死亡広告

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動

死亡広告(しぼうこうこく)は、新聞などの情報誌によって死亡を伝える広告。新聞社などが独自の判断で著名人の死を掲載する記事は死亡記事(訃報、Obituary)と言い、死亡広告に該当しない。

通称「お悔やみ欄」などとも呼ばれる。

日本における死亡広告[編集]

内容[編集]

梅原北明の雑誌『グロテスク』の発禁を伝える死亡広告(1928年)

死亡広告では通常、物故者の死亡年月日・享年・自宅・葬儀日程・葬儀場所・喪主・葬儀委員長が記載される。

死亡広告に記載するか否か、どの新聞に記載するかなどは通常遺族の判断に任される。なお、近年では遺族の希望に基づいて葬儀社が手続きを代行してくれるケースや、葬儀終了後に載せるケースも少なくない。また、後者のケースは故人の遺志で親戚のみでの家族葬密葬を行い、部外者の供物献花香典を辞退する旨の広告になることが多い。

日本において最初に死亡広告が掲載されたのは、1873年1月14日の『日新真事誌』紙上における外務少輔・上野景範の父の死亡広告(12日死亡、15日出棺)。

沖縄県における死亡広告[編集]

通常全国紙地方紙ブロック紙[1]では、希望者のみではあるが毎日多くの死亡広告が載せられている。通常親戚の死亡は死亡広告と電話で知らせるのが原則であるが、沖縄県では一般人でも電話では知らせず、地元紙に死亡広告を出し親族に見つけてもらうのが通例である。よって葬儀には遠戚も参列し、焼香は1時間では終わらない。沖縄県民は毎朝、自分が参列しなければならない様な葬儀がないか地元紙で確認するようにしている。

米国における死亡広告[編集]

米国にも地域の新聞などに死亡広告(Obituary page)を出す習慣がある[2]。死亡広告には、故人の姓名、出身地、住所、死亡日時などが掲載される[2]。葬儀は親族のみで執り行われる場合もあるが、親族以外の参列者も受け付けているときは死亡広告に葬儀の場所や時間も記載される[2]。遺族が献花を受け付けているか否かも死亡広告で確認できる[2]

脚注・出典[編集]

  1. ^ 北海道新聞河北新報中日新聞中国新聞西日本新聞のような、広域で発行される新聞紙。
  2. ^ a b c d 文化・習慣・マナー 葬式 junglecity 2018年12月13日閲覧

関連項目[編集]