臣籍降下

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臣籍降下(しんせきこうか)は、皇族がその身分を離れ、を与えられ臣下の籍に降りることをいう。賜姓降下(しせいこうか)とも言い、そのような皇族を俗に賜姓皇族という。皇族女子が臣下に嫁すことで皇族でなくなる場合は臣籍降嫁(しんせきこうか)とも言った。また日本国憲法施行後は皇籍離脱(こうせきりだつ)の語が用いられる。

現在の皇籍離脱[編集]

皇室典範第十一条
年齢十五年以上の内親王及び女王は、その意思に基き、皇室会議の議により、皇族の身分を離れる。
2. 親王(皇太子及び皇太孫を除く。)、内親王、王及び女王は、前項の場合の外、やむを得ない特別の事由があるときは、皇室会議の議により、皇族の身分を離れる。
同第十二条
皇族女子は、天皇及び皇族以外の者と婚姻したときは、皇族の身分を離れる。
同第十三条
皇族の身分を離れる親王又は王の妃並びに直系卑属及びその妃は、他の皇族と婚姻した女子及びその直系卑属を除き、同時に皇族の身分を離れる。但し、直系卑属及びその妃については、皇室会議の議により、皇族の身分を離れないものとすることができる。
同第十四条
皇族以外の女子で親王妃又は王妃となつた者が、その夫を失つたときは、その意思により、皇族の身分を離れることができる。
2. 前項の者が、その夫を失つたときは、同項による場合の外、やむを得ない特別の事由があるときは、皇室会議の議により、皇族の身分を離れる。
3. 第一項の者は、離婚したときは、皇族の身分を離れる。
4. 第一項及び前項の規定は、前条の他の皇族と婚姻した女子に、これを準用する。

皇室会議[編集]

皇室会議は、日本皇室に関する重要な事項を合議する国の機関である。皇室典範28条以下に定められる。

皇室会議で決すべき事項[編集]

  • 15歳以上の内親王女王のその意思に基づく皇籍離脱(皇室典範11条1項)
  • 皇太子・皇太孫を除く親王内親王・王・女王のその意思に関わらない皇籍離脱(皇室典範11条2項)
  • 皇籍離脱する親王・王の直系卑属とその妃が、特例として皇族の身分を離れないものとすること(皇室典範13条但書)
  • 皇族以外の女子で親王妃王妃となった者で夫を失って未亡人となった者のその意思に関わらない皇籍離脱(皇室典範14条2項)

議員[編集]

皇室会議は以下の議員十人でこれを組織する(皇室典範第28条第1項・第2項)。

皇室会議議員[1]
氏名 身分 生年
文仁親王 皇族 (1965-11-30) 1965年11月30日(52歳)
正仁親王妃華子 皇族 (1940-07-19) 1940年7月19日(77歳)
大島理森 衆議院議長 (1946-09-06) 1946年9月6日(71歳)
赤松広隆 衆議院副議長 (1948-05-03) 1948年5月3日(69歳)
伊達忠一 参議院議長 (1939-01-20) 1939年1月20日(78歳)
郡司彰 参議院副議長 (1949-12-11) 1949年12月11日(68歳)
安倍晋三 内閣総理大臣 (1954-09-21) 1954年9月21日(63歳) 議長
山本信一郎 宮内庁長官 (1950-08-23) 1950年8月23日(67歳) [2]
寺田逸郎 最高裁判所長官 (1948-01-09) 1948年1月9日(69歳)
岡部喜代子 最高裁判所判事 (1949-03-16) 1949年3月16日(68歳)

沿革[編集]

律令においては4世王までは皇親となり、5世王は皇親とはならないものの王号を有し従五位下の蔭位を受け、6世王は王号を得られないものとされた(もっとも、慶雲3年(706年)2月の格で変更あり)。そのため、歴代天皇から一定の距離を経た者は臣籍に入るものとされた。

奈良時代皇統(天皇の血筋)を教訓として、平安時代には安定した皇位継承のため、多くの皇子をもうけることがよく行われた。しかし、実際に皇位継承できる皇子はごく少数に限られ、平安前期から中期にかけて、皇位継承の道を閉ざされた皇族が多数発生することとなった。また、皇親の中には国家の厚遇にかこつけて問題を起こす者もいた。

これらの皇親に対しても律令の定めにより一定の所得が与えられることで財政を圧迫する要因となったため、皇位継承の可能性がなくなった皇親たちに姓を与えて臣籍降下させる皇親賜姓(こうしんしせい)が行われるようになった。特に桓武天皇は一世皇親3名[4]を含む100名余りに対して姓を与えて臣籍降下を行った[5]嵯峨天皇も多くの子女を儲けたが、父の例に倣って多くの子女に対して皇親賜姓を行った(後述)。

また、この頃になると、皇族が就任できる官職が限定的になり、安定した収入を得ることが困難になったため、臣籍降下によってその制約を無くした方が生活が安定するという判断から皇族側から臣籍降下を申し出る例もあった。だが、臣籍降下して一、二代ほどは上流貴族として朝廷での地位を保証されたが実際には三代以降はほとんどが没落して地方に下向、そのまま土着し武士豪族となるしかなかった。

院政期に入ると、公家における家格の形成が進み、家格秩序を崩しかねない皇親賜姓による新規の公家の創設に消極的になったことから、皇位継承の安定化(嫡流への継承維持)のために庶流の皇子は幼少の頃に出家させて法親王としての待遇を与えて子孫を遺させない方針を採るようになる。やがて皇位継承又は世襲親王家伏見宮桂宮有栖川宮閑院宮)相続と無関係の皇族は出家する慣例となり、賜姓皇族はほとんど現れなくなった。鎌倉時代以降、賜姓され明治時代まで存続した堂上家広幡家のみであり、また嗣子の絶えた摂関家を継ぐため皇族が養子に入った例が3例ある(皇別摂家)。

明治時代に制定された旧皇室典範においては、世代経過による皇籍離脱規定は設けられず、原則的に永世皇族制を採るものとされた。しかし各宮家の男子の一部は侯爵又は伯爵爵位を受けて臣籍降下し、華族とされた。華族令発布以降、16人が華族となっている。

日本国憲法施行後の1947年(昭和22年)10月14日に3直宮(大正天皇の皇子たる秩父宮高松宮三笠宮)を除く11宮家51名が皇籍離脱する。内親王1名、10名及び女王3名については皇室典範(昭和22年法律第3号)第11条により、離脱する王の妃5名並びに直系卑属(王16名及び女王9名)及びその妃2名は皇室典範第13条により、寡妃5名は皇室典範第14条第1項により、それぞれ離脱した。この際皇籍離脱した旧皇族菊栄親睦会を結成し、皇室との交流を続けている。

与えられる氏姓[編集]

臣籍に降下する皇族には、臣下であることを表す及び姓(かばね)が与えられる。

源平の氏が与えられるようになる前までは、多様な氏が与えられる。源氏嵯峨天皇が、814年弘仁5年)に自らの皇子3名に皇親賜姓を行い源氏を授けたことに始まる。これは「魏書」の源賀伝に出典するものである。嵯峨天皇は最終的には皇子・皇女32名を臣籍降下させ、源信源常源融左大臣にまで昇り、源潔姫は人臣最初の摂政となった藤原良房正室となった。一方、平氏は、淳和天皇の時代の825年天長2年)に桓武天皇第5皇子葛原親王の子女(二世王に相当)に平氏を賜ったことに始まる。これは桓武天皇が築いた平安京にちなんだ氏である。

臣籍降下の概念が明確ではなかった上代においては、第9代の開化天皇以降の皇別の氏族には(きみ)の姓(かばね)が与えられていた。その後、八色の姓が制定されると、第15代の応神天皇以降の皇別の氏族には真人が与えられるようになる。事情により朝臣又は宿禰の姓(かばね)が与えられることもあった。与えられる氏が源平に固定されると姓(かばね)も朝臣に固定されるようになる。

なお、臣籍降下に際して、王の身位は当然に除かれるとは言え、名は改めないのが通常であるが、葛城王(橘諸兄)から諸兄、以仁王から以光などのように改める事例もある。

明治時代以降の臣籍降下では、生家の宮号と同じ氏を用いる例があった(山階芳麿侯爵久邇邦久侯爵・伏見博英伯爵)。また、廃絶した又は廃絶する予定の宮家の祭祀を承継するため廃絶した宮家の宮号と同じ氏を用いる例があった(小松輝久侯爵・華頂博信侯爵・東伏見邦英伯爵)。そうではない場合は、宮家に所縁のある地名などを用いることが多かった。

1947年(昭和22年)10月14日の皇籍離脱では、全ての宮家で宮号をそのまま戸籍法上の「氏」としたため、それ以前に降下した山階家久邇家伏見家と戸籍法上の氏が重複することとなった。

皇籍復帰[編集]

一度臣籍に降下した後には皇族に復帰することは許されないのが原則であるが、皇籍に復帰する事例も比較的多く見られた。なお、以下の例の内、源朝臣定省の子達や源朝臣忠房の例は、臣籍として生まれながら、皇籍に移行した例である。これも広い意味での「皇籍復帰」に分類して論じられることが多い。

また、厳密な皇籍復帰に分類するのは困難であるが、白川伯王家花山天皇子孫、源氏の家系。)は、神祇伯に就くと同時に「」を称することが許されていた。

臣籍降下の例[編集]

皇籍復帰した例は除く。

奈良時代[編集]

平安時代[編集]

鎌倉時代[編集]

南北朝時代[編集]

室町時代[編集]

江戸時代[編集]

明治時代[編集]

下記2例以外にも、臣籍にあった北白川宮能久親王庶子2名が、明治30年(1897年7月1日華族に列している(二荒芳之伯爵上野正雄伯爵)が、当初から臣籍にあったので「臣籍降下」には当らない。またこの時代以降はいわゆる源氏には含まれない。

大正時代[編集]

昭和初期[編集]

昭和22年10月14日の皇籍離脱(旧皇族)[編集]

※ この時から“臣籍降下”ではなく“皇籍離脱”と呼称される。

1947年(昭和22年)10月13日の皇室会議の議により、皇室秩父高松三笠の直宮家を除く傍系11宮家が皇籍を離脱した。当時の首相片山哲宮内府次長・加藤進は、「終戦直後から既に皇族の数人が皇籍を離脱する意向を持っており、さらに新憲法施行前には11宮家のほとんどが皇族の列を離れる意思を表明したことから、新憲法公布後に制定された新皇室典範に基づき、正式に決定した」という旨の証言を残している[6]

しかし、新皇室典範がGHQの占領下で制定されたものであることや、1946年(昭和21年)5月にGHQによる『皇族の財産上その他の特権廃止に関する指令』が発せられていることなどから、背後にGHQの強い圧力があったことは否定出来ず、2006年(平成18年)に寛仁親王も「皇籍離脱はGHQによる皇族弱体化のための措置であった」という見解を示している[7]。さらに、片山らの証言とは異なり、皇籍離脱に強く反発した皇族も少なくなかったと言う[8]

また、当問題に関する重臣会議の席上で、鈴木貫太郎が「皇統が絶えることになったらどうであろうか」と質問したのに対し、加藤が「かつての皇族の中に社会的に尊敬される人がおり、それを国民が認めるならその人が皇位についてはどうでしょうか」と将来的な皇籍復帰を示唆する内容の発言をしたという記録も残っている[9][10]

竹田宮恒徳王の孫・竹田恒泰は著書『語られなかった皇族たちの真実』の中で、11宮家が占領政策で皇籍離脱を止む無くされた経緯を述べ、さらに男系継承の重要性を強調した上で、上記(鈴木・加藤)のやり取りを踏まえ「皇室の存在意義を守り抜くために、旧皇族の男系男子は皇籍復帰の覚悟を持つべきだ」と主張している[9][10]

伏見宮[編集]

伏見宮(ふしみのみや)は当主以下4名が皇籍離脱する。

伏見宮博明王
伏見博明
伏見宮第26代当主
伏見宮博義王の第1男子
離脱時は15歳で、後にモービル石油勤務。
博義王妃朝子
伏見朝子
一条実輝公爵女子。当主の母。
光子女王
伏見光子
博義王の第1女子。
章子女王(伏見章子)
博義王の第2女子。

山階宮[編集]

山階宮(やましなのみや)は当主1名のみ皇籍離脱する。

山階宮武彦王
山階武彦
3代当主
昭和62年(1987年)に死去し、山階家は断絶する(山階旧侯爵家を除く)。

賀陽宮[編集]

賀陽宮(かやのみや)からは当主以下8名が皇籍離脱する。

賀陽宮恒憲王
賀陽恒憲
第2代当主
恒憲王妃敏子
賀陽敏子
邦寿王
賀陽邦寿
恒憲王第1男子で、賀陽宮嗣子
終戦時は陸軍大尉で、戦後は賀陽政治経済研究所長となる。
治憲王
賀陽治憲
恒憲王第2男子
海軍兵学校(第75期)及び東京大学法学部卒業。外交官となる。
章憲王
賀陽章憲
恒憲王第3男子。
文憲王
賀陽文憲
恒憲王第4男子
宗憲王
賀陽宗憲
恒憲王第5男子
味の素に勤務した。
健憲王
賀陽健憲
恒憲王第6男子

久邇宮[編集]

久邇宮(くにのみや)からは当主以下10名が皇籍離脱する。宮家中最多の離脱人数である。皇后香淳皇后)の実家であったが、皇籍離脱の例外とはならなかった。

久邇宮朝融王
久邇朝融
久邇宮第3代当主
邦昭王
久邇邦昭
朝融王第1皇子
海軍兵学校在学中(第77期)に終戦を迎える。
朝建王
久邇朝建
朝融王第2皇子
朝宏王
久邇朝宏
朝融王第3皇子
邦彦王妃俔子
久邇俔子
久邇宮邦彦王
多嘉王妃静子
久邇静子
多嘉王
朝子女王
久邇朝子
朝融王第2女子
通子女王
久邇通子
朝融王第3女子
英子女王
久邇英子
朝融王第4女子
典子女王
久邇典子
朝融王第5女子

梨本宮[編集]

梨本宮(なしもとのみや)からは当主とその妃の2名が皇籍離脱する。

梨本宮守正王
梨本守正
第2代当主
離脱3年後に死去する。
守正王妃伊都子
梨本伊都子
守正王妃
鍋島直大侯爵女子。

朝香宮[編集]

朝香宮(あさかのみや)からは当主以下の3王、1王妃、2女王が皇籍離脱する。

朝香宮鳩彦王
朝香鳩彦
初代当主
久邇宮朝彦親王第8皇子
孚彦王
朝香孚彦
鳩彦王第1皇子
終戦時は陸軍中佐
誠彦王
朝香誠彦
孚彦王第1皇子
孚彦王妃千賀子
朝香千賀子
孚彦王妃
富久子女王
朝香富久子
孚彦王第1女子
美乃子女王
朝香美乃子
孚彦王第2女子

東久邇宮[編集]

東久邇宮(ひがしくにのみや)からは当主以下7名が皇籍離脱する。聡子内親王明治天皇の、成子内親王昭和天皇の1世の皇女であったが、皇籍離脱の対象となった。

東久邇宮稔彦王
東久邇稔彦
東久邇宮初代当主
久邇宮朝彦親王第9皇子
第43代内閣総理大臣
聡子内親王
東久邇聡子
稔彦王妃
明治天皇第9皇女
成子内親王
東久邇成子
盛厚王妃
昭和天皇第1皇女
盛厚王
東久邇盛厚
東久邇宮嗣子
俊彦王
多羅間俊彦
稔彦王第4男子
サンパウロ日本国総領事館総領事多羅間鉄輔の未亡人キヌの養子となった。
信彦王
東久邇信彦
盛厚王第1男子
文子女王
東久邇文子
盛厚王第1女子

北白川宮[編集]

北白川宮(きたしらかわのみや)からは当主以下4名が皇籍離脱する。

成久王妃房子内親王
北白川房子
3代当主の成久王
明治天皇第7皇女
北白川宮道久王
北白川道久
北白川宮第5代当主
10歳で皇籍離脱し、東芝に勤務する。後に神宮大宮司を務める。
永久王妃祥子
北白川祥子
4代当主の永久王
肇子女王
北白川肇子
故永久王第1女子

竹田宮[編集]

竹田宮(たけだのみや)からは当主以下6名が皇籍離脱する。

竹田宮恒徳王
竹田恒徳
竹田宮第2代当主。
三男恆和(竹田宮家の皇籍離脱後に出生)は日本オリンピック委員会会長、日本馬術連盟副会長。その息子が竹田恒泰
竹田恒徳
三男竹田恆徳王
恒徳王妃光子
竹田光子
恒徳王妃
三条公輝公爵次女。
恒正王
竹田恒正
恒徳王第1男子
恒治王
竹田恒治
恒徳王第2男子。
素子女王
竹田素子
恒徳王第1女子。
紀子女王
竹田紀子
恒徳王第2女子。

閑院宮[編集]

閑院宮(かんいんのみや)からは当主とその妃の2名が皇籍離脱する。閑院家は1988年(昭和63年)に断絶となる。

閑院宮春仁王
閑院純仁
閑院宮第7代当主。
閑院宮載仁親王第2皇子。
春仁王妃直子
閑院直子
一条実輝公爵女。

東伏見宮[編集]

東伏見宮(ひがしふしみのみや)からは親王妃1名が皇籍離脱する。

依仁親王妃周子
東伏見周子
東伏見宮依仁親王妃。
昭和30年(1955年)に死去する。

養子による臣籍降下[編集]

皇族は臣籍降下に際して、新たに一家を創設するのが通例であるが、臣下の養子(猶子)となる形で臣籍に降下する例もあった。明治22年皇室典範には、規定がなくむしろ禁止されていたと解されるが、明治40年増補第2条により、王は、華族の家督相続人となることが認められるようになった。もっとも、明治皇室典範の下で、王が華族の家督相続人となった事例はない。

石津王(757年)
藤原朝臣の氏姓を賜り藤原朝臣仲麻呂の養子となる。
藤原朝臣嫄子(1037年)
一条天皇皇孫。敦康親王の娘。
藤原朝臣頼通の養女となり、後朱雀天皇皇后となる。
光子女王(1724年)
伏見宮邦永親王の王女で、初名は光子女王。
源朝臣吉宗の養女となり、源朝臣宣維に嫁した。
藤原朝臣信尋(1605年)
近衛信尋
後陽成天皇第4皇子。
叔父の藤原朝臣信尹養子となり、母の生家である近衛家を継ぐ。
藤原朝臣兼遠(1609年)
一条昭良
後陽成天皇第9皇子。
藤原朝臣内基養子となり、一条家を継ぐ。
藤原朝臣輔平(1743年)
鷹司輔平
東山天皇の孫。
藤原朝臣兼香の養子となり、藤原朝臣基輝の跡を継ぐ。
藤原朝臣公潔
西園寺公潔
有栖川宮韶仁親王子。
藤原朝臣寛季養子となる。
藤原朝臣家教(明治5年)
渋谷家教
渋谷家養子となり、その後皇籍復帰し、再度臣籍降下する。詳細は#皇籍復帰

臣籍降嫁(婚姻による皇籍離脱)[編集]

律令制度の下では、内親王・女王は非皇族と婚姻しても、皇族の身分を保持したままであることが通例であったが、旧皇室典範では臣籍降嫁、皇室典範では皇籍を離脱することが定められる。

旧皇室典範下では1945年の正子女王まで32名が臣籍降嫁している。現皇室典範下では1950年孝宮和子内親王から2014年高円宮典子女王まで7名の内親王・女王が婚姻に伴い皇籍を離脱している。

名前 降嫁後 続柄 日付 事由
あきこ/安喜子女王(あきこ) いけだ/池田安喜子 くに/久邇宮朝彦親王第3王女 1890年(明治23年)12月24日 池田侯爵家継嗣の池田詮政と婚姻[11]
あやこ/絢子女王(あやこ) たけのうち/竹内絢子 くに/久邇宮朝彦親王第5王女 1892年(明治25年)12月26日 竹内子爵家当主の竹内惟忠と婚姻[12]
もとこ/素子女王(もとこ) せんごく/仙石素子 くに/久邇宮朝彦親王第6王女 1893年(明治26年)11月15日 仙石子爵家継嗣の仙石政敬と婚姻[13]
さかこ/栄子女王(さかこ) ひがしぞの/東園栄子 くに/久邇宮朝彦親王第2王女 1899年(明治32年)9月26日 東園子爵家当主の東園基愛と婚姻[14]
さちこ/禎子女王(さちこ) やまうち/山内禎子 ふしみ/伏見宮貞愛親王第1王女 1901年(明治34年)04月6日 山内侯爵家当主の山内豊景と婚姻[15]
あつこ/純子女王(あつこ) おだ/織田純子 くに/久邇宮朝彦親王第9王女 1901年(明治34年)11月27日 織田子爵家当主の織田秀実と婚姻[16]
さだこ/貞子女王(さだこ) ありま/有馬貞子 きたしらかわ/北白川宮能久親王第2王女 1903年(明治36年)2月6日 有馬伯爵家継嗣の有馬頼寧と婚姻[17]
みつこ/滿子女王(みつこ) かんろじ/甘露寺滿子 きたしらかわ/北白川宮能久親王第1王女 1904年(明治37年)11月14日 甘露寺伯爵家継嗣の甘露寺受長と婚姻[18]
すずこ/篶子女王(すずこ) みぶ/壬生篶子 くに/久邇宮朝彦親王第8王女 1906年(明治39年)10月28日 壬生伯爵家当主の壬生基義と婚姻[19]
みえこ/實枝子女王(みえこ) とくがわ/徳川實枝子 ありすがわ/有栖川宮威仁親王第2王女 1908年(明治41年)11月8日 徳川公爵家(慶喜家)継嗣の徳川慶久と婚姻[20]
たけこ/武子女王(たけこ) ほしな/保科武子 きたしらかわ/北白川宮能久親王第3王女 1911年(明治44年)4月17日 保科子爵家当主の保科正昭と婚姻[21]
しげこ/茂子女王(しげこ) くろだ/黒田茂子 かんいん/閑院宮載仁親王第2王女 1914年(大正3年)1月21日 黒田侯爵家継嗣の黒田長礼と婚姻[22]
ゆきこ/由紀子女王(ゆきこ) まちじり/町尻由紀子 かや/賀陽宮邦憲王第1王女 1915年(大正4年)4月30日 町尻子爵家養継嗣の町尻量基と婚姻[23]
ひろこ/擴子女王(ひろこ) ふたら/二荒擴子 きたしらかわ/北白川宮能久親王第5王女 1915年(大正4年)7月20日 二荒伯爵家当主の二荒芳徳と婚姻[24]
ゆきこ/恭子女王(ゆきこ) あんどう/安藤恭子 かんいん/閑院宮載仁親王第1王女 1915年(大正4年)9月3日 安藤子爵家当主の安藤信昭と婚姻[25]
やすこ/恭子女王(やすこ) あさの/浅野恭子 伏見宮博恭王第1王女 1918年(大正7年)5月29日 浅野侯爵家継嗣浅野長之の長男の浅野長武と婚姻[26]
まさこ/方子女王(まさこ) い/李方子 なしもと/梨本宮守正王第1王女 1920年(大正9年)04月28日 李王世子の李垠と婚姻するのに伴い皇室を離れた[27]
やすこ/安子女王(やすこ) あさの/浅野安子 やましな/山階宮菊麿王第1王女 1920年(大正9年)11月9日 浅野侯爵家継嗣浅野長之の長男の浅野長武と婚姻[28]
さとこ/智子女王(さとこ) おおたに/大谷智子 くに/久邇宮邦彦王第3王女 1924年(大正13年)05月3日 大谷伯爵家継嗣の大谷光暢と婚姻[29]
のぶこ/信子女王(のぶこ) さんじょうにし/三条西信子 くに/久邇宮邦彦王第2王女 1924年(大正13年)12月9日 三条西伯爵家継嗣の三条西公正と婚姻[30]
あつこ/敦子女王(あつこ) きよす/清棲敦子 ふしみ/伏見宮博恭王第2王女 1926年(大正15年)10月27日 清棲伯爵家当主の清棲幸保と婚姻[31]
のりこ/規子女王(のりこ) ひろはし/広橋規子 なしもと/梨本宮守正王第2王女 1926年(大正15年)12月02日 広橋伯爵家当主の広橋真光と婚姻[32]
はなこ/華子女王(はなこ) かちょう/華頂華子 かんいん/閑院宮載仁親王第5王女 1926年(大正15年)12月13日 華頂侯爵家当主の華頂博信と婚姻[33]
きくこ/紀久子女王(きくこ) なべしま/鍋島紀久子 あさか/朝香宮鳩彦王第1王女 1931年(昭和6年)5月12日 鍋島侯爵家継嗣の鍋島直泰と婚姻[34]
みねこ/美年子女王(みねこ) たちばな/立花美年子 きたしらかわ/北白川宮成久王第1王女 1933年(昭和8年)1月17日 立花子爵家継嗣の立花種勝と婚姻[35]
あやこ/禮子女王(あやこ) さの/佐野禮子 たけだ/竹田宮恒久王第1王女 1934年(昭和9年)3月26日 新華族佐野伯爵家継嗣の佐野常光と婚姻[36]
さわこ/佐和子女王(さわこ) ひがしその/東園佐和子 きたしらかわ/北白川宮成久王第2王女 1935年(昭和10年)1月7日 東園子爵家当主の東園基文と婚姻[37]
くにこ/恭仁子女王(くにこ) にじょう/二条恭仁子 たかおう/多嘉王第3王女 1939年(昭和14年)4月2日 二条公爵家当主の二条弼基と婚姻[38]
たえこ/多惠子女王(たえこ) とくがわ/徳川多恵子 きたしらかわ/北白川宮成久王第3王女 1941年(昭和16年)04月14日 徳川公爵家(水戸家)当主徳川圀順二男の徳川圀禎と婚姻[39]
きよこ/湛子女王(きよこ) おぎゅう/大給湛子 あさか/朝香宮鳩彦王第2王女 1941年(昭和16年)11月7日 大給伯爵家当主の大給義龍と婚姻[40]
みちこ/美智子女王(みちこ) とくだいじ/徳大寺美智子 かや/賀陽宮恒憲王第1王女 1943年(昭和18年)12月29日 徳大寺公爵家当主徳大寺実厚二男の徳大寺斉定と婚姻[41]
まさこ/正子女王(まさこ) たつた/龍田正子 くに/久邇宮朝融王第1王女 1945年(昭和20年)4月22日 龍田伯爵家当主の龍田徳彦と婚姻[42]
たかのみや かずこ/孝宮和子内親王
(たかのみや かずこ)
たかつかさ/鷹司和子 /124th_昭和天皇第3皇女 1950年(昭和25年)5月21日 鷹司旧公爵家継嗣の鷹司平通と婚姻
よりのみや あつこ/順宮厚子内親王
(よりのみや あつこ)
いけだ/池田厚子 /124th_昭和天皇第4皇女 1952年(昭和27年)10月10日 池田旧侯爵家継嗣の池田隆政と婚姻
すがのみや たかこ/清宮貴子内親王
(すがのみや たかこ)
しまづ/島津貴子 /124th_昭和天皇第5皇女 1960年(昭和35年)3月10日 島津旧伯爵家継嗣の島津久永と婚姻
やすこ/甯子内親王 (やすこ) このえ/近衛甯子 みかさ/三笠宮崇仁親王第1王女 1966年(昭和41年)12月18日 近衛旧公爵家当主の近衛護煇と婚姻
まさこ/容子内親王 (まさこ) せん/千容子 みかさ/三笠宮崇仁親王第2王女 1983年(昭和58年)10月14日 裏千家若宗匠の千宗之と婚姻
のりのみや さやこ/紀宮清子内親王
(のりのみや さやこ)
くろだ/黒田清子 /125th_今上天皇第1皇女 2005年(平成17年)11月15日 黒田慶樹と婚姻
のりこ/典子女王 (のりこ) せんげ/千家典子 たかまど/高円宮憲仁親王第2王女 2014年(平成26年)10月5日 千家旧男爵家継嗣の千家国麿と婚姻[43]

脚注[編集]

  1. ^ 宮内庁 皇室会議
  2. ^ 宮内庁長官に山本信一郎次長が就任へ 風岡氏の後任
  3. ^ 皇室会議議員名簿
  4. ^ 異母弟(光仁天皇皇子)の広根諸勝と自己の皇子である長岡岡成良岑安世。いずれも生母の身分が低く、皇位継承の可能性が乏しかった。
  5. ^ 藤木邦彦「皇親賜姓」『平安時代史事典』角川書店、1994年、P822。
  6. ^ 首相官邸ホームページ「昭和22年10月の皇籍離脱について」
  7. ^ 『文藝春秋』2006年2月号
  8. ^ 閑院純仁『私の自叙伝』閑院純仁自伝刊行会、1966年
  9. ^ a b 竹田恒泰『語られなかった皇族たちの真実』小学館、2005年
  10. ^ a b 朝日新聞 2005年11月19日付朝刊38面
  11. ^ 『官報』第2249号、明治23年12月25日
  12. ^ 『官報』第2851号、明治25年12月27日
  13. ^ 『官報』第3116号、明治26年11月16日
  14. ^ 『官報』第4873号、明治32年9月27日
  15. ^ 『官報』号外、明治34年4月6日
  16. ^ 『官報』号外、明治34年11月27日
  17. ^ 『官報』号外、明治36年2月6日
  18. ^ 『官報』号外、明治37年11月14日
  19. ^ 『官報』号外、明治39年10月28日
  20. ^ 『官報』号外、明治41年11月8日
  21. ^ 『官報』号外、明治44年4月17日
  22. ^ 『官報』第443号、大正3年1月22日
  23. ^ 『官報』第822号、大正4年5月1日
  24. ^ 『官報』第891号、大正4年7月21日
  25. ^ 『官報』第928号、大正4年9月4日
  26. ^ 『官報』第1746号、大正7年5月30日
  27. ^ 『官報』第2320号、大正9年4月29日
  28. ^ 『官報』第2483号、大正9年11月10日
  29. ^ 『官報』第3507号、大正13年5月5日
  30. ^ 『官報』第3691号、大正13年12月10日
  31. ^ 『官報』第4254号、大正15年10月28日
  32. ^ 『官報』第4284号、大正15年12月3日
  33. ^ 『官報』第4293号、大正15年12月14日
  34. ^ 『官報』第1308号、昭和6年5月13日
  35. ^ 『官報』第1813号、昭和8年1月18日
  36. ^ 『官報』第2168号、昭和9年3月27日
  37. ^ 『官報』第2402号、昭和10年1月8日
  38. ^ 『官報』第3672号、昭和14年4月5日
  39. ^ 『官報』第4279号、昭和16年4月15日
  40. ^ 『官報』第4451号、昭和16年11月8日
  41. ^ 『官報』第5090号、昭和19年1月4日
  42. ^ 『官報』第5480号、昭和20年4月24日
  43. ^ 『官報』特別号外 第19号、平成26年10月5日

関連項目[編集]

外部リンク[編集]