昭和電力

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昭和電力株式会社
Soyama power station and Soyama Dam.jpg
昭和電力が建設した祖山発電所と祖山ダム
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
東京市麹町区丸ノ内1丁目6番地
東京海上ビル
設立 1926年(大正15年)12月27日
解散 1939年(昭和14年)10月31日
日本発送電と合併)
業種 電灯・電力
事業内容 電気供給事業
代表者 増田次郎(取締役社長)
公称資本金 4000万円
払込資本金 3000万円
株式数 80万株(37円50銭払込)
総資産 6393万4千円
収入 282万0千円
支出 206万8千円
純利益 75万2千円
配当率 年率4.5%
株主数 49人
主要株主 大同電力 (69.5%)、大同土地興業 (28.3%)
決算期 4月末・10月末(年2回)
特記事項:資本金以下は1938年10月期決算による[1]
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昭和電力株式会社(しょうわでんりょくかぶしきがいしゃ)は、昭和戦前期に存在した日本の電力会社である。当時の大手電力会社大同電力の傍系会社にあたる。

1926年(昭和元年)設立。富山県から大阪府へ至る約300キロメートルの長距離送電線を保有し、北陸地方にある発電所の発生電力を大消費地である関西地方へと送電した。発電事業も兼営しており、北陸の庄川水系および九頭竜川水系にて電源開発を手がけた。1939年(昭和14年)に日本発送電へと合併され消滅した。

設立の経緯[編集]

大同電力初代社長福澤桃介
大同電力第2代社長・昭和電力初代社長増田次郎

1919年(大正8年)10月、第一次世界大戦を契機とする電力需要の急増に伴って深刻な電力不足に苦しむ関西地方へ電力を供給するべく、3つの事業計画が相次いで事業許可を取得した[2]。関西の電力会社宇治川電気の関係者が計画した日本電力、同じく関西の大阪電灯京都電灯関係者らが計画した日本水力京阪電気鉄道木曽川開発を手がける木曽電気興業が設立した大阪送電がそれである[2]

この3社のうち日本水力は、北陸から関西にかけての地域で水力開発を行いその発生電力を大阪電灯・京都電灯両社に供給するという計画を立て、富山県から石川県福井県を経て京都・大阪へと至る長距離送電線の建設許可を得た[2]。会社設立後、第一期事業として福井県九頭竜川水系の開発、第二期事業として富山県庄川水系の開発を手がけることとなり、第一段階として発電所のほか福井県から大阪府に新設する大阪変電所へと至る送電電圧154キロボルトの長距離高圧送電線建設に着手した[3]。ところが翌1920年(大正9年)、戦後恐慌の発生により工事は中断[3]1921年(大正10年)2月、日本水力と前述の木曽電気興業・大阪送電が合併し大同電力が成立すると[4]、大同電力では木曽川開発が進行しつつあったことから旧大阪送電の計画である木曽川から大阪へと至る大阪送電線の建設を優先し、旧日本水力の北陸送電線計画を後回しとしたため、日本水力が発注していた鉄塔碍子といった建設資材は大阪送電線に転用された[5]

大同電力は木曽川のほか庄川水系でも発電計画を立てたが、庄川は水量豊富な河川であり、地質や沿岸人口が希薄といった条件がダム建設に適することから大同電力以外にも水力開発を計画する事業者があり[6]、すでに浅野総一郎によって庄川水力電気が設立されていた[7]ほか、久原鉱業も発電事業を計画していた[6]。このうち大同電力と久原鉱業の2社は、共同開発とすれば工事に都合が良いだけでなく開発計画の再編成や送電設備の合同など利益が大きいとして、1926年(大正15年)になって共同出資による資本金4000万円の新会社設立を決定した[6]。この新会社が昭和電力である。新会社は庄川開発のほか、大同電力からは九頭竜川水系における水力開発計画も引き継ぎ[6]、さらに旧日本水力が計画した北陸送電線建設も担うものとされた[5]

1926年(昭和元年)12月27日、昭和電力株式会社は創立総会を開催して発足した[6]昭和天皇が即位して「大正」から「昭和」に改元したのは、会社設立2日前の12月25日のことである。社名は当初「本州電力」を予定していたが、創立総会で昭和電力に改称された[8]。大同電力から代表取締役社長に増田次郎、専務取締役に近藤茂、取締役に村瀬末一藤波収らがそれぞれ就任し、大同電力社長の福澤桃介と久原鉱業社長の久原房之助が相談役となった[8]。資本金は4000万円で、約3分の2を大同電力側、残りを久原鉱業側が出資していたが、1928年(昭和3年)1月になって久原側の希望によりその持株のほぼ全部を大同電力の傍系会社大同土地興業が譲り受けており、共同出資ではなくなっている[6]

庄川開発と送電線建設[編集]

祖山発電所[編集]

戦前の祖山発電所

昭和電力がまず建設した発電所が祖山発電所地図)である。所在地は富山県東砺波郡平村祖山(現・南砺市祖山)[6]。会社設立後1927年(昭和2年)4月に着工、1930年(昭和5年)12月に竣工した[6]。出力は4万7,500キロワット1937年(昭和12年)8月の変更後は5万4,000キロワット[9]

庄川本流から取水する水力発電所である[6]。庄川に長さ132メートル(堤頂長)、高さ73.2メートル(堤体高)のダムを築き、ダム上流の右岸側から取水、520メートル余りの水路で下流へと導水し最大66.85メートルの有効落差を得て発電する[10]。ダムは川が大きく曲折するため川幅が狭く岩盤が対峙している地点を選んで建設された[10]。発電所の主な設備としては、米国アイ・ピー・モーリス (I.P.Morris) 製フランシス水車3台、ゼネラル・エレクトリック (GE) 製交流発電機3台(容量各2万キロボルトアンペア周波数60ヘルツ)、芝浦製作所変圧器がある[10]

なお祖山発電所は大同電力が水利権を持ったまま開発し、昭和電力にその経営を委託するという形が採られていたが、1935年(昭和10年)7月10日付で昭和電力への名義変更が逓信省より認可された[11]。この結果水利権を含め祖山発電所は名実ともに昭和電力の所有となった[11]

北陸送電幹線[編集]

祖山発電所の着工と同じ1927年4月、昭和電力は北陸から関西地方へと至る長距離送電線「北陸送電幹線」の建設に着手した[6]。富山県上新川郡大沢野村笹津(現・富山市笹津)の笹津変電所を起点とし、石川県・福井県・滋賀県琵琶湖西岸・京都府を経由して大阪府中河内郡志紀村(現・八尾市志紀)の八尾変電所へと至る、亘長309.7キロメートル、送電電圧154キロボルトの送電線である[6]

祖山発電所の完成に先立つ1929年6月、北陸送電幹線は起終点の変電所とともに竣工し、直ちに八尾変電所において親会社大同電力への電力供給を開始した[6]。当初供給した電力は、同じ大同電力系列の神岡水電神通川水系に持つ発電所から発電所渡しにて購入した約3万キロワットで、翌年に祖山発電所が完成すると同所の発生電力もあわせて輸送し供給するようになった[6]。また1930年(昭和5年)9月、八尾変電所の構内に大同電力の八尾変電所が設置され、大阪第二送電線の終点として木曽川の発電所からの電力も扱う拠点となった[12]

1933年(昭和8年)7月、北陸送電幹線の途中、福井県吉田郡松岡町(現・永平寺町)の松岡開閉所の構内に大同電力の松岡変電所が設置された[13]。元々福井県には旧日本水力が建設した大同電力西勝原発電所(出力7,200キロワット)があり、地元の工場や電力会社への電力供給を行っていたが、孤立した電力系統であり需要増加に対処できなくなっていた[13]。このことから大同電力では松岡変電所を設置し、北陸送電幹線の電力を送電することで福井県内への供給力を増強した[13]

発電所と流木争議[編集]

祖山発電所の竣工直前にあたる1930年11月、庄川では庄川水力電気(浅野総一郎が設立したが当時は日本電力の傘下にあった)によって小牧発電所というダム水路式の発電所が運転を開始していた[14]。この小牧発電所は祖山発電所より13キロメートルほど下流にあった[15]

小牧発電所に関連して、その建設中から流木争議が発生していた。1926年(大正15年)5月、庄川上流の岐阜県飛騨地方から川を使って木材を輸送していた流木業者の飛州木材が、富山県知事に対してダムの工事認可を取り消すよう請求する訴訟を起したのである[15]。訴訟の中心人物は飛州木材専務の平野増吉で、ダム建設は流木業者が古来からの慣行によって有する「流木権」を侵害していると主張した[15]。翌1927年(昭和2年)、昭和電力は祖山発電所の建設認可を知事から得たが、これによって昭和電力も争議の対象となり、同年5月、祖山発電所の建設認可取り消し請求訴訟も起こされた[15]

小牧・祖山両発電所の運転開始後も流木争議は続き[16]、さらに神岡水電にも波及した(神岡水電#軌道事業と流材問題参照)。だが1933年(昭和8年)8月、内務省の仲介によって平野が引退した上で電力会社側が飛州木材の経営に参画するという妥協が成立し、庄川水力電気・昭和電力・神岡水電と飛州木材の4社が共同声明を発表、訴訟取下げを含む一切の紛争停止を宣言して庄川流木争議は終結した[16]

九頭竜川開発[編集]

東勝原発電所[編集]

上記の祖山発電所や北陸送電幹線の建設など第一期工事が終了した後、昭和電力では財界不況のため工事を中断していた[6]。しかし1930年代後半になって景気が好転したことから、福井県を流れる九頭竜川水系の開発に着手した[6]

工事再開後最初の発電所が東勝原発電所地図)である。所在地は福井県大野郡五箇村東勝原(現・大野市東勝原)[6]1936年(昭和11年)10月に着工し、翌1937年(昭和12年)12月に竣工した[6]

九頭竜川支流の打波川から取水する水路式発電所であり、出力は2,610キロワット[6]。その発生電力は大同電力西勝原発電所において同社へと供給された[6]日立製作所製のフランシス水車および交流発電機(容量3,000キロボルトアンペア、周波数60ヘルツ)各1台を備える[17]

下打波発電所[編集]

東勝原発電所に続いて九頭竜川水系では下打波発電所地図)が建設された。所在地は福井県大野郡五箇村下打波(現・大野市下打波)[6]1938年(昭和13年)4月に着工し、翌1939年(昭和14年)12月に竣工した[6]。なお竣工は後述のように昭和電力が日本発送電に合併された後のことである[18]

東勝原発電所と同じく打波川から取水する水路式発電所であり、出力は4,500キロワット[6]。日立製作所製のフランシス水車および交流発電機(容量5,500キロボルトアンペア、周波数60ヘルツ)各1台を備える[17]

日本発送電との合併[編集]

電力設備の出資[編集]

日中戦争開戦後の1938年(昭和13年)4月、「電力管理法」ほか3法が公布され、既存の電気事業者から電力施設の一部を出資させて半官半民の国策会社日本発送電株式会社を設立し、同社を通じて電気事業の国家管理を実現する、という電力国家管理の実施が決定した[19]

電力国家管理の実施に際し、既存事業者が日本発送電へと現物出資する電力設備の範囲は、出力1万キロワット以上の火力発電設備、最大電圧100キロボルト以上の送電線とその他の重要送電・変電設備と決定された[19]。1938年8月、日本発送電株式会社法の規定に基づき同社設立の際に出資すべき電力設備の内容が公告され、昭和電力は以下の設備を出資するよう命ぜられた[20]

  • 北陸送電幹線(笹津変電所 - 八尾変電所間)
  • 庄川線(祖山発電所 - 福光開閉所間)
  • 笹津線・跡津分岐線(神岡水電跡津発電所 - 牧開閉所 - 笹津変電所間)
  • 笹津変電所
  • 八尾変電所

1939年(昭和14年)4月1日、設備の現物出資が実施に移され日本発送電は発足した[21]。出資設備の価格は1586万6145円50銭とされ、このうち45円50銭は金銭で支払われ[22]、残りは日本発送電の株式割り当てで決済され同社額面50円払込済み株式31万7322株が昭和電力に対して交付された[21]。この割り当て株数は現物出資を実施した33事業者のうち10番目に多い[21]。また出資後は手元に残った水力発電所の発生電力全部を日本発送電へと供給するようになった[23]

日本発送電発足に伴い経営陣にも動きがあり、同社初代総裁に転じた増田次郎が昭和電力では社長を辞任し、代わりに副社長の村瀬末一が副社長のまま会社の代表となった[23]

合併の実施とその後[編集]

小原発電所と小原ダム

親会社大同電力は1938年11月末時点で昭和電力の株式を55万6720株保有していたが[24]、電力国家管理の実施に伴い存続が不可能となったとして資産負債一切を日本発送電へ移譲して1939年4月2日付で解散した[25]。大同電力から昭和電力の株式も継承した日本発送電ではその後昭和電力株式の買収を進め、やがて総株数80万株(資本金4000万円)のうち79万9120株を保有するに至った[26]。このため昭和電力は日本発送電の純然たる子会社である一方で同社の大株主でもある、という立場になった[23]

こうした中で昭和電力は、事業統制の見地と合理的経営を図る目的から日本発送電に合併されることとなり、1939年10月31日付で火力発電会社の中部共同火力発電とともに合併された[26]。合併比率は6対5で、日本発送電所有分以外の昭和電力株式880株(額面50円のうち37円50銭払込)に対し日本発送電株式550株(額面50円全額払込済み)が割り当てられたが、合併とともに残存株式の無償提供を受けてこれを償却しており合併に伴う増資は行っていない[26]

太平洋戦争後の1951年(昭和26年)5月、電気事業再編成に伴って日本発送電は解散した。この際、昭和電力が建設した発電所のうち九頭竜川水系の東勝原・下打波両発電所は北陸電力へ継承され[27]、庄川水系の祖山発電所は関西電力に継承された[28]

昭和電力が立てていた開発計画のうち、いくつかは日本発送電や関西電力に引き継がれて実現した。祖山発電所を建設した庄川では、同発電所建設後さらに上流部の開発を企画し、小原・成出・椿原・飯島の4地点にて開発の準備を進め、このうち庄川中流、富山県東礪波郡上平村(現・南砺市)では小原発電所を1939年5月に着工していた[29]。同発電所は日本発送電が工事を引き継いで1943年(昭和18年)までに完成(出力45,000キロワット)[29]。次いで上流側の成出発電所(出力35,000キロワット)が着工され、関西電力に継承されたあと1951年に完成した[29]

年表[編集]

  • 1926年(昭和元年)12月27日 - 大同電力久原鉱業の出資により昭和電力株式会社設立。
  • 1928年(昭和3年)1月 - 久原鉱業が大同電力の傍系大同土地興業へ持株を譲渡。
  • 1929年(昭和4年)6月 - 長距離送電線「北陸送電幹線」とその起終点の笹津・八尾両変電所竣工。
  • 1930年(昭和5年)12月 - 庄川にて祖山発電所竣工。
  • 1937年(昭和12年)12月 - 九頭竜川水系にて東勝原発電所竣工。
  • 1938年(昭和13年)4月 - 九頭竜川水系にて下打波発電所着工(1939年12月竣工)。
  • 1939年(昭和14年)

脚注[編集]

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  1. ^ 『株式年鑑』昭和14年804頁。NDLJP:1072581/431
  2. ^ a b c 『関西地方電気事業百年史』156-158頁
  3. ^ a b 『山本条太郎伝記』354-356頁
  4. ^ 『大同電力株式会社沿革史』45・54頁
  5. ^ a b 『大同電力株式会社沿革史』151-152頁
  6. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v 『大同電力株式会社沿革史』363-367頁
  7. ^ 『人的事業大系』電力篇341-343頁
  8. ^ a b 「昭和電力創立」『東京朝日新聞』1926年12月28日朝刊
  9. ^ 『北陸地方電気事業百年史』796-797頁
  10. ^ a b c 『日本の発電所』中部日本篇369-378頁。NDLJP:1257061/41
  11. ^ a b 『電気年報』昭和11年版113-114頁。NDLJP:1114830/82
  12. ^ 『大同電力株式会社沿革史』158・166頁
  13. ^ a b c 『大同電力株式会社沿革史』175-176頁
  14. ^ 『北陸地方電気事業百年史』141-142頁
  15. ^ a b c d 『北陸地方電気事業百年史』143-146頁
  16. ^ a b 『北陸地方電気事業百年史』305-307頁
  17. ^ a b 『電気事業要覧』第31回920-921頁。NDLJP:1077029/475
  18. ^ 『北陸地方電気事業百年史』344頁
  19. ^ a b 『関西地方電気事業百年史』405頁
  20. ^ 「日本発送電株式会社法第五条の規定に依る出資に関する公告」『官報』1938年8月11日付。NDLJP:2959973/21
  21. ^ a b c 『日本発送電社史』業務編6-7頁
  22. ^ 『日本発送電社史』業務編附録5頁
  23. ^ a b c 『人的事業大系』電力篇235-239頁
  24. ^ 『大同電力株式会社沿革史』431-432頁
  25. ^ 『関西地方電気事業百年史』450-452頁
  26. ^ a b c 『日本発送電社史』業務編8-9頁
  27. ^ 『北陸地方電気事業百年史』812頁
  28. ^ 『北陸地方電気事業百年史』523頁
  29. ^ a b c 『日本発送電社史』技術編86-87頁

参考文献[編集]

  • 企業史
    • 関西地方電気事業百年史編纂委員会(編)『関西地方電気事業百年史』関西地方電気事業百年史編纂委員会、1987年。
    • 大同電力社史編纂事務所(編)『大同電力株式会社沿革史』大同電力社史編纂事務所、1941年。
    • 日本発送電解散記念事業委員会(編)『日本発送電社史』技術編、日本発送電株式会社解散記念事業委員会、1954年。
    • 日本発送電解散記念事業委員会(編)『日本発送電社史』業務編、日本発送電株式会社解散記念事業委員会、1955年。
    • 北陸地方電気事業百年史編纂委員会(編)『北陸地方電気事業百年史』北陸電力、1998年。
  • 逓信省関連
    • 電気庁(編)『電気事業要覧』第31回、電気協会、1940年。NDLJP:1077029
  • その他文献
    • 大阪屋商店調査部(編)『株式年鑑』昭和14年度、大同書院、1939年。NDLJP:1072581
    • 電気新報社(編)『電気年報』昭和11年版、電気新報社、1936年。NDLJP:1114830
    • 日本動力協会『日本の発電所』中部日本篇、工業調査協会、1937年。NDLJP:1257061
    • 松下伝吉『人的事業大系』電力篇、中外産業調査会、1939年。NDLJP:1458891
    • 『山本条太郎伝記』山本条太郎翁伝記編纂会、1942年。