構造エンジニア

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構造エンジニア
基本情報
名称 構造エンジニア
職種 専門職
業種 建築技術者、建設コンサルタント
詳細情報
適性能力 技術知識、管理技能
必須試験 構造エンジニアリング
就業分野 建築・構造物
関連職業

建築家技術コンサルタント

コンストラクション・マネジメント

構造エンジニア(こうぞうエンジニア)とは、地震などで損壊しないように、建築物の強度について技術的解決を行う技能職。構造家とも呼ばれるエンジニアもいる。

解説[編集]

基本的に建築の意匠設計者やほかの建築系エンジニア(設備、施工、積算ほか)と区分するための、建築界での呼称であり、土木その他の構造物技能職にはあまり使用しない。

新潟県の朱鷺メッセの連絡橋落下事故などに代表される構造不備による事故を事故調査・予防するのも、構造エンジニアの役割である。『ジェネラリスト』と名乗る者や坪井善勝のように「アーキテクト」と、またなわけんジム(すわ製作所)所属の名和研二のように構造と雑用業、と名乗ったりするものもおり、定義は曖昧である。

1916年に「家屋耐震構造論」で工学博士号を得た佐野利器から、弟子の内田祥三内藤多仲武藤清、内藤の弟子の松井源吾木村俊彦青木繁川口衞らが先駆的な役割を果たし、最近では金箱温春今川憲英佐々木睦朗新谷眞人らが活躍している。木村は作品集(新建築社)を出している稀有な構造エンジニア/構造家である。

構造技術者の賞として、日本建築構造技術者協会が主催するJSCA賞、また過去には松井源吾賞、それを継承する日本構造デザイン賞がある。

なお、構造エンジニアが通常取得している国内での実務上の資格は建築士であり、一定規模以上は構造設計一級建築士である。ほかに関連資格としては専攻建築士(設計・構造)、APECENGINEER(Structural)、JSCA建築構造士などや、技術士 (建設部門)の鋼構造及びコンクリート、などの資格が存在する。

技術者資格相互承認[編集]

APECエンジニア[編集]

PECエンジニアのStructural(構造)分野のうち建築構造分野については、一級建築士のうち建築構造に関する実務を行う者(建築構造士など)が対象となる。ただしこれらのものに対する審査の実施に関する事務は、前述の審査説明書の基づき、モニタリング委員会からの委託を受けた建築エンジニア資格委員会(事務局:日本建築センター)が行う。

そしてAPECエンジニアになるためには、APECエンジニアの5要件を満たす必要がある。日本において、建築構造分野に関するそれぞれの審査ポイントは、(1) 認定又は承認されたエンジニアリング課程を修了していること、又はそれと同等の者と認められていること。(2) 自己の判断で業務を遂行する能力があると当該エコノミーの機関で認められていること、としてある。 一級建築士免許証の写しが添付されていることが確認される必要があり、(3) エンジニアリング課程修了後、7年以上の実務経験を有していること。そして建築構造に関する7年間以上の実務経験を有しているかどうかを審査。 (4)少なくとも2年間の重要なエンジニアリング業務の責任ある立場での経験を有するか(この2年間は上記7年の内数としてもよい。)

下記に該当する建築構造に関する2年間の実務経験を有しているかどうかを審査。  a. 比較的小さな規模の業務について、企画、計画、設計、管理、監理、調整などの大半を実施した経験を行い、業務を実施した経験。  b. 比較的規模の大きな業務の一部を担当して、業務全体を理解した上で関連部署との調整やチームの指導などを行い、業務を実施した経験。  c. 複雑な条件下の業務、新しい考え方が求められる業務、あるいは複雑な領域にまたがる業務などを実施した経験。 (5) 継続的な専門能力開発を満足すべきレベルで実施していること。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]