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東海カーボン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
東海カーボン株式会社
TOKAI CARBON CO.,LTD.
種類 株式会社
機関設計 監査役会設置会社[1]
市場情報
東証プライム 5301
1949年5月16日上場
略称 東海カ、東海カボン
本社所在地 日本の旗 日本
〒107-8636
東京都港区北青山1-2-3
設立 1918年4月8日
業種 ガラス・土石製品
法人番号 6010401020094 ウィキデータを編集
事業内容 カーボンブラック・黒鉛電極・ファインカーボン・摩擦材および工業炉・関連製品の製造、販売
代表者 代表取締役社長兼社長執行役員 長坂一
資本金 204億36百万円（2014年12月）[2]
発行済株式総数 224,943,104株[2]
売上高 連結：2,620億2,800万円
単体：845億4,300万円
（2019年12月期）[2]
営業利益 連結：543億4,400万円
単体：223億2,500万円
（2019年12月期）
総資産 連結：4,628億7,200万円
単体：3,046億8,900万円
（2019年12月期）[2]
従業員数 連結：2,944人、単体：729人
（2019年12月現在）[2]
決算期 12月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人
主要株主 JP MORGAN CHASE BANK 380684(5.80%)
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社(5.23%)
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(5.19%)
外部リンク www.tokaicarbon.co.jp ウィキデータを編集
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東海カーボン株式会社（とうかいカーボン、英: TOKAI CARBON CO.,LTD.）は、東京都港区に本社を置く炭素製品の大手メーカーである。日経平均株価の構成銘柄の一つ[3]。

沿革

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歴代社長

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代氏名就任日退任日備考
東海電極製造
1寒川恒貞1918年4月8日1941年4月11日[4]
2寒川恒一郎1941年4月11日1961年8月26日在任中に死去[4]
3稲田辰男1961年9月11日1972年1月29日[4]
4鳥越熊衛1972年1月29日1975年1月29日社名改称[4]
東海カーボン
4鳥越熊衛1975年1月30日1981年12月31日在任中に死去[4]
5伊藤国二郎1982年1月7日[4]1990年3月
6三文字昌久1990年3月[5]1996年3月
7大嶽史記夫1996年3月[6]2007年1月
8工藤能成2007年1月2015年2月
9長坂一2015年2月現職

所在地

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知多工場の夜景

グループ

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連結子会社

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国企業事業資本金
日本の旗 日本東海高熱工業工業炉事業
セラミック製品の製造・販売		14億円
エレマ産業工業炉事業1,000万円
三友ブレーキ摩擦材の製造・販売
東海能代精工
東海マテリアル1億円
東海ファインカーボンマシニングファインカーボンの加工・販売
黒鉛電極の販売		8,500万円
グラファイト化工トーカベイト（不浸透性黒鉛）事業7,500万円
オリエンタル産業ファインカーボンの加工
鉛筆用芯の製造・販売		4,000万円
東海運輸貨物の運送3,900万円
ティー・シー・ファイナンス設備のリース5,000万円
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国TOKAI CARBON U.S.A.,INCファインカーボンの製造・販売1,620万ドル
イギリスの旗 イギリスTOKAI CARBON EUROPE LTD.250万ポンド
TOKAI CARBON UK LTD.1ポンド
イタリアの旗 イタリアTOKAI CARBON ITALIA S.R.L.9,000万₤
 スウェーデンSVENSK SPECIALGRAFIT AB20万セック
タイ王国の旗 タイTHAI TOKAI CARBON PRODUCT CO., LTDカーボンブラックの製造・販売8億バーツ
中華人民共和国の旗 中国東海炭素（天津）有限公司1,900万ドル
上海東海高熱耐火制品有限公司工業炉事業340万ドル
ドイツの旗 ドイツERFTCARBON GmbH[注釈 1]黒鉛電極の製造・販売818,067ユーロ

持分法適用会社

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国企業事業資本金
日本の旗 日本平成セラミックス工業炉事業1億5,000万円
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国MWI,INC.ファインカーボンの製造・販売1万429ドル
大韓民国の旗 韓国韓国東海カーボン45億ウォン
中華人民共和国の旗 中国大連東海結金藤素有限公司
SGL TOKAI CARBON LTD., SHANGHAI黒鉛電極の製造・販売1,400万ドル
シンガポールの旗 シンガポールSGL TOKAI PROCESS TECHNOLOGY PTE.LTD.トーカベイト事業

持分法非適用会社

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国企業事業資本金
日本の旗 日本名古屋グリーン倶楽部ゴルフ練習場の経営
ランコムトーヨーコンピュータソフトウェアの開発・販売1,000万円

出来事

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同業他社

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注釈

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  1. ↑ 2025年6月にドイツの投資ファンド Lenbach Equity Opportunities III. GmbH & Co. KG へ売却[7][8]

脚注

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  1. ↑ “コーポレートガバナンス”. 東海カーボン株式会社. 2025年11月29日閲覧。
  2. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 “2014年12月期 有価証券報告書” (PDF). 東海カーボン株式会社. 2015年7月28日閲覧。
  3. ↑ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  4. 1 2 3 4 5 6 東海カーボン社史編纂委員会 1983, 376-418頁.
  5. ↑ 人事興信所 1995, さ250頁.
  6. ↑ 興信データ株式會社 2005, お139頁.
  7. ↑ “東海カーボン(5301) 連結子会社の異動に関するお知らせ 2025年05月19日 適時開示”. みんかぶ (2025年5月12日). 2025年5月20日閲覧。
  8. ↑ “連結子会社の株式譲渡完了に関するお知らせ 2025年7月1日 プレスリリース”. 東海カーボン (2025年7月1日). 2025年7月2日閲覧。
  9. ↑ “東海カーボン　田ノ浦工場で集中豪雨により火災が発生”. 日刊ケミカルニュース (2020年7月9日). 2020年8月17日閲覧。

参考文献

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外部リンク

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