東洋オリーブ

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東洋オリーブ株式会社
Toyo Olive Co.,Ltd.
種類 株式会社
略称 東洋オリーブ
本社所在地 日本の旗 日本
761-4398
香川県小豆郡小豆島町池田984番地5
設立 1955年6月24日
業種 食料品
事業内容 オリーブの栽培並びに果実の加工
及び採油精製
代表者 南宣之代表取締役社長
資本金 3000万円
従業員数 30名
主要株主 株式会社ダイゾー
外部リンク いつも、おいしく、美しく。東洋オリーブ株式会社
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東洋オリーブ(とうようオリーブ、英語: Toyo Olive Co.,Ltd.)は、香川県オリーブ加工会社である。

概要[編集]

香川県小豆郡小豆島町に本社を置き、オリーブ油の製造、および、販売事業を展開している。製造のみならず、実際にオリーブの栽培も手掛けており、小豆郡土庄町を中心に広大なオリーブ畑を所有している。豊島に所有する畑は、面積およそ70ヘクタールに達しており、そこにオリーブの成木6500本ほどが植えられている[1]。また、現在もオリーブの育苗を行っており、一年あたり3万本近くの幼木を育成している[1]

商品[編集]

この畑で収穫されたオリーブの実を使ってオリーブ油を搾油し、それらを出荷し販売している。同社の製造するオリーブ油は、この地元のオリーブをもとに製造されている。小豆島を中心とする一帯はオリーブの大規模栽培が行われているが、日本の場合、小豆島周辺域以外で大々的に行っている地域はほとんどない。したがって、同社の製造するオリーブ油は、比較的貴重な純国産のオリーブ油である。バージンオイルや化粧品など多様な商品を出荷していたが、近年は「ToLea」と題した統一ブランドを起ち上げ、各商品のブランド名称の一本化を図っている[2][3] [4][5][6]

産学官連携[編集]

産学官連携事業にも積極的に参加している。香川大学産業技術総合研究所などの諸機関とともに、産学官連携事業の一つである「特徴ある糖質の機能を生かした健康バイオ産業の創出」プロジェクトに参画しており[7]、2008年には同プロジェクトが文部科学省の「都市エリア産学官連携促進事業(発展型)」に採択された[8][9]

沿革[編集]

設立母体は大阪府大阪市に本拠を置く株式会社大阪造船所であった。大阪造船所が株式会社ダイゾーに改組したのちも、資本関係は従来と変わらず継続しているため、同社はダイゾーグループの一員にとどまっている。

歴代社長[編集]

東洋オリーブの本社や農園がある小豆島の全景
  • 南俊二
  • 南景樹
  • 樋口治郎
  • 南有子
  • 荒野樹
  • 高橋悌司
  • 南宣之

脚注[編集]

  1. ^ a b 事業内容”. 東洋オリーブ株式会社. 2009年12月19日閲覧。
  2. ^ 自由人、会社人〜トップの横顔〜瀬戸内海放送、2008年10月5日[要検証 ]
  3. ^ “果汁エキス配合の化粧品 「ToLea[トレア]」発売 強い抗酸化力を活用 東洋オリーブ”. 四国新聞 朝刊 経済面: p. 5. (2009年4月24日). "オリーブは豊島や小豆島の自社農園で栽培、化粧品は無添加で製造した。同社は化粧品のほかにも、濃縮したオリーブ果汁エキスを活用した商品の開発に今後取り組む考えだ。南宣之社長は「これまではあまり注目されなかったオリーブ果汁の抗酸化力を生かし、高付加価値の化粧品として打ち出したい」としている。" 
  4. ^ “フリートーク=南宣之・東洋オリーブ社長 オリーブの商品幅拡大”. 四国新聞 朝刊 経済面: p. 5. (2009年4月29日). "南宣之社長は「オリーブは油だけが注目されがちだが、ほかの違う機能もうまく活用して、商品の幅を広げられた」と話し..." 
  5. ^ “エリア情報 小豆島町 濃縮果汁配合の化粧品 東洋オリーブ 美容液など3種”. 山陽新聞 朝刊 地方経済-15版: p. 6. (2009年5月1日). "同社は通常は廃棄する果汁の商品化をと...化粧品への応用に成功した。" 
  6. ^ “[街ネタ×6]香川 オリーブ果汁配合の化粧品”. 愛媛新聞 朝刊 若者一. (2009年5月2日). "「東洋オリーブ」は...「ToLea(トレア)」の販売を開始した。小豆島特産のオリーブを使用。" 
  7. ^ 参画機関”. 都市エリア産学官連携促進事業(発展型)高松エリア 特徴ある糖質の機能を生かした健康バイオ産業の創出「参画機関」. かがわ産業支援財団. 2009年12月19日閲覧。
  8. ^ 文部科学省科学技術・学術政策局科学技術・学術戦略官付(地域科学技術担当) (2008年5月14日). “平成20年度都市エリア産学官連携促進事業(発展型)の地域選定について”. 文部科学省. 2009年12月19日閲覧。
  9. ^ 別添3 平成20年度 都市エリア産学官連携促進事業(発展型)提案一覧表”. 平成20年度都市エリア産学官連携促進事業(発展型)の地域選定について. 文部科学省 (2008年5月14日). 2009年12月19日閲覧。

外部リンク[編集]