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== 概要 ==
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戦後、[[レンズシャッター]]専門メーカーとして創業。[[セイコープレシジョン|セイコー]]、[[シチズンホールディングス|シチズン]]、MSK、NKSなど国内のメーカー、海外の[[コンパー]]、[[プロンター]]などと争った。倒産、撤退したメーカーも少なくなかったが、トップシェアを達成し、現在まで維持している。
戦後、[[レンズシャッター]]専門メーカーとして創業。[[セイコーホールディグス|セイコー]]、[[シチズン時計|シチズン]]、MSK、NKSなど国内のメーカー、海外の[[コンパー]]、[[プロンター]]などと争った。倒産、撤退したメーカーも少なくなかったが、トップシェアを達成し、現在まで維持している。


また、[[カメラメーカー]]と協力して、[[OEM]]用[[フォーカルプレーンシャッター]]の[[コパルスクエア]]を商品化。ユニット化を実現するためには容積を減らす必要があり、製造が困難な縦走りの金属幕を採用した。結果として、故障が少なく、長期間に渡って高精度が維持される優れたシャッターとして評価された(基本設計をおこなったのは[[エフシー製作所]]の[[茶谷薫重]])。
また、[[カメラメーカー]]と協力して、[[OEM]]用[[フォーカルプレーンシャッター]]の[[コパルスクエア]]を商品化。ユニット化を実現するためには容積を減らす必要があり、製造が困難な縦走りの金属幕を採用した。結果として、故障が少なく、長期間に渡って高精度が維持される優れたシャッターとして評価された(基本設計をおこなったのは[[エフシー製作所]]の[[茶谷薫重]])。

2020年2月15日 (土) 01:08時点における版

日本電産コパル株式会社
Nidec Copal Corporation
種類 株式会社
市場情報
東証1部 7756
2013年9月26日上場廃止
略称 電産コパル
本社所在地 日本の旗 日本
174-8550
東京都板橋区志村2-18-10
設立 1949年5月21日
業種 精密機器
法人番号 9011401007178 ウィキデータを編集
事業内容 光学機器、電子機器、精密部品・金型、システム機器(センサユニット、FA機器、産業用プリンタ、工作機械、大型機工部品、画像機器)
代表者 吉本浩之(代表取締役会長)
和田正一(代表取締役社長)
資本金 110億8049万8864円
(2013年3月31日現在)
売上高 234億5900万円(2019年03月31日時点)[1]
営業利益 ▲54億4300万円(2019年03月31日時点)[1]
経常利益 ▲51億4000万円(2019年03月31日時点)[1]
純利益 ▲24億6700万円(2019年03月31日時点)[1]
総資産 463億2300万円(2019年03月31日時点)[1]
決算期 毎年3月31日
主要株主 日本電産
外部リンク http://www.nidec-copal.com/ja-JP/
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日本電産コパル(にほんでんさんコパル)は、日本電産グループの精密機器メーカーである。カメラ用シャッターで世界首位のシェアを持つ。

概要

戦後、レンズシャッター専門メーカーとして創業。セイコーシチズン、MSK、NKSなど国内のメーカー、海外のコンパープロンターなどと争った。倒産、撤退したメーカーも少なくなかったが、トップシェアを達成し、現在まで維持している。

また、カメラメーカーと協力して、OEMフォーカルプレーンシャッターコパルスクエアを商品化。ユニット化を実現するためには容積を減らす必要があり、製造が困難な縦走りの金属幕を採用した。結果として、故障が少なく、長期間に渡って高精度が維持される優れたシャッターとして評価された(基本設計をおこなったのはエフシー製作所茶谷薫重)。

現在は従来のフィルムカメラ用シャッターだけでなく、デジタルカメラ用シャッターも生産している。また、デジタルカメラの筐体金型、光学部品も設計、生産し、電気メーカーに供給している。

シャッターと平行して、8mm映写機、ミニラボ(小規模DPE)、置時計(いわゆる「パタパタ時計」)、電子部品(トリマスイッチ圧力センサなど)などの製造にも進出。電子部品は営業部門をコパル電子(現在の日本電産コパル電子)として独立させるほど成功したが、他の主な製品からは撤退した。

富士通と資本提携したことにより、一時期は磁気ディスク製品も生産していたが、これも撤退した。

1990年代に入り、不安定な経営状況に陥っていたが、日本電産の傘下に入り、再建を図った。その後、完全子会社化が実施された。

現在は、これまでに培った光学、モーター、センサー、精密金型などの基礎技術を応用し、自動車、医療機器、家電、モバイル機器、デジタルカメラなどの分野で、各メーカーに製品を供給している。

沿革

  • 1946年 - 笠井正人が個人経営でシャッターの製造を開始。
  • 1949年 - 株式会社組織に変更、(株)コパル光機製作所設立。
  • 1961年 - 東京証券取引所第二部に上場。
  • 1962年 - 社名を「(株)コパル」に変更。
  • 1971年 - 東京証券取引所第一部に昇格。
  • 1978年 - 子会社のコパル精密(株)を吸収合併。(現郡山事業所)
  • 1984年 - 子会社5社(コパルコーオン(株)、コパル光機(株)、六日町コパル(株)、一関コパル(株)、武蔵野コパル(株))を吸収合併。富士通株式会社と資本提携。
  • 1987年 - コパル精密部品(株)(現日本電産コパル精密部品(株))設立。
  • 1988年 - タイの富士通タイランド株式会社に資本参加(コパルディビジョン開設)
  • 1991年 - マレーシアにコパルプレシジョン・マレーシア(株)(現日本電産コパル・マレーシア(株))設立。
  • 1997年 - フィリピンのPRECISION ENGINEERED COMPORNENTS CORP.(PECCO社)(現日本電産コパル・フィリピン(株))に経営参加。
  • 1998年 - 日本電産(株)が筆頭株主となり、グループ企業に。中国・上海に科宝光電機器(上海)有限公司設立。
  • 1999年 - ベトナムに日本電産コパル・ベトナム会社設立。社名を「日本電産コパル(株)」へ改称。
  • 2000年 - 富士通タイランド・コパルディビジョンが日本電産コパル・タイランド(株)として独立し、新工場を建設、操業開始。
  • 2001年 - 日本電産コパル・ヨーロッパ(有)、中国・浙江省平湖市に日本電産科宝(浙江)有限公司設立。
  • 2003年 - アピックヤマダとコパル・ヤマダ(株)設立。
  • 2010年 - ベトナムに日本電産コパル精密・ベトナム会社設立。
  • 2012年6月 - 日本電産コパル精密部品(株)事業所再編。新潟日本電産コパル(株)に改称。
  • 2013年10月 - 株式交換により日本電産(株)の完全子会社となる。
  • 2014年10月 - 新潟日本電産コパル(株)を吸収合併。日本電産コパル(株)新潟事業所に改称。
  • 2019年2月 - ポテンショメータ事業及びエンコーダ事業を日本電産コパル電子(株)へ譲渡。[2]同時に一関工場が日本電産コパル電子(株)一関事業所へ改称。

事業所

脚注

参考文献

外部リンク