荒井信一

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荒井 信一(あらい しんいち、1926年2月4日[1] - 2017年10月11日[2][3])は、日本歴史学者茨城大学名誉教授、駿河台大学名誉教授。専攻は西洋史国際関係史

略歴[編集]

東京府東京市小石川区(現・東京都文京区)生まれ[4]。1949年に東京大学文学部西洋史学科を卒業する。歴史家として茨城大学人文学部教授、後に駿河台大学現代文化学部教授に就任した。大学退職後は、日本の戦争責任資料センター共同代表、韓国・朝鮮文化財返還問題連絡会議を結成[5]し、代表世話人などを務める。帝国主義第二次世界大戦戦争責任などを研究し、シンポジウム出席やメディアへの執筆活動もおこなう。2017年10月11日、胆管癌で死去。

人物[編集]

第二次日韓協約は国際法上無効であるとしている[5]

中央日報は、"日本の良心とされる"人物としている[5]

著書[編集]

単著[編集]

  • 『平和の歴史』(福村書店, 1951年)
  • 『第二次世界大戦』(東京大学出版会, 1973年)
  • 『現代史におけるアジア』(青木書店, 1977年)
  • 『ミニ世界史』(社会思想社, 1984年)
  • 『原爆投下への道』(東京大学出版会, 1985年)
  • 『日本の敗戦』(岩波書店, 1988年)
  • 『ゲルニカ物語』(岩波書店, 1991年)
  • 『世紀史を伝える』(同時代社, 1991年)
  • 『戦争責任論』(岩波書店, 1995年/2005年)
  • 『中国歴史と出合う』(草の根出版会, 2002年)
  • 『歴史和解は可能か』(岩波書店, 2006年)
  • 『空爆の歴史』(岩波書店, 2008年)

共編著[編集]

  • 『絵で見る世界史(8)』(鈴木正二絵,国民図書刊行会, 1957年)
  • 『現代の発見(6)』(現代の発見編集委員会編,春秋社, 1960年)
  • 『岩波講座日本歴史』(家永三郎ほか編,岩波書店, 1963年)
  • 『講座現代中国(1)』(大修館書店, 1969年)
  • 『講座日本史(8)(10)』(歴史学研究会日本史研究会編、東京大学出版会, 1971年)
  • 『歴史学への旅立ち』(責任編集,吉村徳蔵,三省堂, 1981年)
  • 『<ビジュアル版>世界の歴史(19)』(講談社, 1984年)
  • 『現代史における戦争責任』(編著,藤原彰,青木書店, 1990年)
  • 『戦争博物館』(編著,岩波書店, 1994年)
  • 『子どもにつたえる世界の戦争と平和(1-6)』(編著,日本図書センター, 1995年)
  • 『従軍慰安婦と歴史認識』(編著,西野瑠美子前田朗,新興出版社, 1997年)
  • 『世界の「戦争と平和」博物館(1-6) 』(監修,早乙女勝元,山本耕二写真総責任,日本図書センター, 1997年)
  • 『沖縄地上戦』(解説,共同通信社,草の根出版会 , 2001年)
  • 『戦争と子ども』(解説,共同通信社,草の根出版会, 2001年)
  • 『太平洋戦争』(解説,共同通信社,草の根出版会, 2001年)
  • 『日中戦争(1)(2)』(解説,共同通信社,草の根出版会会, 2001年)
  • 『ホロコーストの跡を訪ねる』(文,山本耕二写真,草の根出版会, 2002年)
  • 『歴史教科書をめぐる日韓対話』(歴史学研究会編,大月書店, 2004年)
  • 『歴史の壁を超えて』(内海愛子,山脇啓造編,法律文化社, 2004年)
  • 『過去の清算』(中村政則,天川晃,尹健次,五十嵐武士編,岩波書店, 2005年)
  • 『韓国併合と現代』(笹川紀勝,李泰鎮編著,明石書店, 2008年)
  • 『歴史と責任』(金富子,中野敏男編著,青弓社, 2008年)
  • 『重慶爆撃とは何だったのか』(戦争と空爆問題研究会編, 高文研, 2009年)
  • 『シリーズ日本のドキュメンタリー(2)』(佐藤忠男編著,岩波書店, 2010年)

訳書[編集]

  • 『ピカソ<ゲルニカ>の誕生』(アンソニー・ブラント著,みすず書房, 1981年)
  • 『画家たちの社会史』(シーダ・シャピロ著,三省堂, 1984年)
  • 『ファン・ボーベン国連最終報告書』(テオ・ファン・ボーベン著,日本の戦争責任資料センター, 1994年)
  • 『ラディカ・クマラスワミ国連報告書』(共訳,戸塚悦朗,ラディカ・クマラスワミ著,日本の戦争責任資料センター, 1996年)

脚注[編集]

  1. ^ 『読売年鑑 2016年版』(読売新聞東京本社、2016年)p.295
  2. ^ “荒井信一さん死去”. 朝日新聞. (2017年11月5日). http://www.asahi.com/sp/articles/DA3S13214146.html 2017年11月5日閲覧。 
  3. ^ http://v.media.daum.net/v/20171019225133751
  4. ^ 日本歴史』2018年2月号、p.123
  5. ^ a b c http://japanese.joins.com/article/840/193840.html?servcode=400&sectcode=400&cloc=jp%7Carticle%7Crelated

関連項目[編集]

外部リンク[編集]