日本貿易学会

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

日本貿易学会(にほんぼうえきがっかい、: Japan Academy for International Trade and Business)は、1961年(昭和36年)7月1日設立の貿易実務・商務、貿易論、貿易政策、国際金融、ロジスティクス研究などグローバルビジネス研究のパイオニア的学会。

沿革[1][編集]

第1回 昭和36(1961)年9月29・30日 日本大学
第2回 昭和37(1962)年5月14・15日 近畿大学
第3回 昭和38(1963)年5月18・19日 明治大学
第4回 昭和39(1964)年5月20・21日 名城大学
第5回 昭和40(1965)年5月25・26日 専修大学
第6回 昭和41(1966)年10月28・29日 西南大学
第7回 昭和42(1967)年5月19・20日 早稲田大学
第8回 昭和43(1968)年5月17・18日 関西学院大学
第9回 昭和44(1969)年5月16・17日 横浜商科大学
第10回 昭和45(1970)年5月25・26日 大阪市立大学
第11回 昭和46(1971)年4月1 ・2 日 中央大学
第12回 昭和47(1972)年4月1 ・2日 福岡大学
第13回 昭和48(1973)年4月1 ・2日 青山学院大学
第14回 昭和49(1974)年4月3 ・4日 愛知学院大学
第15回 昭和50(1975)年4月26・27日 専修大学
第16回 昭和51(1976)年4月24・25日 近畿大学
第17回 昭和52(1977)年4月14・15日 明治大学
第18回 昭和53(1978)年5月13・14日 久留米大学
第19回 昭和54(1979)年5月9 ・10日 小樽商科大学
第20回 昭和55(1980)年6月10・11日 関西学院大学
第21回 昭和56(1981)年5月15・16日 千葉商科大学
第22回 昭和57(1982)年5月14・15日 広島修道大学
第23回 昭和58(1983)年5月14・15日 早稲田大学
第24回 昭和59(1984)年5月12・13日 近畿大学
第25回 昭和60(1985)年5月27・28日 日本大学
第26回 昭和61(1986)年5月10・11日 下関市立大学
第27回 昭和62(1987)年5月23・24日 中央学院大学
第28回 昭和63(1988)年5月14・15日 熊本商科大学
第29回 平成元(1989)年5月13・14日 名古屋商科大学
第30回 平成2 (1990)年5月12・13日 早稲田大学
第31回 平成3 (1991)年5月17・18日 久留米大学
第32回 平成4 (1992)年5月15・16日 北海学園北見大学
第33回 平成5 (1993)年5月22・23日 神戸市外国語大学
第34回 平成6 (1994)年5月20・21日 神奈川大学
第35回 平成7 (1995)年5月27・28日 長崎県立大学
第36回 平成8 (1996)年6月1 ・2日 和光大学
第37回 平成9 (1997)年5月24・25日 広島修道大学
第38回 平成10(1998)年6月13・14日 城西大学
第39回 平成11(1999)年6月5 ・6日 静岡産業大学
第40回 平成12(2000)年6月3 ・4 日 国士舘大学
第41回 平成13(2001)年6月2 ・3日 同志社大学
第42回 平成14(2002)年6月1 ・2日 立命館アジア太平洋大学
第43回 平成15(2003)年5月10・11日 神戸国際大学
第44回 平成16(2004)年6月5 ・6日 日本大学
第45回 平成17(2005)年5月28・29日 広島経済大学
第46回 平成18(2006)年5月27・28日 明治大学
第47回 平成19(2007)年6月2 ・3日 同志社女子大学
第48回 平成20(2008)年5月31日、6月1日 青山学院大学
第49回 平成21(2009)年5月30・31日 近畿大学
第50回 平成22(2010)年5月29・30日 日本大学
第51回 平成23(2011)年5月 28・29日 京都産業大学
第52回 平成24(2012)年5月19・20日 城西大学
第53回 平成25(2013)年6月1 ・2 日 大阪経済法科大学
第54回 平成26(2014)年5月31日、6月1日 和光大学
第55回 平成27(2015)年5月30・31日 九州国際大学
第56回 平成28(2016)年5月28・29日 明海大学
第57回 平成29(2017)年5月27・28日 愛知学院大学
第58回 平成30(2018)年5月19・20日 高千穂大学
第59回 令和元(2019)年5月25・26日 松山大学
延期 令和2(2020)年 6月27日 会員総会のみ(online)
第60回 令和3(2021)年11月20,27,28日,12月4日 オンライン
第61回 令和4(2022)年6月10・11・12日 富山大学

歴代会長[2][編集]

歴代 会長名 年 度
初代 上坂酉三 1961-69(昭和36-44)
第2代 景山哲夫 1970-71(昭和45-46)
第3代 岡村邦輔 1972(昭和47)
第4代 中田操六 1973(昭和48)
第5代 高井 眞 1974(昭和49)
第6代 岩元 岬 1975-76(昭和50-51)
第7代 生島広治郎 1977(昭和52)
第8代 町田 実 1978(昭和53)
第9代 岩根典夫 1979(昭和54)
第10代 岩城 剛 1980(昭和55)
第11代 高井 眞 1981(昭和56)
第12代 朝岡良平 1982(昭和57)
第13代 来住哲二 1983(昭和58)
第14代 岡村邦輔 1984(昭和59)
第15代 浜谷源蔵 1985-86(昭和60-61)
第16代 高井 眞 1987-88(昭和62-63)
第17代 斎藤祥男 1989-92(平成元年-4)
第18代 朝岡良平 1993-94(平成5-6)
第19代 飯沼博一 1995-98(平成7-10)
第20代 山田晃久 1999-2002(平成11-14)
第21代 小林 晃 2003-06(平成15-18)
第22代 秋山憲治 2007-08(平成19-20)
第23代 岩田伸人 2009-10(平成21-22)
第24代 信 達郎 2011-12(平成23-24)
第25代 篠原敏彦 2013-14(平成25-26)
第26代 藤澤武史 2015-16(平成27-28)
第27代 篠原敏彦 2017-18(平成29-30)
第28代 吉岡秀輝 2019- (令和元年-令和3年)
第29代 河野公洋 2019- (令和4年- )

刊行物[編集]

『日本貿易学会誌( Journal of Japan Academy for International Trade and Business)』ISSN:2186-7569

日本貿易学会研究論文(Research Paper of Japan Academy for International Trade and Business)』ISSN:2186-7577[3]

その他[編集]

国内における学術連合体への加入:日本学術会議協力学術研究団体日本経済学会連合

地方部会:東部部会、西部部会(関西部会、広島部会、九州部会)

脚注[編集]

  1. ^ 全国大会開催校”. 日本貿易学会 (2017年2月28日). 2022年7月21日閲覧。
  2. ^ 歴代 会長”. 日本貿易学会 (2018年5月23日). 2022年7月21日閲覧。
  3. ^ 研究論文”. 日本貿易学会 (2017年3月31日). 2022年7月21日閲覧。

外部リンク[編集]