泉靖一
| 人物情報 | |
|---|---|
| 生誕 |
1915年6月3日 日本東京都 |
| 死没 | 1970年11月15日（55歳） |
| 出身校 | 京城帝国大学 |
| 学問 | |
| 研究分野 | 文化人類学 |
泉 靖一（いずみ せいいち、1915年6月3日 - 1970年11月15日）は、日本の文化人類学者。東京大学東洋文化研究所教授。専門は文化人類学。
生涯[編集]
1915年、東京雑司ヶ谷に父・泉哲、母・ハツヨの長男として出生。本籍地は北海道夕張郡角田村（栗山町の前身）。東京市青柳尋常小学校入学－豊島師範学校付属小学校（4年次転入）－朝鮮・京城府公立東大門尋常小学校（6年次転入）、京城公立中学校、京城帝国大学予科、京城帝国大学法文学部（当初は文学科、のち哲学科に転科）を卒業。その後は京城帝国大学法文学部助手をはじめに、同大・理工学部助手兼書記、同大・学生主事補、同大・大陸資源科学研究所嘱託、同大・法文学部助教授を経て、太平洋戦争敗戦による朝鮮統治の終了と大学の閉鎖で、福岡市博多へ引き揚げる。
占領期の数年間は、博多の聖福寺境内に設置された在外同胞援護会救療部に勤務。1949年4月に明治大学政治経済学部助教授。1951年11月に東京大学（東洋文化研究所助教授）に転出した[1]。東洋文化研究所での同僚の一人に考古学者の江上波夫がいた。
1955年4月に東京大学教養学部へ配置換えとなる。教養学部在職時の著名な弟子に川田順造・増田義郎がいる。1962年4月には石田英一郎と入れ替わるかたちで、東洋文化研究所に配置換えとなり、1964年11月に同研究所教授に昇任した。1970年4月に同研究所長となったが、学園紛争の処理などもあり多忙を極めた。梅棹忠夫らと共に、国立民族学博物館設置に向けて活動した。開館後の初代館長に内定していたが、同年11月15日に脳出血で急逝した[2]。なお国立民族学博物館は泉の死からちょうど7年後の1977年11月15日に一般公開されている。
家族・親族[編集]
- 父：泉哲は植民政策学者・明治大学/京城帝国大学教授を務めた。
- 祖父：泉麟太郎は添田家より養子入りした。
- 麟太郎の実兄（泉の大伯父）である添田龍吉の娘・波留は野呂家に嫁ぎ、のちに経済学者となる野呂榮太郎を産んでいる。
受賞・栄典[編集]
著作[編集]
単著[編集]
- 『社会学講義資料Ⅰ ある山村のモノグラフ』敬文堂書店、1950年。
- 『インカ帝国』岩波新書、1959年。（復刊2002年ほか）
- 『インカの祖先たち』（文藝春秋新社、1962年）毎日出版文化賞
- 『アンデスの芸術』（中央公論美術出版、1964年、新版1978年）
- 『済州島』（東京大学出版会、1966年、新版1991年）
- 『フィールドノート 文化人類学・思索の旅』（新潮選書、1967年）日本エッセイスト・クラブ賞
- 『フィールド・ワークの記録 文化人類学の実践』（講談社現代新書、1969年）
- 『文化のなかの人間』（文藝春秋、1970年）
- 『遙かな山やま』（新潮社、1971年）
- 『泉靖一著作集』（全7巻、読売新聞社、1971-72年）、寺田和夫ほか編
- 『フィールド・ワークの記録 1』
- 『フィールド・ワークの記録 2』
- 『ラテン・アメリカの民族と文化』
- 『アンデスの古代文化』
- 『文化人類学・思索の旅』
- 『文化人類学に何を求めるか』
- 『文化人類学の眼』
主な編著[編集]
- 『移民 ブラジル移民の実態調査』（古今書院、1957年）
- 『世界の名著59 マリノウスキー レヴィ＝ストロース』（中央公論社、1967年）、のち新装版〈中公バックス〉
- 『アイヌの世界』（鹿島出版会、1968年）
- 『構造主義の世界』（大光社、1969年）
- 『現代の冒険8 失われた文明を求めて』（文藝春秋、1970年）
- 『人類と文明』（東京大学出版会、1972年）
- 『住まいの原型Ⅰ』（鹿島出版会〈SD選書61〉、1971年）
翻訳・共著[編集]
- ウィリアム・ルイス・ハーンドン『アマゾン探検記』（河出書房「世界探検紀行全集 第8巻」、1955年／河出書房新社「世界探検全集6」、1977年）
- マリノフスキー『未開人の性生活』（蒲生正男・島澄共訳、河出書房、1957年／新泉社、1971年、新版1999年ほか）
- 寺田和夫と『コトシュ発掘の最終報告書』（東京大学出版会、1972年）
- 岡本太郎と『対話 日本人は爆発しなければならない 日本列島文化論』（大光社 1970年、ミュゼ（改訂復刻版）、2000年）
回想・評伝[編集]
脚注[編集]
- ^ 上田正昭ほか監修 著、三省堂編修所 編 『コンサイス日本人名事典 第5版』三省堂、2009年、108頁。
- ^ “泉靖一 :: 東文研アーカイブデータベース”. 東京文化財研究所. 2022年3月3日閲覧。
