サラリーマン

サラリーマン（英: office worker / 和製英語: Salaryman）とは、日本や韓国における正規雇用の会社員（ホワイトカラー職）を表す用語で、会社企業に勤める給与所得者のうち、役員や専門職（医師・弁護士など）を除いた者である^[1]。

概要[編集]

通常は総合職に就いている男性に対して使われ、女性の場合には「OL」という用語があてられる。また、国語辞典にはサラリーマンを、「毎月の給料で生計を立てている人」・「給料取り」・「勤め人」などと解説している例もある^[2]。業務時間に出勤し、仕事なら誠実に（自分のミスは認める等）、作業なら正確に、ノルマがあるならそれを達成するよう取り掛かる義務が雇用された時点で発生している。

英語 salary は、古代ローマ時代に、塩を買うために兵士や役人らに与えられた給付金である salarium に由来するとされる。ただしサラリーマン(salaryman)は元々和製英語であり、大正時代頃から、大学卒で民間企業に勤める背広服にネクタイ姿の知識労働者を指す用語として生まれた^[3]ため、給与所得者であっても、高校卒以下のブルーカラーは本来含まない。医師・弁護士・税理士・社会保険労務士などをはじめとする専門職や会社役員・公務員も含まない。「サラリーマン」は和製英語であるが、後に欧米でも「"日本の"ホワイトカラーの会社員」を指す普通名詞（Salaryman）として浸透しつつあり、日本文化を扱った新聞記事や書籍などで度々使用されている。

侮蔑的なニュアンスでサラリーマンという語が用いられることもあり（→#サラリーマンのイメージ）、それを避けるために、主に営業に携わる給料生活者を指してビジネスマンと呼ぶこともある。また、サラリーマンという表現がポリティカル・コレクトネスに引っかかることもあり、女性のOLとの総称として、「会社員」とテレビなどの公共媒体では表現されることも多い。企業の側で、人件費節約のために正社員を減らすという傾向も強く、学生の脱サラリーマン志向は高まっている。サラリーマンの中でも、リストラに対抗して自己啓発に取り組んだり、会社以外に生きがいを求めたりと、会社頼みの生活から脱却しようとする姿が多く見られる。

若者を中心にリーマンと略される^[4]。

社会的位置づけ[編集]

サラリーマンの多くは新中間層に含まれ、自作農や商店主などの旧中間層と対比される。通常の社会学では新中間層は旧中間層とともに中産階級を構成するが、マルクス主義の立場ではサラリーマンは被雇用者であるため、労働者階級に含まれる^[5]。統計的にも職業別の平均資産額はサラリーマン（民間職員・労務作業者）がもっとも低い^[6]。また、民間企業の求人倍率は歴史的に定員割れ（求人が求職者を上回る）状態で推移しており^[7]、倍率の高い公務員や初期投資を必要とする自営業に比べて就業するのが容易である。植木等の歌にも「サラリーマンは気楽な稼業ときたもんだ」というものがあり（『ドント節』）、こういった社会的位置づけや当時の世相を反映している歌詞としてしばしば取り上げられる^[8]^[9]。