漂流・漂着ごみ

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漂流・漂着ごみ(ひょうりゅう・ひょうちゃくごみ、英語: marine litter, ocean debris)とは、海洋を漂流しているごみおよび海岸に漂着したごみの総称である。海洋ごみ[1]海ごみ[2]マリンデブリ[3]とも呼ばれる。

概要[編集]

流出したプラスチックごみ発生量
(万t/年)[4][5]
順位 国名 最小値 最大値
1 中国 132 353
2 インドネシア 48 129
3 フィリピン 28 75
4 ベトナム 28 73
5 スリランカ 24 64
6 タイ 15 41
7 エジプト 15 39
8 マレーシア 14 37
9 ナイジェリア 13 34
10 バングラデシュ 12 31
11 南アフリカ 9 25
12 インド 9 24
13 アルジェリア 8 21
14 トルコ 7 19
15 パキスタン 7 19
16 ブラジル 7 19
17 ミャンマー 7 18
18 モロッコ 5 12
19 北朝鮮 5 12
20 アメリカ 4 11
30 日本 2 6

正確な実態の把握はなされていないものの海洋には無数のごみが漂流していると考えられており、それらは「海洋(浮遊)ごみ」と言われる。そのうち腐敗しない素材のごみ(主にマイクロプラスチック)は増加し続けて、絶滅危惧種を含む海洋生物に打撃を与えているほか、一部は海岸に漂着して沿岸地域に汚染被害をもたらしている。海洋生物の体内や北極海海氷深海海底堆積物に取り込まれたマイクロプラスチックも検出されている[6]

イギリスのエレン・マッカーサー財団は、海洋ごみの総量は1億5000万トンを超えており、毎年800万トン以上が新たに流れ込んでいると推計。特にプラスチックごみは2050年に魚類の総量を上回ると警告している[7]

排出源は、海への直接的な投棄・放置だけでなく、河川経由が多い。ドイツヘルムホルツ環境研究センターライプチヒ)の推計によれば、川から海に流入するプラスチックごみの9割は10河川が占めている。長江が最大で、インダス川黄河海河ナイル川ガンジス川珠江アムール川ニジェール川メコン川が続く[8]

日本海環境協力センターの調査によれば、日本の海浜上に堆積している漂流・漂着ごみの堆積している総量は約15万トンと推定されている。ただし海岸ごみは清掃で除かれたり,自然に海に流出したりするため、年間の漂着量は一部の海岸について以外、分かっていない。これら漂流・漂着ごみの構成は多岐にわたっている。主に漁業活動から発生するごみ(魚網発泡スチロール製のウキなど)や、側溝河川などを経由してに流れ出た生活系のごみ(主にペットボトルなどの一次的な製品、または使い捨てを前提とした包装容器類)などから成っている。

プラスチック類で最も多いのは漁網ロープなど漁船が使用していた漁具(ゴースト・ギア)である[9][10]

対策[編集]

問題の深刻さは、海岸からの漂着ごみ目視や、外洋の海面や海洋生物に対する国際的な調査・モニタリングを通して明らかにされつつある。対策としては、今後の発生抑止と、既に流出したごみの回収が検討・実施されつつある[11]

プラスチックの使用規制[編集]

2018年欧州連合は、海洋ごみの多くが使い捨てプラスチック製品であることに着目し、プラスチック素材の食器ストローなどを代替品に切り替えるよう義務付けるほか、釣り具メーカーにごみの収集費用を負担させる規制案を発表。2019年を目途に、欧州議会と加盟国で議論されることとなった[12]

こうした動きに対応するため、日本化学工業協会など5つの業界団体が2018年9月7日、「海洋プラスチック問題対応協議会」を設立した[13]

海洋プラスチック憲章[編集]

2018年にカナダで開催された主要国首脳会議44th G7 summit)において海洋プラスチック憲章を採択した。合意文書に日米が署名しなかったことで国際的な非難が高まった[14]

回収[編集]

海流などにより、ごみが多く集まる海域がある。このうち太平洋ゴミベルトアメリカ合衆国西海岸ハワイ諸島の間)において、オランダ非政府組織(NGO)オーシャン・クリーンアップ英語版が浮遊型回収装置(長さ600メートル、海面からの下部までの深さ3メートル)を展開し、2018年10月から浮遊ごみの回収と再利用など処理を行う計画である[15]

日本伊藤忠商事は2020年11月、対馬の漂着プラスチックを回収して原料に使ったゴミ袋開発を発表した[16]

海底にあるゴースト・ギアを水中ドローンで回収する研究も行われている[11]

Seabin(ゴミ回収装置)[編集]
稼働しているSeabin

世界で最も利用されている海洋ゴミ回収装置の一つにSeabin Projectが開発、提供するSeabin(正式名称:SEABIN V5)が挙げられる。本体はバケツのような形状であり、稼働時は本体のほぼすべてが水中に沈んでいる。ゴミを吸い込むバケツの口のみが水面を揺れ動かすように上下に稼働しており、この動作に応じてSeabin内に海水が流れ込むが、この時に同時に浮遊している海洋ごみを本体内部に吸い込むことができるというのが基本的な仕組みである。[17]

これは構造も簡単なことから世界各地で生産され設置されている。これにより船舶から流出した油や直径2mm以上のマイクロプラスチックの回収ができる。ただし、装置に魚が入り込んでしまったケースは非常にまれである。2017年に製造・販売が開始され、2022年現在で全世界39ヵ国、860台以上のSeabin が稼働している[17]。日本を含まない13か国を対象にした555日間の調査によると、一日一台あたり平均3.9kg、年間1.4トンものごみを回収したというデータがある。初期投資は必要だが、装置を動かすための電気代は約80円と非常に低コストである。[18]なお、Seabinの名称は(Sea=海の bin=ゴミ箱)から由来しているとされる。[18]

設置例は日本各地でも見られる。主な設置箇所は以下の通り。

  • 千葉県館山市船形漁港(2018 12/18~12/20)[17]
  • 横浜ベイサイドマリーナ(2019 3/7~3/29)[17]
  • 神奈川県藤沢市湘南港(ワールドカップ/セーリング会場)(2019~)[19]
  • 東京夢の島マリーナ(2020~)[17]
  • 江の島ヨットハーバー(東京オリンピック/セーリング競技会場)(2020)[18]
  • 横浜・八景島シーパラダイス(2021~)[20]
漂着ゴミ
浜辺のゴミ拾いをビーチコーミングと呼ぶ。以下の物も取れたり、アートにすることもあることから実益ともなっている。
  • シーグラス
  • 琥珀 - バルト海沿岸では琥珀が波に乗って漂着する。訓練で使用された発光弾のリンが琥珀に似ていることから稀に火傷の事故が起きる。
  • 龍涎香(アンバーグリス)

日本近海での被害[編集]

不法投棄された漁網に絡まってしまったウミガメ

日本海沿岸や東シナ海沿岸では、中国語朝鮮語ハングル)、ロシア語キリル文字)で商品名等が標記された東アジア諸国などから排出されたと推察される、ごみの漂着がある。特に離島はどこも、おびただしい量のごみが漂着しており、その被害は深刻化している。

その一方、日本不法投棄されるなどして流出したものと見られるゴミが、海流に乗ってハワイ諸島やミッドウェーなどの太平洋諸島北アメリカ大陸西海岸などに流れ着き、アホウドリなどの野生動物を殺傷する一因になっていることも以前より問題になっている。

海底にあり回収できない漁具にイセエビが絡まるなど、漁業への被害もある[11]

プラスチック類は消化できず、生分解しないため、海洋生物が漂流ごみを誤食してしまう(こういった不法投棄には、毒物や有害物質が多分に含まれているので危険)ことや、海底に沈んだゴミが分解されずに残ってしまうことで深刻な問題を引き起こしている[21][22]。日本、韓国中華人民共和国のゴミは、黒潮に乗りハワイ沖や北アメリカ大陸西海岸に到達して南下。反転して西に転じ、再び黒潮に入る。冬には一部が南下し、石垣島宮古島に大量のゴミを運ぶ。

ポイ捨て」などと気軽に呼ばれることも多いが、その実態は不法投棄に端を発するものであり、いずれの国においても、重大な社会問題となっている。また、国境を越え得ることから国際問題としても認識される。環境汚染物質の越境汚染は、排出源の特定は可能だがあまり解明されていない。

越境大気汚染と比べ、国際協力や海洋汚染に関する行動は著しく低い。2002年OECD環境保全成果レビューでは、日本周辺の汚染原因として近隣諸国や沖合いの船舶からの排出物がある可能性を指摘されたが、実際には陸上で捨てられたと思われるごみが多い。しかし国境を越えた汚染物質の運搬量についての評価も行われておらず、さらに詳しい地域毎の調査が必要である。

近年この問題が顕在化したことを受け、日本、韓国、中華人民共和国およびロシア連邦の政府により会合が持たれ、対策が検討され始めるとともに、日本国内から排出されるゴミへの対策についても協議が持たれている[23][24]。日本国内からのごみ流出抑制への機運も高まりつつある。富山市は、ごみが海洋流出する前に用水路や河川に網場を設けて回収することなどを検討しており、2019年3月27日に日本財団と協力して対策モデル構築を進めることを発表した[1]

量的にかさばる発泡スチロール等については、リモネンで溶かしたり、原料(石油)に戻したりするなどの試みも行われているが、基本的に海ゴミについては、

  1. 塩分・水分・付着物が多い
  2. そのため炉を傷める可能性があり、焼却処理にも不向き
  3. 汚れが激しく絡まった状態の場合が多い

といった理由により分別・リサイクルは困難とされる[25]ものの、再利用の試みも始まっている(「#回収」参照)。

2006年、海岸漂着ごみの個数調査においてうち最も多かったのはタバコの吸殻であり、海岸漂着ゴミの12.8%となっている(陸起源の漂着ごみのみを総計した場合の割合としては27%にのぼる)。次点は元の製品が不明な硬質プラスチック破片となった[26]

日本に漂着した漂着ごみの品目上位10種(2020)[27][注 1]
個数ベース[注 2] 重量ベース
No 品目 割合 No 品目 割合
1 ボトルのキャップ、ふた 17.6% 1 木材(物流用パレット、木炭等含む) 32.9%
2 プラ製ロープ・ひも 16.6% 2 プラ製ロープ・ひも 19.1%
3 木材(物流用パレット、木炭等含む) 9.2% 3 硬質プラスチック破片 9.0%
4 飲料用ペットボトル(2L未満) 6.9% 4 プラ製漁網 6.3%
5 プラ製漁具(その他) 4.2% 5 飲料用ペットボトル(2L未満) 4.2%
6 プラ製食品容器(カップ等) 4.0% 6 発泡スチロール製フロート・ブイ 3.9%
7 プラ製荷造りバンド・ビニールテープ 3.7% 7 プラ製ブイ 3.5%
8 ウレタン 3.5% 8 プラ製漁具(アナゴ筒) 3.4%
9 プラ製食器(カトラリー) 3.5% 9 靴(サンダル、靴底含む) 1.2%
10 プラ製ブイ 3.2% 10 ガラス製食品容器 1.2%

2017年の日本海沿岸ポリタンク漂着[編集]

2017年2月から3月にかけて、日本海沿岸に大量の過酸化水素水ポリタンクが漂着した。京都府では、2月23日頃から約200個が[28]石川県では、3月1日までに893個が漂着している[29]新潟県でも137個が発見されている。いずれのポリタンクにもハングルの表示があることから、韓国ノリ養殖の際に消毒用に使用された過酸化水素のポリタンク(容器がリサイクルされ塩酸に詰め替えられている可能性が高い[30])が大量流出したものと考えられている[31][32]

過酸化水素表示のあるポリタンクの漂着は、毎年のように見られており、2010年には石川県だけでも1,921個が流れ着いている[33]環境省の調べでは、日本海沿岸へのポリタンクの漂着状況は、平成24年度に5,547個、平成26年度は14,465個となっている[34]

2017年の漂流木造船漂着[編集]

日本海沿岸に到達する、北朝鮮からの漂流小型木造船の数は、2017年には90隻を超える異例の多さとなった。木造船は、再利用できないため地元自治体が廃棄物として多額の費用を投じて処理することとなるため、環境省は、自治体が2017年度に行う処理費用を補助金地方交付税を充当して軽減する措置を行っている[35]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 平成23~令和元年度(秋・冬期)に調査した59回の結果をもとに分析。
  2. ^ 個数ベースでは「破片」は集計されていない。

出典[編集]

  1. ^ a b “日本財団・富山市 海洋ごみ対策のモデル構築 共同記者発表” (プレスリリース), 日本財団, (2019年4月2日), https://www.nippon-foundation.or.jp/who/news/pr/2019/20190402-28792.html 2021年1月29日閲覧。 
  2. ^ 東京都の海ごみ対策”. 東京都環境局 (2020年1月20日). 2021年1月29日閲覧。
  3. ^ 特別展『マリンデブリってなんだろう?-海洋ごみを追跡せよ!-』”. 国際海洋環境情報センター. 2021年1月29日閲覧。
  4. ^ 環境省 (2018-09). 海洋ごみをめぐる最近の動向 (Report). https://www.env.go.jp/water/marirne_litter/conf/02_02doukou.pdf. 
  5. ^ Jenna Jambec (2015). “Plastic waste inputs from land into the ocean”. Science (Science) 347 (6223): 768-771. doi:10.1126/science.1260352. https://www.scienceintheclassroom.org/research-papers/plastic-waste-inputs-land-ocean. 
  6. ^ 「北極も深海も 海洋生物を死に追いやるプラスチック」日本経済新聞サイトの『ナショナルジオグラフィック日本版』記事(2018年6月3日)2018年9月13日閲覧
  7. ^ 【ポスト平成の未来学】第6部 共創エコ・エコノミー/ゴミはなくせる/海のゴミ1.5億トン 増加止まらず『日本経済新聞』朝刊2018年4月12日(2020年12月5日閲覧)
  8. ^ 【プラスチック危機】10河川から ごみ9割/海洋汚染 新興国で排出/独研究所推計 陸上の管理不適切毎日新聞』朝刊2018年9月16日(総合面)2018年9月27日閲覧
  9. ^ 日本放送協会. ““最も危険”な幽霊 ~命を脅かす「ゴースト・ギア」~”. NHKニュース. 2021年8月20日閲覧。
  10. ^ 脱プラ、脱ポリ、紙袋へ切り替えをご検討のお客様へ 清水化学工業(2020年12月5日閲覧)
  11. ^ a b c イセエビ死なせる海底の幽霊漁具 漁師と高校生が水中ドローンで調査:朝日新聞デジタル” (日本語). 朝日新聞デジタル (2022年11月15日). 2022年11月16日閲覧。
  12. ^ ストローなど使い捨てプラスチック禁止=EUが規制案”. 時事通信 (2018年6月2日). 2018年6月4日閲覧。
  13. ^ 化学5団体が協議会、海洋プラごみ対策でSankeiBiz(2018年9月7日)2018年9月13日閲覧。
  14. ^ G7でプラスチックごみの海洋汚染問題協議、日本署名せず”. TBSテレビ (2018年6月10日). 2018年6月11日閲覧。
  15. ^ 【プラスチック危機】長さ600メートル、新兵器出動 オランダのNGO『毎日新聞』朝刊2018年9月11日(国際面)2018年9月13日閲覧
  16. ^ 伊藤忠、海洋ごみをポリ袋に 対馬市などに無償提供」日本経済新聞ニュースサイト(2020年11月26日)2020年12月5日閲覧
  17. ^ a b c d e Seabin(シービン)-海洋プラスチックゴミ回収装置|平泉洋行” (日本語). Seabin(シービン)-海洋プラスチックゴミ回収装置|平泉洋行. 2022年11月27日閲覧。
  18. ^ a b c 未来コトハジメ. “オーストラリア発の海用ごみ回収装置「Seabin」 世界の海と生き物を守るために導入が広がる” (日本語). 未来コトハジメ. 2022年11月27日閲覧。
  19. ^ 海のごみ 河川で発生源探る” (日本語). 日本経済新聞 (2019年9月23日). 2022年11月27日閲覧。
  20. ^ SEABIN by HH 始動!横浜・八景島シーパラダイスにSEABIN設置 | H2O project|HELLY HANSEN” (日本語). www.goldwin.co.jp. 2022年1月9日閲覧。
  21. ^ 海洋ごみ問題の現状と 今後の取り組みについて(東京海洋大学 兼広春之) (PDF)
  22. ^ ミッドウェイ プロジェクト(特定非営利活動法人OWS)2020年12月5日閲覧
  23. ^ JANJAN: 海ごみサミット・佐渡会議(2007年07月08日)
  24. ^ 漂流・漂着する海ゴミ対策へ地方議員集まる(JANJAN、2008年02月22日)
  25. ^ 『[http://www.chuko.co.jp/new/2007/07/101906.html 海ゴミ-拡大する地球環境汚染』中公新書
  26. ^ JEAN クリーンアップ全国事務局 クリーンアップキャンペーン '06 REPORT「陸起源の品目ワースト10(総合)」参照
  27. ^ 環境省水・大気環境局水環境課海洋環境室 (2020-03). 海洋ごみ実態把握調査(平成22~令和元年度)のとりまとめについて (Report). https://www.env.go.jp/water/marirne_litter/c02_16_shiryo01-1sankou2.r2%20.pdf. 
  28. ^ 不審なポリ容器漂着 ハングルや化学式で「過酸化水素」表示…京都・日本海沿岸産経ニュース・産経新聞社(2017年02月28日)2017年03月05日閲覧
  29. ^ 「過酸化水素」ポリタンクさらに漂着確認 MRO北陸放送県内ニュース(2017年03月01日)2017年03月05日閲覧
  30. ^ 韓国で塩酸入りポリタンク違法投棄か<3> 産経新聞WEST(2017年4月12日)2017年4月22日閲覧
  31. ^ 過酸化水素ポリ容器、佐渡にも大量漂着BSNニュース・BSN新潟放送(2017年03月02日)2017年03月05日閲覧
  32. ^ ポリ容器の漂着相次ぐ・県が注意喚起 テレビ新潟(2017年03月02日)2017年03月05日閲覧
  33. ^ 海岸にポリタンク1,000個、半数以上にハングル-石川・福井産経ニュースWEST(2017年03月02日)2017年03月05日閲覧
  34. ^ 韓国で塩酸入りポリタンク違法投棄か<2>> 産経新聞WEST(2017年4月12日)2017年4月22日閲覧
  35. ^ 環境省・漂流木造船の処理費用、全額を国負担へ『毎日新聞』(2017年12月22日)2017年12月23日閲覧

参考文献[編集]

  • 小島あずさ眞淳平 『海ゴミ : 拡大する地球環境汚染』〈中公新書中央公論新社、2007年。ISBN 978-4-12-101906-6 
  • 加藤祐三軽石 : 海底火山からのメッセージ』八坂書房、2009年。ISBN 978-4-89694-930-8 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]