火葬場

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上:三重県の古い火葬場。右の煉瓦造りのものが火葬炉。
下:新鋭の東京臨海斎場。

火葬場(かそうば、crematory)とは、死体火葬するための施設。現代では斎場(さいじょう)ともいう。本項では主として日本の火葬場について記す。

歴史[編集]

古代[編集]

火葬は、日本では宗教的要請から発生した。当初は恒久的な「火葬場」は設けられず、高貴な身分層の火葬では周囲に幕や板塀などを巡らせた火床をその都度仮設して火葬が行われていた。
中世に近づくと庶民にも火葬を行う者が現れ、人里離れた野原で木薪を組み上げてその上に遺体を載せてで焚焼していた。このような火葬を行うための恒久的設備を設けず野外で行う火葬は「野焼き」と呼ばれており、野焼きは地域によっては昭和後期まで続けられていた。
奈良時代後半から平安時代初頭のころまで、天皇の火葬を行う場所は「山作所」と呼ばれていた。これは天皇の火葬を行った跡地は陵墓に準ずる「火葬塚」を築造することが多く、皇族御用の林野作業所や陵墓営繕工事現場を表す「山作所」の呼称をあてたものと思われる。また、同じころ天皇家以外では火葬を行う場所を「三昧」(さんまい)または「三昧場」と呼ぶようになった。

中世[編集]

中世になってからは墓地の傍らなどに、棺桶より一回り大きい程度の浅い溝を掘って石や土器などで枠組みするなどした恒久的な火床を設けて、そこで火葬が行われることが増えてきた。
火葬場は「火屋」「火家」「龕屋」(いずれも「ひや」と読む)「三昧」「荼毘場」と呼ばれるようになった。
京都、大阪、江戸市中などは都市の形成に伴って火葬場の数を増やしていったが、京都では秀吉廟の建造の際に鳥辺野の火葬場の臭気が疎まれて移転させられたり、江戸では4代将軍徳川家綱上野寛永寺参詣時に臭気が及んだことから小塚原刑場付近に統合されるなどした結果、徐々に郊外で大規模化していった(現在の東京博善町屋斎場は、立地にその名残を留めている)。また、都市部では寺院が経営するものも多く、古地図に「火葬寺」や「○○寺火屋」などの表示が見られる。
江戸時代中期ごろになると、硬質良土を敷き込んで整地した上に火床を作り、火床より数尺離れた四隅に柱を建てて屋根を掛けたものや、積雪地帯では切出石を積み上げた強固な壁の上に本格的な屋根を載せた4~6畳ほどの小屋を造り、その中心に火床を掘り込むなど「建築物」と呼べる火葬場が現れてきた。

近世[編集]

江戸時代終末までは常設の「火葬場」と言っても何ら設備の無い平場の火床であったり、地面に掘り込んだ溝形火床の縁に石や土器などを用いて耐火性の枠を巡らせた程度の開放構造が多く、「炉」とは呼び難いものであったが、明治時代に入るころ火葬習慣が普及した地域の一部で、切出石や煉瓦を用いて炉室アーチと炉扉を有するトンネル状炉室(燃焼室)と煙突を備えた「火葬炉」が築造されるようになった。同時期に外国から導入した製鉄用反射炉や煉瓦焼成炉の技術を応用したものと思われる。この炉室と煙突を備えた火葬炉は、点火して炉扉を閉じれば吸気孔と煙突以外に開口部を有しない閉鎖構造なので炉内の高温維持が容易であり、少ない燃料(木薪や木炭)で火葬完了出来る、準備と片付けに要する人員が少なくて済む、火葬作業従事者が燃焼中の遺体を直視しないで済む、遺体の燃え残りや残炭が少ない、煙突効果で地上に降散する臭気や煤煙を低減できるなど、喪家の金銭的負担や火葬作業従事者の苦渋を大いに緩和したので東京市内や京都では明治初期に新規開業した大規模火葬場で採用されて重油焚きの火葬炉に置き換わる昭和初期まで使用された。また、火葬率が高かった近畿・北陸・中国地方では、明治から昭和中期にかけての長きに亘り個人所有や集落単位所有の簡易な火葬場へも普及した。
この頃、近畿以西では「火屋」と「三昧」の2つの呼称が定着していたが、関東以北では「火屋」と「三昧」の呼称を用いる地域が減少して、「焼き場」や「竃場」(かまば)と言った呼称が多用されるようになっていた。

近現代[編集]

近代に至るまで、日本の葬送儀礼として火葬は決して主流ではなかった。しかし遺骨がコンパクトにまとまり持ち運びが可能になる・土葬のように数年単位で墓地の面倒を見る必要がない・墓地の土地面積が節約できるなどのメリットが徐々に浸透して火葬が普及していった。火葬の普及と共に仏教者以外の者や自治体による経営が増えて、墓地とは無関係に独立した火葬専門の施設が設置されることが多くなる。
明治時代に入ると新政府は神道の主義主張を取り入れて、明治6(1873)年7月に一般火葬の禁止を布告するが、都市部では埋葬(土葬)用墓地の地代が急騰したり、火葬率が高かった地域ではそもそも焼骨埋蔵用墓地へ埋蔵するか菩提寺納骨堂へ収蔵するのが主であり、埋葬(土葬)用墓地が少なかったため、新たな埋葬受け入れが不可能となる墓地も出てきて埋葬用墓地の許可を受けていない地所に不法遺棄する例も多発して混迷を極めた。しかし、問題があまりにも深刻だったためか この火葬禁止布告は僅か2年後の明治8(1875)年5月に廃止された。この火葬禁止期間は多くの人々に火葬の必要性を再認識させることになり、火葬禁止布告が廃止されると、今まで寺付属や集落所有の簡易な火葬場しかなかった町村の長をはじめ 多くの財閥や資産家からも火葬場建設請願(火葬場新設許可申請)が出された。
新政府や地方行政は明治時代初頭から「火葬」「火葬場」という呼称を用い始めたが、暫くは「火屋」とか「焼屍爐」などの記述もあって混用していたようである。明治17(1884)年に布告された「墓地及埋葬取締規則」の第一条では「墓地及ヒ火葬場ハ管轄帳ヨリ許可シタル区域ニ限ルモノトス」と規定しており、これ以降の公文書では一貫して「火葬場」と記述するようになり、同時期に新聞や書籍でも「火葬場」という記述が一般化した。また、明治時代には度々伝染病が流行したが政府はその度に、伝染病死体の埋葬(土葬)を制限して伝染病死体は原則火葬としなければならないとする旨の法律や規則を布告したので火葬習慣の無かった地域でも火葬場の新設が進むようになった。
都市部では明治時代後期頃より 個人または集落が所有する簡易な火葬場や野焼き場を統廃合して自治体や組合の経営および民間企業が出資する近代的火葬炉を備えた火葬場が増えていくことになる。
明治時代までの主たる火葬燃料は、藁・木薪・木炭であり、日没頃に火葬開始(点火)して翌日に拾骨するのが普通であったが、大正時代末には、電気式火葬炉、石炭・コークスを用いる火葬炉や電動送風機と重油バーナーを併用する火葬炉が出現して燃焼速度が飛躍的に速まり、即日拾骨が可能になった。また即日拾骨が可能になると、火葬場内に会葬者用控室や休憩室を設ける施設が増えていく。
昭和初期から中期にかけては、現代の火葬炉とほぼ同様な「台車式」と「ロストル式」の炉構造が確立すると共に煙突の長大化が進んだ。それと、全国的に寺院風デザインの火葬場建屋が新築されていることが目立つ。仏教系組織が経営する火葬場では当然と言えるが、自治体直営の施設にも多数の例があり、中には迎え地蔵や六地蔵を設置した自治体も有る。
昭和後期、およそ昭和40年頃からは 公害物質の排出抑制や排煙の透明化の必要性、火葬場近隣住民への配慮、火葬場利用者へのサービス向上の目的から火葬炉構造・排煙装置・火葬場建築の何れも大きく改良改善され進歩している。詳しくは次節「現代の火葬場」へ譲る。


なお、平成も20年を過ぎて、高度に機械化されてコンピューターが燃焼制御する火葬炉も当たり前となりつつあるが、中国地方山間部の一部では、簡単な煉瓦火床に稲藁を積み上げて一昼夜かけて焚焼するという江戸時代中後期と同等な方法で火葬を行なっている集落も現存している。

現代の火葬場[編集]

旧式の火葬場(網走市八坂(旧)火葬場(現在[いつ?]は新しい火葬場に建て替えられており画像の建物は現存しない) 北海道網走市
台車式火葬炉(土居斎苑 愛媛県四国中央市
建物は既存のままで、再燃炉付きの火葬炉に更新した火葬場の例
骨上げの様子(土居斎苑 愛媛県四国中央市)

概要[編集]

初期のものは「三昧(さんまい)」と呼ばれる木材や藁を燃料とした簡易な火葬炉があるだけ、あるいは集落の墓地に付属する火葬炉といった素朴・単純なものだった。この三昧はなくなったわけではなく、地方では保健所の許可を受けた正式な火葬施設として現存している。

およそ昭和中期以降に建設された火葬場については、火葬炉と炉前ホールの他に、骨上げを行う収骨室や最後の別れをする告別室が備えられていることが多い。一部の大規模な火葬場は通夜葬儀が行えるように式場と親族控室、遺体用冷蔵庫を備えた霊安室を併設しており、売店や骨上げまでの待合室として喫茶室などが設けられている総合斎場もある。

火葬炉の構造[編集]

火葬炉は、おおまかには「台車式」と「ロストル式」の2種類に分けることができる。

台車式は、鉄などによって作られた台車の上に、五徳などを挟んでを置き、台車ごと火葬炉に入れて焼く方法である。遺体は、開始直後は棺の下側からもバーナーの炎にさらされるが、棺が燃え尽きた後は上面からしか炎が当たらなくなるため、時間がかかる。しかしながら、骨はあまり落差のない台車上に落ちるためにばらばらに散乱することがなく、きれいに残るという特徴がある。

ロストル式は、炉内に渡した数本の鉄棒で作られた格子の上に棺を載せて焼くという方法である(「ロストル」は、調理器具などの「ロースター」と同じ意味)。そのため、炎はずっと遺体の下にも回り、速やかに火葬を行うことができる。しかしながら、骨は格子から落差がある骨受け上に落ちるため、多くの場合位置関係はばらばらになる。

いずれも一長一短があり、火葬場の判断によって選択される。

火葬後には骨が残される。骨上げでは、西日本は主要な骨のみを骨壺に収めるため、拾骨されなかったものは後に残される。東日本では基本的にすべての骨を収めるが、多少の残灰が残される場合がある。骨壺に入れられなかった残骨灰は専門の業者が回収し、コバルトニッケルチタンなど希少金属の選別などを経て合葬される。

近年における火葬場の変遷[編集]

昭和初期から末期にかけては高い煙突が火葬場の象徴ともなっていたが、およそ1990年代以降に新設された火葬場において煙突が見られることはほとんどない。これは1970年代後半から燃料の灯油化・ガス化により煤煙が減少したこと、火葬炉排煙の再燃焼処理の普及により排煙の透明化や臭気の除去が進んだことにより極端に短い煙突でも悪影響が無いこと、社会的には火葬場がそばにあるということへの近隣住民の拒否感に配慮して「火葬場らしくない」意匠を取り入れるように設計思想が進歩したものによるものである。

昭和初期から後期にかけての主たる燃料は、重油、産炭地では石炭コークスなどであったが、昭和後期以降からは白灯油、特に2000年代頃からは都市ガスLPガスが増加しつつある。大正時代末期から昭和中期には少数ながら電気炉も存在した。

火葬場は迷惑施設の一例として新設・改築・移転には当該地域の住民による反対運動が起こりやすい。そこでいくつかの自治体が集まって広域行政組合を設立し、広域斎場を設けることで、そのリスクを低減することを図る傾向がある。同様の事情から、住宅地から離れた場所に立地しようとするのが一般的だが、日本の住宅事情を考慮すると、必ずしもそのような場所に作れるとは限らない。そのため都市部のような場所においては、周辺を森で囲む・ぱっと見ただけでは火葬場とはわからない外観など、周辺地域に配慮した立地となっている。霊柩車についても、宮型のものは使用・乗り入れの自粛を要請したり禁止したりする場合がある。また、名称も「~斎場」「~聖苑」などが多く、「~火葬場」とする施設は激減している(もっとも、「××斎場」を名乗る火葬場でも、式場を併設する場合はこちらを「斎場棟」と呼ぶことが多い)。旧式の火葬場は、改装・移転にともなって、急速に姿を消しつつある。

なお、現行の都市計画法においては、都市施設の一つとして「火葬場」が規定されており、建築基準法第51条により、都市計画区域内に火葬場を新築または増築する場合は、原則都市計画決定が必要である。

火葬場経営は、主に各市町村の清掃・衛生関連部署による運営や、複数の市町村が一箇所に集約して使われる一部事務組合による運営のものが多いが、一部民営・業務委託・半官半民(PFI)といった形態で設置・運営しているものもある。米国のサービスコーポレーションインターナショナルのような大規模な葬儀会社の一部門として組み込まれている場合もある。また東京都区部では、他地域の公営火葬場主流に対して、一民間企業が大半の火葬場(斎場)経営を行っている。

火葬から収骨まで[編集]

日本では、火葬後に骨上げを行い骨壷に収めるという流れになっているため、炉前で遺体を見送り、火葬後に拾骨するというところまでがセットになっている。また、骨上げをする関係から骨をきれいに残すことが重視されるため、火葬技術者には独特の高度な技術が求められている。

火葬による環境破壊[編集]

厚生労働省による研究費補助の対象となった調査で、棺を乗せるステンレス台が長く高温に晒されることにより、焼却灰中に六価クロムなどの有害な物質が発生することが明らかとなった(読売新聞2009年1月19日報道)。調査にあたった研究者は、有害物質を出さない材質のものに変えるなどの措置をとる必要があるとしている。

またこれとは別に、ダイオキシン発生を抑止する観点から、多くの火葬場において、副葬品の内容に制限を加えている。

日本国外の火葬場[編集]

インド[編集]

インドでは主流の宗教・ヒンドゥー教の習慣に基づき、火葬が行われることが多い。インドにおける火葬場は、野外に設けられており、薪を積み上げてその上に遺体を置いて点火するという様式である(いわゆる「野焼き」)。近年では、燃料としての木材伐採が環境破壊につながるとして深刻な問題となっており、また薪が高騰していることもあって、日本の技術を使った「近代的な」火葬炉も設置されている。しかしながら、古来からの伝統的野焼きにこだわる人がまだまだ多く、野焼きが続けられている。

ネパール[編集]

パシュパテイナート火葬場での着火の瞬間

ネパールはインド同様のヒンドゥー教主流の国であり、首都カトマンズにはパシュパティナート(Pashupatinath)というインド亜大陸4大シヴァ寺院のひとつに数えられるネパール最大のヒンドゥー寺院があり、その裏側にはガンジス川の支流でもあるパグマティ川が流れており、河原のガートでは一日中火葬の煙が絶えることはない。カトマンズの朝霧は、火葬場のといわれるほどである。上流階級の者ほど上流側のガートで焼かれる。輪廻転生を信じるヒンドゥー教徒はは作らない。焼かれた灰は箒とバケツの水でパグマティ川に無造作に流される。また、火葬の際には、親族の男性は火葬の傍らで髪を剃る習慣がある。河原では、火葬台の脇で人々が沐浴をしたり少年が遺体から流された供物を盗もうとして咎められたりする光景が始終見られる。寺院自体はヒンドゥー教徒以外は立ち入れないが、火葬場は有料ながら誰でも見学できる。

欧米[編集]

欧米では、火葬場に遺体を預け、後日遺骨を受け取るという流れが多い。また、骨上げという習慣がなく、火葬後の骨は顆粒状に粉砕してさまざまな形をした遺骨入れに収めて引き渡すため、日本と比べると比較的高温で焼くことが多い。骨壷の形も、顆粒状の骨を入れられればいいため形にはあまり制約がなく、故人の趣味などに合わせた多様なものが準備されている。近年[いつ?]は日本にも、欧米流の遺骨を顆粒状に粉砕する装置を備えた火葬場も登場してきている。

韓国[編集]

韓国では、土葬が主流だったが、近年[いつ?]火葬が増加してきており、2004~2005年にかけて火葬件数が土葬件数を上回るようになった[1]。そもそも、儒教国である韓国では伝統的に火葬は先祖に対する不孝であり禁忌とされていたものの、現代、特にソウル都市圏においての墓地逼迫は社会問題化し、ソウルは元より他の大都市圏においても火葬は一般化しつつある。しかし、2007年段階で火葬場は韓国全土で47ヶ所・220炉程度に過ぎず、火葬場不足が深刻となっている。また、過去に土葬された遺体を改めて火葬するという事例も増えているが、改葬遺骨の火葬についてドラム缶などを使った違法な火葬が跋扈し社会問題となっている。

建築物としての火葬場[編集]

建築物としての火葬場は、デザイン性や機能性を追及したものがあり、日本の火葬場においては著名な建築家が設計したものがある。ここでは一例を挙げる。

火葬炉メーカー[編集]

脚注[編集]

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]