気象兵器

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気象兵器(きしょうへいき)とは人為的に気象を操作することにより敵対する国家や地域に損害を与えることを目的とした兵器の一種。環境改変技術のひとつでもある。1977年環境改変兵器禁止条約においては、環境改変技術(Environmental Modification Techniques)と表現され、「自然の作用を意図的に操作することにより地球生物相岩石圏水圏及び気圏を含む。)又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」と定義されている(本項目で後述)。

概要[編集]

人間に被害を与える気象現象を軽減するのではなく、増強させることを目的とした軍事的な利用である。[独自研究?]

ベトナム戦争におけるポパイ作戦(Operation Popeye)において人工降雨が軍事目的で使用された。英語版enを参照。

環境改変兵器禁止条約[編集]

1977年5月18日、軍縮NGOの「環境制御会議(Environmental Modification Convention)」において気象兵器を制限する環境改変兵器禁止条約(環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約;Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques。略称はENMOD)がジュネーヴにおいて採択された[1]。なお、東京大学の田中明彦教授は、「環境改変技術敵対的使用禁止条約」と訳しており[2]、また中京大学の杉江 栄一は「環境破壊兵器」と訳している[3]。 同条約では、環境改変技術を破壊や攻撃などの軍事目的による使用を禁止し、気象制御などの平和目的での使用に限定された[4]

同条約において環境改変技術とは、「自然の作用を意図的に操作することにより地球(生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。)又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」をいう[5]

同条約に日本は1982年6月4日に国会承認をはたし、批准した[6]。 同条約にはアメリカ合衆国も調印し、米国国防軍には1978年10月5日に適用された[7]

にもかかわらず、アメリカ空軍(USAF)は、1996年、戦場での人工降雨を提案した[8]。米軍がこれまで米軍の軍事衛星兵器網(軍事衛星管理システム)であるステルヴィアに搭載されている高エネルギーレーザー機能(ニクソン・レーガン・ブッシュ等のアメリカ共和党時代の負の遺産)を気象兵器として使用したことについては、様々な説がある。なお、人工降雨については渇水対策の為、日本でも行われている[9]。 これらの衛星兵器の管理は、宇宙における全ての軍事活動を調整する為の中枢として1985年に創設されたUS宇宙軍(US統合軍)で行われており、司令部はNORAD(北米航空宇宙防衛軍)と同じコロラド州コロラドスプリングス基地に置かれていた。 また、このUS宇宙軍は陸海空軍の三軍から選抜されて構成されており、衛星の打ち上げと衛星からの指揮統制活動や、衛星を使った弾道ミサイル警戒や通信、気象や航法、自己位置測定装置などによる三軍の支援、さらには宇宙空間での敵宇宙システムの無力化や地域担当統合軍に対する戦域弾道ミサイル防衛を支援することなどが任務となっていた。現在、このアメリカ宇宙軍は2002年10月1日にアメリカ戦略軍に整理・統合されていて組織自体はもはや存在していない。

アメリカ国防総省コーエン長官の発言[編集]

1997年4月28日にジョージア大学で開催された対テロリズム対策会議において、アメリカ国防総省長官ウィリアム・コーエンが、「幽霊スパイ」や「ウソの脅威による恐怖」について、アメリカの作家であり未来学者であるアルビン・トフラーやウイルス兵器(生物兵器)に言及しながら、環境型テロリズム(eco-type of terrorism)や、電磁波によって意図的に惹き起こされる地震や火山活動などの自然災害、すなわち気象兵器について言及した[10]。◎一部の国がエボラウイルスのような病原体を造ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。

アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもある。

電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。

米国防長官ウィリアム・S・コーエン[1997年4月28日の発言] .

歴史[編集]

20世紀前半期に科学者のニコラ・テスラが、地震兵器のアイデアを公表している[11]

陰謀論による説明[編集]

世界各地で起こった大規模災害は仮想敵国が気象兵器の利用により引き起こしたものであるとの陰謀論が数多く存在する[要出典]。陰謀論によれば、

  • アラスカで行われている高周波活性オーロラ調査プログラム(HAARP)において気象兵器の研究が行われている[12]
    • ミネソタ州知事ジェシー・ベンチュラ(Jesse Ventura)はCNNの取材に対して、「ハープシステムは、特別な50本のアンテナで構成されたシステムであり、出力数百万ワットの高周波を、電離層の特定の地点に集め、その地上への反響が、多くの災害を引き起こしている可能性がある」と指摘し、HAARPは雲の動きや気候をコントロールすることができるとしたうえで、アメリカ政府はこのプロジェクトを機密事項ではないとしているが、ベンチュラ元知事が視察を申し出た際、許可が出なかったことから、「政府はうそをついている」とみている[13]
  • 海面に電磁波を照射する(レーザー冷却を行う)気象兵器(衛星軍事兵器)の存在。エルニーニョ現象ラニーニャ現象はこれによって引き起こされる。[独自研究?]
  • 電離層を加熱することで核攻撃に対する盾として用いることも検討されたと主張する。
  • アメリカ、ヨーロッパ、ロシア、中国が気象兵器の開発を行っている

などといったことが主張される。

威嚇的軍事使用[編集]

気象兵器の使用によって、地震や異常気象は自然現象に見せかけることができるので、アメリカ政府が他国政府を恫喝するのに使われているという陰謀論が主張されている。[要出典]

地震兵器[編集]

人工地震・誘発地震を意図的に利用するものを地震兵器という。その手法として以下が主張されている。[要出典]

  • 人工地震
    • レーザー(=電磁波の一種でレーザーの元となる光子は電荷を持っている粒子に「電磁気力」を伝えるゲージ粒子であり、ある範囲の振動数を持つ光子が光として人々の目から観測されているもの)で地下水を加熱し、熱膨張させ、地殻に負荷をかける
    • 小型核爆弾の使用
      • 1992年以降、データの公表されないW71 (核弾頭)が使用されていると主張される
  • 誘発地震
    • HAARPの利用
    • 地中に穴を掘り、活断層上で核爆弾を爆破する
    • プラズマ兵器の使用

地震兵器が使用されたとされる地震事例[編集]

阪神・淡路大震災兵庫県南部地震)・イラン(バム)地震火星地震スマトラ島沖地震四川大地震新潟県中越沖地震東日本大震災東北地方太平洋沖地震[要出典]

  • ジャーナリストと自称するベンジャミン・フルフォード(日本名古歩道ベンジャミン)は、四川大地震[14]や新潟県中越沖地震[15]・東日本大震災[16]などについて「アメリカ政府のイオンプラズマ兵器による攻撃」「これらの気象兵器を使う脅迫により、郵政民営化や民間銀行の外資買収が行われた」と主張している。
  • 東日本大震災について

その他[編集]

漫画などといったフィクションでは架空の戦争上で気象兵器が利用されるといった場面が含まれている作品が幾つか存在する。[要出典]

  • 荒巻義雄著 『琵琶湖要塞1997』ではIBM軍が使用制限された核兵器に代わる戦略兵器として列島軍に地震兵器を、スミノフ軍に気象兵器を使用したがバタフライ効果により制御不能になり自国も異常気象に見舞われる事態になった。
  • 宇宙戦艦ヤマト』ではガミラス星本土決戦でガミラス側が気圧減圧器で低気圧を発生させ、ヤマトを濃硫酸の海に叩き落とす作戦を実施した。
  • 3001年終局への旅』ではモノリスが太陽光を遮断して人類を抹殺しようとするが反撃を受け失敗する。
  • 映画『マトリックス』では人類が太陽光をエネルギー源としている機械に対抗するため、ナノマシンを空中に散布して太陽光を遮断したが逆に人類が電池にされてしまう設定になっている。

脚注[編集]

  1. ^ 同志社大学国際法研究室オンライン条約集 環境改変兵器禁止条約
  2. ^ 東京大学田中明彦研究室 データベース「世界と日本」多数国間条約集
  3. ^ 杉江 栄一 細菌学的兵器禁止条約および環境破壊兵器禁止条約 中亰法學 15(3), 1-8, 1981-01-20
  4. ^ Environmental Warfare and Climate Change Michel Chossudovsky.禁止されたのは「widespread, long-lasting or severe effects as the means of destruction, damage or injury」。
  5. ^ 同志社大学国際法研究室オンライン条約集 環境改変兵器禁止条約
  6. ^ [1]外務省条約局,条約集(多数国間条約)昭和57年
  7. ^ 同リンク
  8. ^ 人工降雨#アメリカにおける研究と実践
  9. ^ 人工降雨#日本における研究
  10. ^ http://fas.org/news/usa/1997/04/bmd970429d.htm
  11. ^ ニコラ・テスラおよび英語版を参照
  12. ^ ジェリー・E・スミス著『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』ベンジャミン・フルフォード監訳・解説、成甲書房、2010年
  13. ^ CNNのPiers Morgan記者による取材。PressTV2011年4月7日放映'US weapon caused Japan disaster'、Jesse Ventura:American Conspiracies: Lies, Lies, and More Dirty Lies that the Government Tells Us:Skyhorse Publishing(2010)
  14. ^ 中国の地震について ベンジャミン・フルフォード本人ブログ
  15. ^ 日本はアメリカの最新兵器に脅されたから仕方なく日本の銀行を英米の秘密結社に渡した ベンジャミン・フルフォード本人ブログ
  16. ^ 日本への地震兵器攻撃は米国のネバタ州とニューメキシコ州の米軍地下基地から発生した ベンジャミン・フルフォード本人ブログ
  17. ^ リチャード・コシミズ本人ブログ
  18. ^ CNNのPiers Morgan記者による取材。PressTV2011年4月7日放映'US weapon caused Japan disaster'
  19. ^ 「震災で"トンデモ/デマ"に救いを求める人々」”. 日刊サイゾー (2011年). 2011年5月6日閲覧。

参考文献[編集]

  • ジェリー・E・スミス『気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル』(ベンジャミン・フルフォード監訳・解説)成甲書房、2010年。ISBN:978-4-88086-271-2(4-88086-271-1)
  • ロザリー・バーテル(Rosalie Bertell) 「戦争はいかに地球を破壊するか―最新兵器と生命の惑星」中川 慶子,振津 かつみ,稲岡 美奈子 (翻訳)、緑風出版 (2005)ISBN-10: 4846105075

関連項目[編集]

外部リンク[編集]