目賀田種太郎

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日本の旗 日本の政治家
目賀田 種太郎
めがた たねたろう
Tanetaro Megata.jpg
生年月日 1853年8月25日嘉永6年7月21日
出生地 江戸本所太平町
没年月日 (1926-09-10) 1926年9月10日(満73歳没)
出身校 ハーバード法律学校
配偶者 目賀田逸子(勝海舟の娘)
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目賀田 種太郎(めがた たねたろう、1853年8月25日嘉永6年7月21日) - 1926年大正15年)9月10日)は、日本政治家官僚法学者裁判官弁護士貴族院議員・国際連盟大使枢密顧問官男爵専修学校(現:専修大学)の創始者の一人である。また、東京音楽学校(現:東京藝術大学)創設者の一人でもある。

経歴[編集]

幼少から、昌平坂学問所で漢学を、開成所で数学と漢学を学び、神童と呼ばれる。16歳で静岡藩学問所英学世話掛から英語五等教授に就任する。その後、藩の名で上京し大学南校(現・東京大学の前身校のひとつ)に入学。在学中、イギリス留学を命じられるも、アメリカ留学を願い、大学南校第1回国費留学生となる。留学先のハーバード法律学校(現:ハーバード大学)では「キリスト教徒であること」という必須条件に意を述べ、入学許可を得る。卒業して帰国後に文部省で勤め、留学生監督として再度渡米している。帰国し、退職後は司法省附属代言人貴族院議員として活躍。横浜税関長、大蔵省主税局長、枢密院顧問官などの要職を歴任した。東京弁護士会会長も務めた。また、1904年第一次日韓協約では日本政府から派遣されて韓国の財政顧問を務めた。1920年ジュネーヴで開かれた国際連盟第1回総会で目賀田は、石井菊次郎林権助とともに国連大使の一人として英、仏、伊と並ぶ理事国日本を代表した。

勝海舟の三女・逸子は、目賀田に嫁いだ。その関係から海舟は、専修学校(現:専修大学)に『律増甲乙之科以正澆俗 礼崇升降之制以極頽風』(訳「法律は次々に多くの箇条を増加して人情の薄い風俗を矯正し、礼は挙措進退のきまりを尊重して頽廃した風俗を止めるものである」)という言葉を贈り、学生を激励した実録も有名である。

子に目賀田綱美、高山正代。

墓は東京の池上本門寺、法名は本覺院殿仁譲日種大居士。

目賀田は、1880年9月に相馬永胤田尻稲次郎駒井重格らと共に専修大学を創設した。実質的に日本最初の私立経済・法律学校となる。当時、東京で法律学を教える専門学校は東大法学部と司法省法学校の二つの官立学校にすぎず、東京大学では、英語で英米法を教え、司法省法学校では、フランス語でフランスの法律を教えていた。専修大学の法律科は、初めて日本語で法律学の各学科を組織的に教えようと言う画期的なもの。また近代経済学の専門教育課程を組織的に教える学校は官・公・私立問わず日本にはなく、日本で初めて開校された近代経済学の学校となった。日本の教育界に新風を吹き込むものだった。

また目賀田は、音楽教育の開祖としてもたたえられた。東京音楽学校(現:東京藝術大学)創設の基礎を築く。再渡米中に東京音楽学校(現:東京藝術大学)初代校長の伊沢修二と出会い、日本の音楽唱歌を欧米の音楽と同化させようと共に研究を続けた。日本では、学校教育に音楽教育が取り入れられなかった時期で、1878年(明治11年)、伊沢修二と連名で音楽教育の意見書を文部大臣に提出。米国で師事したルーサー・ホワイティング・メーソンボストン音楽学校創立者)に働きかけ、後にメーソンは来日、日本での音楽教育の発展に貢献した。

略歴[編集]

栄典[編集]

位階
勲章等
外国勲章佩用允許

著作[編集]

  • 『私訴犯法』
  • 『羅馬(ローマ)法典』

脚注[編集]

  1. ^ 『官報』第6345号、明治37年8月23日。
  2. ^ 『官報』 第14号「叙任」1883年7月17日。
  3. ^ 『官報』第907号「叙任及辞令」1886年7月10日。
  4. ^ 『官報』第2538号「叙任及辞令」1891年12月14日。
  5. ^ 『官報』第4918号「叙任及辞令」1899年11月21日。
  6. ^ 『官報』第1252号「叙任及辞令」1916年10月2日。
  7. ^ 『官報』第4216号「叙任及辞令」1926年9月11日。
  8. ^ 『官報』第1935号「叙任及辞令」1889年12月9日。
  9. ^ 『官報』第5393号「叙任及辞令」1895年6月22日。
  10. ^ 『官報』第3704号「叙任及辞令」1895年11月1日。
  11. ^ 『官報』第4949号「叙任及辞令」1899年12月28日。
  12. ^ 『官報』号外「叙任及辞令」1907年3月31日。
  13. ^ 『官報』第7273号「授爵・叙任及辞令」1907年9月25日。
  14. ^ 『官報』第7771号「叙任及辞令」1909年5月24日。
  15. ^ 『官報』第4216号「叙任及辞令」1926年9月11日。
  16. ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。
  17. ^ 『官報』第5039号「叙任及辞令」1900年4月23日。

関連人物[編集]

外部リンク[編集]