日本の学校制度の変遷

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日本の学校制度の変遷(にほんのがっこうせいどのへんせん)では明治大正昭和から平成期の現代の日本における学校制度のうつりかわりをまとめる(以下、戦前の教育課程はほとんど「學校」と表記するのが正しいが漢字制限当用漢字常用漢字教育漢字)により「学校」と書く)。

明治・大正・昭和初期〜第二次世界大戦までの学制[編集]

師範学校令1886年(明治19年)、実業学校令1899年(明治32年)、中学校令:1899年(明治32年)、専門学校令1903年(明治36年)、小学校令改正:1907年(明治40年)、高等学校令1918年(大正7年)、大学令:1918年(大正7年)によって確立された学制が以下のものである。戦前の教育課程は、概ね以下の4段階からなる。現在の学制とは異なり複線型教育の特色がかなり強い。

就学前教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 幼稚園 1〜3年制 3歳〜 初等教育1

初等教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 小学校尋常科 6年制 6歳〜 中等教育1,2,3,5,6,7,8,9
補習科2年制
3年制 初等教育2,3
2 東京聾唖学校 4年制 9歳〜 なし
(新規入学)8年制 10歳〜
3 東京盲学校 5年制
6年制
なし

中等教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 小学校高等科 2年制 12歳〜 中等教育4
補習科2年制
3年制 高等教育1
補習科2年制
女子のみ 1年制
2年制
中等教育6[1]
2 実業学校予科 2年制 中等教育4
3 実業学校乙種 3年制 なし
4 実業学校甲種 14歳〜 高等教育5,10
5 実業補習学校 12歳〜 なし
6 高等女学校 4年制
5年制
高等教育2,3
補習科2年制→中等教育11
7 中等学校 5年制 高等教育3,4,5,6,7
補習科1年制
8 高等学校尋常科 4年制 高等教育6
9 徒弟学校 1〜4年制 なし
10 実業学校甲種 研究科 年限不定 17歳〜
11 高等女学校 専攻科 18歳〜

高等教育機関[編集]

改正高等学校令により1919年から高等学校入学資格が中学校第4学年修了となり、場合により中学校第5学年に在籍せず16歳以上から高等学校への入学が可能となった。

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 師範学校 4年制 15歳〜 なし
2 女子高等師範学校 16歳〜 高等教育8
3 師範学校二部 1〜2年制 高等教育9
4 専門学校 3年制
医学科4年制
17歳〜 高等教育10
5 大学予科 2年制 17歳〜 最高学府1,2,3,4,5,6,7
3年制 16歳〜
6 高等学校高等科 3年制 16歳〜 最高学府1,2,3,4,5,6,7
専攻科1年制
7 高等師範学校 4年制 17歳〜 研究科1〜2年制
8 女子高等師範学校 研究科 1〜2年制 20歳〜 なし
9 師範学校二部 専攻科 1年制 18歳〜
10 専門学校 研究科 年限不定 20、21歳〜

最高学府[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 設置場所 進路先
1 帝国大学 3年制
医学科4年制
19歳〜 東京、京都、東北(仙台)、九州(福岡)、北海道、京城、台北、大阪、名古屋 最高学府8
2 文理大学 3年制 19歳〜 東京、広島 なし
3 商科大学 東京、大阪
4 商業大学 神戸
5 工科大学 旅順
6 工業大学 東京、大阪[2]
7 医科大学 4年制 千葉、岡山、金沢、長崎、新潟、熊本など
8 大学院 年限不定 22、23歳〜 東京、京都、東北(仙台)、九州(福岡)、北海道、京城、台北、大阪、名古屋

SchoolSystemJapan.jpg

第二次世界大戦末期の学制[編集]

青年学校令改正:1939年(昭和14年)、国民学校令1941年(昭和16年)、中等学校令1943年(昭和18年)によって以下の学制が成立した。中等学校令では中学校令、高等女学校令、実業学校令を廃止し高等学校は2年制、中等学校は4年制に年限短縮した。概ね以下4段階である。

就学前教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 幼稚園 1〜3年制 3歳〜 初等教育1

初等教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 国民学校初等科 6年制 6歳〜 中等教育1,2,3,7,8,9
2 聾唖/盲学校初等部 6年制 中等教育10

中等教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 国民学校高等科 2年制 12歳〜 中等教育4,5,6
(女子のみ)中等教育7[3]
2 実業学校 4年制 中等教育11
国民学校高等科から 男子:3年制
女子:2年制
14歳〜
3 青年学校普通科 2年制 12歳〜 中等教育4
4 青年学校 男子 5年制 14歳〜 中等教育12
女子 3年制 14〜17歳
5 青年師範学校予科 2年制 14歳〜 高等教育1
6 師範学校予科 高等教育2
7 高等女学校 4年制 12歳〜 高等教育2,3
中等教育13,14
8 中等学校 高等教育1,2,4,5,6,7
実務科1年制
9 高等学校尋常科 高等教育7
10 聾唖/盲学校中等部 4〜5年制 なし
11 実業学校 専攻科 1〜2年制 16歳〜
12 青年学校 研究科 年限不定 男子:19歳〜
女子:17歳〜
13 高等女学校 専攻科 2〜3年制 16歳〜
14 高等女学校 高等科 2年制

高等教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 青年師範学校 3年制 16歳〜 研究科1年制
2 師範学校
3 女子高等師範学校 4年制 研究科年限不定
4 高等師範学校
5 専門学校 3年制
医学科4年制
6 大学予科 2年制 大学1,2,3,4,5,6,7
7 高等学校高等科

最高学府[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 設置場所 進路先
1 帝国大学 3年制
医学科4年制
18歳〜 東京、京都、東北(仙台)、九州(福岡)、北海道、京城、台北、大阪、名古屋 最高学府8
2 文理大学 3年制 東京、広島
3 商科大学 東京[4]、大阪
4 商業大学 神戸[5]
5 工科大学 旅順
6 工業大学 東京
7 医科大学 4年制 千葉、岡山、金沢、長崎、新潟、熊本など
8 大学院 年限不定 21、22歳〜 東京、京都、東北(仙台)、九州(福岡)、北海道、京城、台北、大阪、名古屋

学校教育法制定当初の学制[編集]

教育基本法1947年(昭和22年)、学校教育法:1947年(昭和22年)、国立学校設置法1949年(昭和24年)によって既存の高等教育機関及び帝国大学を併合して各地に新制国立大学(現:国立大学法人)が作られた。中等教育機関は新制高等学校へと昇格した。小6・中3・高3・大4制がとられ義務教育の範囲が小学校中学校にまで拡充され9年間となり、強力な単線型教育に改められた。

戦後の教育課程は、概ね以下の6段階からなる。

就学前教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 幼稚園 1〜3年制 3歳〜 初等教育1
2 盲/聾/養護学校の幼稚部 初等教育2

初等教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 小学校 6年制 6歳〜 前期中等教育1
2 盲/聾/養護学校の小学部 6年制 前期中等教育2

前期中等教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 中学校 3年制 12歳〜 後期中等教育1
入学資格不定1
2 盲/聾/養護学校の中学部 3年制 後期中等教育2

後期中等教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 高等学校 通常制課程 3年制 15歳〜 高等教育1,2
入学資格不定1
専攻科年限不定
定時制課程 4年制 専攻科年限不定
2 盲/聾/養護学校の高等部 3年制 なし

高等教育機関[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 大学 4、6年制 18歳〜 大学院1,2
専攻科年限不定[6]
2 短期大学 2〜3年制 高等教育1
専攻科年限不定

大学院[編集]

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 大学院の修士課程 2年制 22歳〜 大学院2【修士】
2 大学院の博士課程 3年制 25歳〜 【博士】

入学資格不定[編集]

入学資格は、各校が定める。

学校種 修業年限 修業年齢 進路先
1 各種学校 3ヶ月以上 15、18歳〜 なし

戦後~昭和・平成期現在の学制[編集]

学校教育法が数度にわたって改正され徐々に複線型教育に近づいたという声もある。なお、進学先の記載については主に学校教育法の規定によった。文部科学省令や文部科学省告示などにより同年齢を対象とする学校には入学や編入学が認められている場合が多い。

注釈[編集]

  1. ^ 1年制では2年次、2年制では3年次編入
  2. ^ 1933年、大阪工大は大阪帝国大学工学部に編入
  3. ^ 2年次に編入
  4. ^ 1944年、東京商大は東京産業大学に改称
  5. ^ 1944年、神戸商大は神戸経済大学に改称
  6. ^ 4年制課程からのみ

関連項目[編集]

旧制学校[編集]

新制学校[編集]

外部リンク[編集]