朝吹常吉

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朝吹 常吉(あさぶき つねきち、1877年明治10年)5月28日 - 1955年昭和30年)3月10日)は、日本実業家。元三越社長[1]。元帝国生命保険(現・朝日生命保険)社長[1]

長男朝吹英一木琴(シロフォン)の研究家、三男朝吹三吉は元慶應義塾大学法学部教授(フランス文学)、長女朝吹登水子翻訳家として知られる。フランス文学者詩人朝吹亮二は孫。小説家で第144回芥川龍之介賞を受賞した朝吹真理子は曾孫。2001年ノーベル化学賞を受賞した野依良治とは親族関係である。

経歴[編集]

実業家朝吹英二の子として東京府(現・東京都)に生まれた。慶應義塾幼稚舎を経て1893年12月、慶應義塾正科を卒業[2]1896年、英国に渡り、倫敦大学に入り、経済学を修めた[2]

1900年から1906年まで、日本銀行に勤務[2]。1906年9月、商業視察のため米国に渡り、三井物産紐育支店に勤務[3]1907年11月、帰国[3]。1913年、三越呉服店常務に就任[1]。1925年、帝国生命保険会社社長[1]。東京芝浦電気、王子製紙、台湾製糖などの重役を兼務。

人物[編集]

慶應義塾在学中からテニスに関しては有名だった[4]。陸軍中将長岡外史の娘である妻の磯子とともにテニスの名手としても知られた。1922年日本庭球協会(現・日本テニス協会)が創立され、初代会長は朝吹が務めた [5]。芸者遊びも盛んで、柳橋 (花街)では父親英二を大朝吹、子の常吉を小朝吹と呼んでいた[6]

高輪の本邸(1924年築。東京都港区高輪3-19-1、2016年9月までは東芝山口記念会館、現在は日本テレビホールディングスに売却)と軽井沢にあった別荘「睡鳩荘」(1931年築。塩沢湖畔に移築復元)は、いずれも後に日本に帰化した米国人宣教師ウィリアム・メレル・ヴォーリズの設計によるもの。

家族・親族[編集]

朝吹家

1849年 - 1918年

1889年 - 1985年

1909年 - 1993年

音楽家・千代田組(常吉が創業した商社[8])社長[9]。幼い頃に木琴を買い与えられてプロ級の腕前となり,慶応義塾大学経済学部在学中の1927(昭和2年)より木琴奏者としてNHKのラジオ放送に出演し,1930年にアメリカで音楽を学んだのち,大手レコード会社各社からレコードを出すなどした[10]。1933年三井信託に入社し(1941年より千代田組)[9]、1937年から灰田晴彦からスチールギターを習い、1940年から原田敬策(男爵原田熊雄の長男)、芝小路豊和(男爵芝小路豊俊の長男)、朝比奈愛三(雪村いずみの父親)とハワイアンバンド「カルア・カマアイナス」として活動、アマチュアながら定期公演やレコードリリースもするなど活躍し、戦後もしばらく「サーフライダース」の名でバンド活動を行なった[10]

1912年 - ?

万寿企業株式会社取締役[11]

1914年 - 2001年

  • 四男・四郎(妻・登茂子は伯爵山本清三三女[11]

1915年 - 1988年

建築家。1938年ケンブリッジ大学建築学部卒業後千代田設計事務所設立し(のち朝吹一級建築士事務所)、在日大使館を多くてがけた[12]

1917年 - 2005年

脚注[編集]

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  1. ^ a b c d 朝吹 常吉とはコトバンク。2015年12月25日閲覧。
  2. ^ a b c 『慶応義塾出身名流列伝』753 - 754頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。
  3. ^ a b 『大分県人士録』324 - 325頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。
  4. ^ 『現代之人物観無遠慮に申上候』139 - 140頁。
  5. ^ 日本テニスの年表公益財団法人 日本テニス協会
  6. ^ 『二代芸者 : 紅灯情話』111 - 113頁。
  7. ^ a b c d e f 『人事興信録 第7版』あ101頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。
  8. ^ 沿革株式会社千代田組
  9. ^ a b 朝吹英一アサブキエイイチ新撰 芸能人物事典 明治~平成
  10. ^ a b 昭和戦中期の軽音楽に関する一考察―カルア・カマアイナスについて古川隆久、研究紀要 / 日本大学文理学部人文科学研究所、2007
  11. ^ a b c 朝吹常吉人事興信録. 第14版 上、1943, pア103
  12. ^ 朝吹四朗アサブキシロウ20世紀日本人名事典

参考文献[編集]

  • 三田商業研究会『慶応義塾出身名流列伝』実業之世界社、1909年。
  • 安藤せん子『二代芸者 : 紅灯情話』新栄社、1913年。
  • 『大分県人士録』大分県人士録発行所、1914年。
  • 『現代之人物観無遠慮に申上候』河瀬蘇北、二松堂書店、1917年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。