朝貢

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朝貢(ちょうこう)は、主に前近代の中国を中心とした貿易の形態。中国の皇帝に対して周辺国の君主が貢物を捧げ、これに対して皇帝側が確かに君主であると認めて恩賜を与えるという形式を持って成立する。なお、周辺国が貢物を捧げることを進貢(しんこう)、皇帝がその貢物を受け入れることを入貢(にゅうこう)という。

朝貢には実質的な臣属という意味はなく、その点で冊封とは区別される。朝貢に対する恩賜が少なくて不満を抱いた進貢側が、帰り道で住民に略奪行為を行うこともあった。

朝貢の「朝」は、陰暦の毎月16日の早朝に行われる皇帝との朝礼に、手土産として朝礼に参加することからが由来とされる[1]

概要[編集]

職貢図》,6世紀の梁朝。

王化思想を基調として周辺諸国の夷狄たちが、「中国の徳を慕って」朝貢を行い、これに対して回賜を与えるという形式である。朝貢を行う国は、相手国に対して貢物を献上し、朝貢を受けた国は貢物の数倍から数十倍の宝物を下賜する。経済的に見ると、朝貢は受ける側にとって非常に不利な貿易形態である。

四夷から朝貢を受けることは皇帝のを示すことと見なされ、内外に向けて政権の正統性を示すことができるので、朝貢には莫大な費用がかかるにもかかわらず歴代中国政権は朝貢を歓迎してきた。

これには周辺異民族と敵対して多額の防衛費や軍事費を負担するよりも、朝貢を受けて回賜を与えたほうが安上がりであるという現実もあった。仮に周辺の異民族を討伐して支配下に置いたとしても、生産性の低い地域に支配領域を広げるだけであり、税収よりも軍事支配のためのコストのほうが上回る。つまり朝貢は中国政権にとって経済的に優れた安全保障システムでもあった。 朝貢国にとっても、自分が正式な王であることを認められる上に、貢物に対して数倍の価値の回賜が与えられるのが通常であったため大きい利益があった。また朝貢に来る使節の人員に対しても多額の褒賞金が与えられたために、経済不振になった中国王朝では費用削減のために朝貢の回数を制限することもあった。

冊封により中国王朝の臣下となった冊封国は原則的に毎年の朝貢の義務があるが、冊封を受けていない国でも朝貢自体は行うことが出来た。例えば遣唐使を送っていた当時の日本では日本側は「中国と対等貿易を行っていた」とし、中国側は「遠国である事を鑑み、毎年の朝貢の義務を免じた」としている。 漢字文化圏に包含された冊封国からの朝貢は経済的な利益にとどまらず、書物の購入、情報の入手など、社会・文化的な利益も伴った。

しかし代においてこのシステムは破綻する。に対しては辛うじて上位にたって中華王朝としての面目を保ったものの、新興に対しては宋王朝のほうが下位で貢物を差し出す事となった(貢物を受け取る側が貢物を超える回賜ができなかったとも言える)。

代においては朝貢と言った形式はなかったが、になると再び朝貢形式が採られた。鄭和の大遠征により、多数の国々からの朝貢を受けることになった。しかし回賜の経費が莫大であったことから、その後に明は朝貢制限へと方針転換する。

清と朝貢国は「属邦自主」の原則にあり、朝貢国の内政・外交を清が直接支配はしなかったが、属国と上国という上下の秩序にあり、朝鮮琉球ベトナムタイビルマネパールイスラム諸国の朝貢国の国王が清と主従関係を結んだ[2]。ヨーロッパに対しても、朝貢感覚で貿易を継続しようとしたが、ヨーロッパ諸国に傲慢な態度として憎まれ、結果、アヘン戦争などが勃発し、逆に中国が半植民地化する要因となった。さらに琉球処分及び清仏戦争日清戦争における清の敗北により、李氏朝鮮阮朝琉球王国からの朝貢も終了した。これ以降、朝貢という形式での対外関係は消滅した。

日本[編集]

古代[編集]

  • 対中国
後漢の代より国からの朝貢が記録に残る。倭の五王が日本列島の支配者にして朝鮮半島南部の徴発権、軍事指揮権、裁判権を持つ指導者として認可され、中国の南朝に対して断続的に朝貢を続けていた。これは朝鮮半島における支配権を中華秩序の中で承認して貰う(百済は南朝、高句麗は北朝に朝貢している)為である。倭王武は「使持節都督倭・百済・新羅・任那・加羅・秦韓・慕韓七国諸軍事安東大将軍倭国王」と称し、南朝による叙任を求めたが、南朝は「使持節都督倭・新羅・任那・加羅・秦韓・慕韓六国諸軍事」に叙任する(南朝が冊封した百済が省かれている)。これは南朝が朝鮮半島南部の徴発権、軍事指揮権、裁判権は倭国にあると認めた事を意味した。
中国の南北朝時代は、北朝の隋による統一で終焉する。それに従い倭も隋に使者を派遣(遣隋使)するが、国書を携えずに遣使した。二度目の遣隋使において、倭王阿毎多利思比孤は「天子の国書」を送って煬帝を激怒させた。
遣唐使の時代には、日本の側の君主は「天皇」を既に公称しており「唐の皇帝と対等の立場で貿易を行っていた」とされる。しかし天平勝宝5年(753年)の朝賀において、日本が新羅と席次を争い、日本側の言い分を通した事件があり、少なくとも唐からは新羅同様の朝貢国とみなされていた事がわかる。また寛平6年(894年)の遣唐使が菅原道真建議により停止された際には、理由のひとつとして「遣唐使が朝貢使として扱われている」事が挙げられており、唐から朝貢国として扱われている事実は、日本側でも周知の事であった。しかしながら冊封国である突厥や渤海が同様に席次を争った事例では、唐は要求を却下しており、日本は他国よりは上位とみなされていた。
隋の統一以降、中国の冊封体制に加わることはなかった。五代十国呉越や、北宋南宋とも交流があったが、日本の王を自称する藤原氏平氏などの日本の有力者、中国の民間の商人によるものであり、正式な国家交流ではなかった。呉越国は国交を求めたが、かつて「唐と対等に国交を結んでいた」日本側より拒否されている。
  • 中国以外
隋書の倭国伝には「新羅・百濟は、みな俀を以て大国にして珍物多しとなし。並びにこれを敬い仰ぎて、恒に使いを通わせ往来す」との記述がある。百済と新羅が戦略上、倭国との関係を維持する必要から物品や人質を送っており、朝貢を行った。このような関係を反映した記述であり、国力が充実した本当の意味での「大国」ではなく、国際情勢という外的要因に左右される性質の強い「大国」だったという説(森公章)や隋書における「大国」の用例を分析し、そもそも今日的な意味での「大国」とは大きく異なることを指摘(隋書における「大国」とは、内に礼節を整え保持するとともに、礼的秩序をととのえ得る国」である)し、この記述の意図を600年の遣隋使以降に倭国が隋の礼制の摂取を推進してきたことを追認した上で、隋の対高句麗戦争のために倭国が創建した「大国」的構造を隋の礼的秩序社会に編入する政治的意図の表れとする説(黒田裕一)がある。森公章は黒田説について「大国」の意味合いは、その通りかもしれないが現実の通交関係にも目配りすべきだと述べている。また、堀敏一は倭国からの遣隋使が主観的な大国意識を隋に伝え、それが反映されたものに過ぎず、そのような実態はなく、その域を出ないとする。
また7世紀中頃に、朝鮮の済州島に古代から中世にかけて存在した王国である耽羅国が、唐の侵攻を恐れて日本に朝貢したと日本書紀に記されている。
渤海との貿易においては、渤海の側が日本に対して渤海使を派遣し、渤海側は日本に対し「朝貢」をした。当時の日本の国力では、毎年の「朝貢」に対して回賜を行う能力は無く、12年に1度に制限するに至った。

中世[編集]

倭寇に悩まされる明は、日本側に有利な朝貢関係の設定と引き換えに倭寇を取り締まらせようとする。日本の南北朝期に九州に南朝派政権を構えていた懐良親王が「日本国王良懐」として明に朝貢を行う。その後室町幕府3代将軍の足利義満が明朝に対して使節を派遣して「日本国王」に冊封される。以後、外交文書に使用して日明貿易(勘合貿易)を開始。父の名目的対明臣従路線を嫌った4代将軍足利義持による一時的な停止はあったものの日本側に有利な取引による利益は捨てがたく、まもなく義持自身により再開され、以降室町時代を通じて行われた。足利義政は進貢すら省略し一方的な銅銭の賜与を求め、これは一度認められた。

李氏朝鮮は、「東華を自称[3]」しており、紙幣礼服に加えて、四書五経雅楽に使用する楽器まで下賜されている[3]

近世[編集]

室町幕府の弱体化により、大内氏などの大名により勘合貿易が継続される。安土桃山時代には、豊臣秀吉の朝鮮出兵(文禄・慶長の役)が行われ、日明関係は断絶。江戸時代には一応関係は修復されるが、江戸幕府は朝鮮とは国交を結んだものの、とは正式に国交を結ばず、いわゆる民間交流レベルの貿易となった。徳川将軍は朝鮮に対して「日本国大君」と称して国交を結んだ。「大君」の称号は、朝鮮では王ではなく王子の嫡子を意味する称号であったため、徳川家宣の時代には一時期「日本国王」と称したこともあったが、徳川吉宗の時代には元の「日本国大君」に戻された。

備考[編集]

  • 礼記正義』には、「毎年、諸侯(諸王)は天子(皇帝)の元に大夫を派遣し、3年ごとに(王の下、執政を行う大臣)を派遣し、5年ごとに諸侯自らが朝貢する」と記され、大夫派遣を「小聘(へい)」、卿派遣を「大聘」というとする。これに従うなら、卑弥呼が諸侯で、その弟が卿に当たるが、邪馬台国とそれ以前の倭王は大夫しか送っておらず(『魏志倭人伝』)、日本において諸侯自らが朝貢したという記録はない。

脚注[編集]

  1. ^ 「皇帝たちの中国」岡田英弘 著 ISBN 4-562-03148-4
  2. ^ 並木頼寿井上裕正 『世界の歴史(19)中華帝国の危機』 中央公論社1997年ISBN 978-4124034196p12
  3. ^ a b 三田村泰助「明帝国と倭寇」『東洋の歴史8』人物往来社1967年、p144

参考文献[編集]

  • 濱下武志 『朝貢システムと近代アジア』 岩波書店、1997年。

関連項目[編集]