。
  6. ^ 『官報』第1928号「叙任及辞令」1889年11月30日。
  7. ^ 『官報』第3746号「叙任及辞令」1895年12月21日。
  8. ^ 『官報』第3811号「叙任及辞令」1896年3月16日。
  9. ^ 『官報』第6148号「叙任及辞令」1903年12月28日。
  10. ^ 『官報』第813号「宮廷録事 - 恩賜並追賜」1915年4月21日。
  11. ^ 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
  12. ^ 『官報』第1657号「叙任及辞令」1918年2月13日。

関連項目[編集]