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証拠方法（しょうこほうほう）とは、民事訴訟及び刑事訴訟において、裁判官がその五感によって取り調べることができる有形物をいう。

民事訴訟における証拠方法には、人的証拠（人証）と物的証拠（物証）がある。人証には、証人、鑑定人、当事者本人があり、物証には、文書、検証物がある。

その種類別に証拠調べの手続が定められ、証人については証人尋問、鑑定人については鑑定、当事者本人については当事者尋問、文書については書証、検証物については検証が行われる。

証拠方法として用いることのできる資格を証拠能力というが、民事訴訟においては、原則として証拠能力の制限はない。

刑事訴訟における証拠方法には、人証、証拠物、証拠書類がある。人証には、証人、鑑定人がある。

その種類別に証拠調べの手続が定められ、証人については証人尋問、鑑定人については鑑定人尋問、証拠物については展示（刑事訴訟法306条）、証拠書類については朗読（同法305条）又は要旨の告知（刑事訴訟規則203条の2）によって取り調べられる。

刑事訴訟においては、証拠能力が認められるには、関連性があること、伝聞法則・自白法則に違反しないこと、違法収集証拠でないことなど、制限がある。

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 刑事訴訟における証拠方法には、人証、証拠物、証拠書類がある。人証には、証人、鑑定人がある。
-その種類別に証拠調べの手続が定められ、証人については証人尋問、鑑定人については鑑定人尋問、証拠物については[[展示]]（[[刑事訴訟法]]306条）、証拠書類については[[朗読]]（同法305条）又は要旨の[[告知]]（刑事訴訟規則203条の2）によって取り調べられる。
+その種類別に証拠調べの手続が定められ、証人については証人尋問、鑑定人については鑑定人尋問、証拠物については展示（[[刑事訴訟法]]306条）、証拠書類については[[朗読]]（同法305条）又は要旨の告知（刑事訴訟規則203条の2）によって取り調べられる。
 刑事訴訟においては、証拠能力が認められるには、関連性があること、伝聞法則・自白法則に違反しないこと、違法収集証拠でないことなど、制限がある。