本渓湖炭鉱

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本溪湖炭鉱(ほんけいこたんこう、本溪湖煤礦)は、本溪湖周辺の山麓等に散点していた炭坑。20世紀初頭に日本の大倉財閥の事業を継続して、採掘が開始され、後に日清合弁企業が経営を引き継ぎ、ポツダム宣言の受諾に伴い接収され一時的に閉鎖に至る。現在の中国遼寧省本渓に位置し、一時期は40-50万トン級の産出量を持っていた。中華人民共和国建国後に再開され、現在は本渓鋼鉄集団有限責任公司が経営を行っている。

概要[編集]

日本の大倉組が工事に着手、1906年1月に『大倉炭鉱会社』が第一杭を開杭し、1910年11月までに第三杭までを開杭した。大倉炭鉱会社は、この炭鉱で業務用として利用していた電力設備に加えて、さらに電力供給設備を新設、1909年から周辺地域へ電力供給を行っていた。

その後、同鉱山事業の経営並びに電力事業が統合され、第三杭工事中の1910年5月に日清双方による合弁企業となる『本渓湖煤鉱有限公司』が設立され、採炭並びに電力事業が同社へ引き継がれた。設立後、同社は製鉄業を兼営するようになり、翌1911年に『渓湖煤鉄有限公司』へ改称した。

同地の第一杭から第三杭で採炭された石炭は、主に同社の関連事業に活用された。渓湖煤鉄有限公司は、1915年4月に市街地の一般消費者へ電力供給を拡大、ドイツ製や日本製の発電設備を新設して電力供給を行っていた。採炭量に影響を与えたのは製鉄業であり、1920年にかけて製鉄業が好況となったことから採炭量が増大したが、翌年以降は世界経済の不況から産出量は低下した。 1923年には、第一杭での採炭が一定量に達したことから新規の開杭が検討され、1926年に柳塘杭、翌1927年に第四杭での採炭が開始された。満州建国後は、満州国の合弁企業となり経営が継続した。

1942年4月26日14時5分、鉱山内の可燃性ガス石炭粉塵による爆発が起こり、当日働いていた坑夫の34%にあたる1,549人が死亡した。現在に至るまで最も多くの犠牲者を出した炭鉱事故となっている。戦争後、ソ連によって行われた捜査[いつ?]によると、死亡の主原因は爆発自体ではなく、直後に換気装置が閉じられてからの一酸化炭素中毒だった。跡地には中国政府により「肉丘墳」が建てられた。現在は本渓鋼鉄集団有限責任公司が経営を行っている。

関連項目[編集]

座標: 北緯41度19分39.7秒 東経123度46分25.1秒