日本ケーブル

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日本ケーブル株式会社
Nippon Cable
種類 株式会社
本社所在地 101-0654
東京都千代田区神田錦町2丁目11番地
設立 1953年(昭和28年)3月8日
業種 輸送用機器
法人番号 3010001033111
事業内容 索道輸送機器製造と運営。
代表者 代表取締役社長 大久保雅由
資本金 2億円
売上高 213億円(2008年3月)
従業員数 300名
主要子会社 大生総業、大日、東北リゾートサービス、スノーリゾートサービス、清里ハイランドパーク。
外部リンク http://www.nipponcable.com/
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日本ケーブル株式会社(にっぽんケーブル)は、東京都千代田区神田錦町に本社を置く、索道立体駐車場等の製造とスキー場などを運営する企業である。千葉県習志野市に工場が有る。

沿革[編集]

  • 1953年(昭和28年)- 創業(ダム工事用貨物索道を建設)。
  • 1954年(昭和29年)- 複線自動循環式チュアリフトを架設(岩原スキー場)。
  • 1956年(昭和31年)- 世界初、3線自動循環式ロープウェイを建設(蔵王温泉スキー場)。
  • 1959年(昭和34年)- 世界最高 (61m) の3線自動循環式ロープウェイを建設(三重県御在所ロープウェイ)。
  • 1960年(昭和35年)- 総延長4,034mの自動循環式ロープウェイを建設(箱根)。
  • 1962年(昭和37年)- 垂直循環式立体駐車装置(オートタワー)を開発。
  • 1966年(昭和41年)- 日本国内最大(40m級)大型観覧車を建設(富士急ハイランド)。
  • 1969年(昭和43年)- 100m級の回転昇降展望塔(パノラマタワー)を建設(新潟県弥彦村)。
  • 1973年(昭和63年)- 国産初、単線自動循環式ゴンドラを建設(北海道横津岳)。
  • 1977年(昭和52年)- オーストリアのドッペルマイヤー社と業務提携。
  • 1983年(昭和58年)- 日本初、自動循環式3人乗りチェアリフト(デタッチャブルトリプル)を建設(志賀高原スキー場)。
  • 1984年(昭和59年)- 自動循環式4人乗りチュアリフト(デタッチャブルクワッド)を建設(赤倉温泉スキー場)。
  • 1985年(昭和60年)- 世界初、8人乗りゴンドラを建設、営業参加(科学万博 - つくば`85)。
  • 1986年(昭和61年)- 中国万里の長城に6人乗りゴンドラを建設。
  • 1988年(昭和63年)- 日本初、自動循環式フード付4人乗りチュアリフト(デタッチャブルビスタクワッド)を建設(安比、蔵王など11スキー場)。
  • 1990年(平成2年)- オーストリアのパークガラーゲンテクニーク社に設立出資、垂直循環式立体駐車装置(オートタワー)の欧州1号機をウィーンに完成。
  • 1991年(平成3年)- 世界最大(166人乗)交走式ロープウェイを建設(湯沢高原スキー場、北志賀竜王スキーパーク)。
  • 1993年(平成5年)- 屋内人工降雪用に自動循環式4人乗りチュアリフト(デタッチャブルクワッド)を建設(船橋)。
  • 1994年(平成6年)
  • 1995年(平成7年)- 日本初、ゴンドラ用制振装置を採用 (北海道キロロスノーワールド)。
  • 1996年(平成8年)- 日本初、ローディングカーペット乗車システム(乗車補助装置)装備の固定循環式4人乗りチュアリフトを建設(アサマ2000パーク)。
  • 1997年(平成9年)- 日本初、自動循環式6人乗りチュアリフトを建設(広島県、芸北国際スキー場)。
  • 1998年(平成10年)- 日本初、索道輸送メーカーとしてISO9001を取得(本社、本社工場)。
  • 1999年(平成11年)- 日本初、複式単線交走式ロープウェイ(交走式フニテル)を建設(徳島県、箸蔵山)。
  • 2001年(平成13年)- 112人乗り鋼索鉄道(ケーブルカー)を建設(北九州市帆柱ケーブル)。
  • 2002年(平成14年)
  • 2003年(平成15年)- 日本初、スキー場向け複式単線自動循環式ゴンドラ(自動循環式フニテル)を建設(蔵王温泉スキー場)。
  • 2005年(平成17年)
  • 2008年(平成20年)- 日本国内最速(12m/秒)121人乗り交走式ロープウェイを建設(びわ湖バレイ)。

事業内容[編集]

  • 索道関連交通システム(ロープウェイリフトゴンドラ、立体駐車装置等)の研究開発・設計・生産・施工・アフターサービス。
  • スキー場等のリゾートプランニングとオペレーション。
  • マウンテンリゾート経営情報誌「スノービジネス」の定期発刊。
  • 索道技術者実務講習「NCテクニカルセミナー」の定期実施。

製品[編集]

  • 索道輸送設備。
  • 鋼索鉄道。
  • 都市向け輸送設備。
  • 駐車場設備。
  • 産業用輸送機械。
  • スキー場関連機器、設備、遊園設備。

関連会社[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 『東日本旅客鉄道株式会社二十年史 1987.4-2007.3』p.455

参考文献[編集]

  • 東日本旅客鉄道株式会社編『東日本旅客鉄道株式会社二十年史 1987.4-2007.3』 東日本旅客鉄道、2007年。

外部リンク[編集]