沢下町

沢下町
沢下町
	町丁
	沢下町沢下町の位置沢下町沢下町 (名古屋市)
	北緯35度8分21.26秒東経136度54分28.94秒 / 北緯35.1392389度東経136.9080389度
国	日本
都道府県	愛知県
市町村	名古屋市
区	熱田区
町名制定	1925年（大正14年）8月5日
面積
• 合計	0.05846826 km2
人口（2018年（平成30年）12月1日現在）
• 合計	275人
• 密度	4,700人/km2
等時帯	UTC+9 (日本標準時)
郵便番号	456-0006
市外局番	052 (名古屋MA)
ナンバープレート	名古屋

日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 熱田区 > 沢下町

沢下町（さわしたちょう）は、愛知県名古屋市熱田区の地名。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施^{[WEB 5]}。

地理[編集]

名古屋市熱田区北東部に位置する^[2]。東は池内町、南は六野一丁目、北は桜田町・波寄町に接する^[2]。

歴史[編集]

町名の由来[編集]

熱田東町字沢下に由来する^[3]。本沢と称する地の下方にあることによる^[3]。

沿革[編集]

1925年（大正14年）8月5日 - 南区熱田東町の一部により、同区沢下町として成立^[1]。
1937年（昭和12年）10月1日 - 熱田区編入に伴い、同区沢下町となる^[1]。
1939年（昭和14年）4月1日 - 熱田東町の一部を編入する^[1]。一部が中田町に編入される^[4]。
1957年（昭和32年）10月 - 昭和電機工業（のちのマスプロ電工）が円上町から本社を移転する^{[WEB 6]}。
1966年（昭和41年）9月 - マスプロ電工本社が愛知郡日進町に移転する^{[WEB 6]}。
1979年（昭和54年）6月3日 - 池内町の一部を編入する^[1]。また、一部が桜田町・波寄町^[1]・六野一丁目^[4]に編入される。
1980年（昭和55年）7月13日 - 一部が金山町二丁目^[1]・外土居町^[4]に編入される。

世帯数と人口[編集]

2018年（平成30年）12月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである^{[WEB 2]}。

町丁	世帯数	人口
沢下町	173世帯	275人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移

1995年（平成7年）	223人	^{[WEB 7]}
2000年（平成12年）	216人	^{[WEB 8]}
2005年（平成17年）	202人	^{[WEB 9]}
2010年（平成22年）	275人	^{[WEB 10]}
2015年（平成27年）	351人	^{[WEB 11]}

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる^{[WEB 12]}。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる^{[WEB 13]}。

番・番地等	小学校	中学校	高等学校
全域	名古屋市立高蔵小学校	名古屋市立沢上中学校	尾張学区

施設[編集]

[全画面表示]

略地図

1

沢下神社

2

労働会館

3

愛知県私立学校教職員組合連合

4

沢下町どんぐり広場

沢下神社
労働会館
愛知県私立学校教職員組合連合
沢下町どんぐり広場

労働会館西館
労働会館東館

その他[編集]

日本郵便[編集]

郵便番号 : 456-0006^{[WEB 3]}（集配局：熱田郵便局^{[WEB 14]}）。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

^ “愛知県名古屋市熱田区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年7月23日閲覧。
^ ^a ^b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2018年12月20日). 2019年1月6日閲覧。
^ ^a ^b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “熱田区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年7月23日閲覧。
^ ^a ^b “マスプロ電工の歩み”. マスプロ電工. 2017年8月2日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
^ 郵便番号簿平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)

書籍[編集]

^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 名古屋市計画局 1992, p. 809.
^ ^a ^b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1444.
^ ^a ^b 名古屋市計画局 1992, p. 424.
^ ^a ^b ^c 名古屋市計画局 1992, p. 810.

参考文献[編集]

「角川日本地名大辞典」編纂委員会編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879。

外部リンク[編集]

オープンストリートマップに沢下町の地図があります。

ウィキメディア・コモンズには、沢下町に関するカテゴリがあります。

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[面積-2] “愛知県名古屋市熱田区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年7月23日閲覧。

[population-3] “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2018年12月20日). 2019年1月6日閲覧。

[postal-4] “郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。

[areacode-5] “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。

[町名一覧-6] 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “熱田区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年7月23日閲覧。

[マスプロ-10] “マスプロ電工の歩み”. マスプロ電工. 2017年8月2日閲覧。

[11] 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[12] 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[13] 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[14] 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[15] 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[school_shochu-16] “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。

[school_koko-17] “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。

[18] 郵便番号簿平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992809-1] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 名古屋市計画局 1992, p. 809.

[FOOTNOTE「角川日本地名大辞典」編纂委員会19891444-7] 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1444.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992424-8] 名古屋市計画局 1992, p. 424.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992810-9] 名古屋市計画局 1992, p. 810.

[1]

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