森嘉兵衛
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森 嘉兵衛(もり かへえ、1903年6月15日[1] - 1981年4月8日)は、日本の歴史学者、岩手大学名誉教授。経済学博士。研究テーマは主に南部藩を始めとする近世史だが、中尊寺金色堂の調査に参加するなど、その活動分野は幅広かった。
概要
[編集]岩手県盛岡市の豪商の家に生まれる。盛岡中学から法政大学経済学部に進み[1]、小野武夫の下で近世日本経済史を研究した。1929年卒業[2][3]。岩手県教育会書記[4]を務め、岩手師範学校教授[2]を経て、1949年に岩手大学教授[5][3]、1969年定年退官。学内では学芸学部長、教育学部長を歴任した[1]。退官後は、盛岡短期大学講師や富士大学教授を務めた[1]。1981年『森嘉兵衛著作集』編纂中に盛岡市の自宅で死去。
社会経済史の立場から岩手県の通史の研究を行い、1951年「近世奥羽農業経営史論」により東北大学から経済学博士を取得[6]。同年より岩手日報で連載した「岩手を作る人々」は県民の郷土史への関心を高めたとされ、「岩手史学会」設立などで人材育成にも努めた。
1949年、第1回岩手日報文化賞を受賞[1]。1973年に勲三等旭日中綬章を受章[7]。
著書
[編集]- 『岩手を作る人々』岩手日報社 1952
- 『近世奥羽農業経済組織論』有斐閣 1953
- 『明治前期岩手県農業発達史』農林省農業総合研究所 1953
- 『盛岡市史 第3分冊 近世期』盛岡市史編纂委員会編 盛岡市 1956-1969
- 『盛岡市史 第1分冊 第1 総説先史期』盛岡市史編纂委員会編 盛岡市 1958
- 『興産相互銀行二十年史』興産相互銀行二十年史編纂委員会 1962
- 『三浦命助伝 南部藩百姓一揆の指導者』平凡社 1962
- 『五戸・木村文書』五戸町誌刊行委員会 1965
- 『日本の武将 津軽南部の抗争 南部信直』人物往来社 1967
- 『日本僻地の史的研究』法政大学出版局 1969-1970
- 『岩手県の歴史』山川出版社 1972 県史シリーズ
- 『北日本相互銀行二十年史』北日本相互銀行二十年史編纂委員会 1972
- 『岩手をつくる人々 近代篇』法政大学出版局 1974
- 『岩手近代百年史』熊谷印刷出版部 1974
- 『みちのく文化論』法政大学出版局 1974
- 『岩手をつくる人々 古代-近世篇』法政大学出版局 1983
- 『森嘉兵衛著作集』全10巻 法政大学出版局 1982-2003
- 第1巻 (奥羽社会経済史の研究/平泉文化論) 1987
- 第2巻 (無尽金融史論) 1982
- 第3巻 (陸奥鉄産業の研究) 1994
- 第4巻 (奥羽農業経営論) 1983
- 第5巻 奥羽名子制度の研究 1984
- 第6巻 (近世農業労働構成論) 1998
- 第7巻 (南部藩百姓一揆の研究)1992
- 第8-9巻 日本僻地の史的研究 九戸地方史 1982-1983
- 第10巻 (岩手近代史の諸問題) 2003
共編著
[編集]- 『近代鉄産業の成立 釜石製鉄所前史』板橋源共著 富士製鉄釜石製鉄所 1957
- 『日本庶民生活史料集成 第6巻 一揆』原田伴彦、青木虹二共編 三一書房 1968
- 『いわての風物誌』瀬川経郎共著 熊谷印刷出版部 1969
- 『日本庶民生活史料集成 第3巻 探検・紀行・地誌 東国篇』竹内利美、宮本常一共編 三一書房 1969
- 『日本庶民生活史料集成 第13巻 騒擾』青木虹二共編 三一書房 1970
- 『日本庶民生活史料集成 第7巻 飢饉・悪疫』谷川健一共編 三一書房 1970
記念論集
[編集]- 『森嘉兵衛教授退官記念論文集』法政大学出版局 1969
参考文献
[編集]- 細井計「森嘉兵衛」(『国史大辞典 15』(吉川弘文館、1996年) ISBN 978-4-642-00515-9)
- 『岩手県姓氏歴史人物大辞典』(角川書店、1998年) ISBN 978-4-040-02030-3) P344-345
脚注
[編集]- ^ a b c d e “森嘉兵衛(もりかへえ)”. 盛岡市公式ホームページ. 盛岡市. 2024年1月16日閲覧。
- ^ a b “森嘉兵衛賞”. hoseikeiyukai.jp. 法政大学経済学部同窓会 (2018年7月31日). 2024年1月16日閲覧。
- ^ a b 法政大学校友名鑑刊行会 編『法政大学校友名鑑』法政大学校友名鑑刊行会、1941年、253頁。NDLJP:1461443/380。
- ^ 日本経済史研究所 編『郷土史家名簿』日本経済史研究所、1934年、5頁。NDLJP:1209348/5。
- ^ 『官報』第6853号、昭和24年11月15日、p.131.NDLJP:2963396/2
- ^ “書誌事項(CiNii Dissertations)”. 国立情報学研究所. 2024年6月6日閲覧。
- ^ 『官報』第14060号、昭和48年11月7日、p.7.