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日本の歴史地震の西暦換算

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

本記事では1582年以前における日本の歴史地震の西暦換算(にほんのれきしじしんのせいれきかんざん)の実情について解説する。

背景

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日本歴史地震は、当時を記した記録の日付は太陰太陽暦に分類される日本歴旧暦)で記されている。地震地球規模の現象であるため、日本で発生した地震の日付も西暦への換算の必要が生じる。あるいは例えば日本国外で発生した巨大地震津波が日本に到達した場合、日本の記録ではその日付は和暦で表記されているから、その「みなしご津波」の親がどの地震であるかを同定するうえで、その西暦換算は大変重要な意味を持つ[1][2][3]

グレゴリオ暦使用は合理主義者である大森房吉らが採用した。

歴史地震研究会は1582年以前はユリウス暦表記を推奨している[4]。当時の西洋社会の歴史の上で実際に使われた暦に換算するのが望ましいとする提言を踏まえて、このような措置が採られている[5]

一方で、日本の地震を記した、『理科年表』の「日本付近のおもな被害地震年代表」[6]、『日本被害地震総覧』[7]、『地震の事典』[8]などの年表、および『新収日本地震史料』[9][10][11]、『日本の歴史地震史料』[12][13][14][15][16]などの史料集では何れも1582年以前もグレゴリオ暦表記となっている。さらに、これらの基となっている『大日本地震史料』増訂第1巻の「例言」には「1582年まではユリウス暦、1583年以降はグレゴリオ暦を以て表されて居る。」と書かれている[17]にもかかわらず、実際には1582年以前もすべてグレゴリオ暦換算で表記されており、この例言は内容を正しく表していない[5][18]

また、『理科年表』の「世界のおもな大地震・被害地震年代表」[19]や『地震の事典』の「外国の主な地震の表」[8]では1582年以前はユリウス暦となっており、同一書籍内で首尾一貫していない[5]

グレゴリオ暦を使用する利点として、ユリウス暦は欧州で使用されていたのみであり世界共通であったとは言えず、津波や噴火はともかく日本の地震の欧州への影響は無いため西洋史と対照する必要性が乏しい。逆に、例えば春分の日(春分日)がほぼ3月20 - 21日頃となるなど、太陽にリファーされたグレゴリオ暦の方が便利な点がある[20]

Webサイト上の地震年表

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古代中世地震史料研究会が公開している[古代・中世]地震・噴火史料データベース(β版)のように、これらの事情を勘案して、ユリウス暦とグレゴリオ暦が併記できるような検索を可能としたWebページもある[21]

日本地震学会のHPにある「日本付近のおもな被害地震年代表」は1986年から2001年まで『理科年表』の監修者を務めた吉井敏尅[22]の好意により掲載されているものである[23][24]。その内容は『理科年表』(2001年版以前)「日本付近のおもな被害地震年代表」[25]の引用で同一であり、1582年以前の地震もグレゴリオ暦で掲載されている。

Web上で検索可能な宇津徳治「世界の被害地震の表」[26]は、日本の地震も含めて1582年以前の地震はユリウス暦で表されている。『理科年表』の「世界のおもな大地震・被害地震年代表」は、この「世界の被害地震の表」から主な地震を抜粋したものである[19]

2001年に公表された「南海トラフの地震の長期評価」[27]では、南海地震及び東南海地震の震源域で過去に発生した地震について、発生年の間隔を計算する上での便宜を考えてグレゴリオ暦で示したものの、早川・小山(1997)の提言[5]を踏まえて天正十年九月十八日(ユリウス暦1582年10月4日)以前はユリウス暦による月日を括弧に入れて併記していた。これに対し2013年に公表された「南海トラフの地震活動の長期評価(第二版)(説明文 別表)」[28]では、グレゴリオ暦表記のみとなっている。

Wikipediaの表記ガイドでは、西暦は原則として1582年10月15日以降はグレゴリオ暦、それ以前はユリウス暦を使用するとあるが、歴史地震関連項目では併記されていることが多い。

グレゴリオ暦からユリウス暦への換算

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ユリウス暦は西暦年の4で割り切れる年を全て閏年とするが、グレゴリオ暦ではこれらの内100で割り切れる年は400で割り切れる年のみを閏年とするため、ユリウス暦において100で割り切れ、400で割り切れない西暦年の2月29日が挿入される毎にグレゴリオ暦に対し1日ずつ遅れが生ずることになる。

グレゴリオ暦日からユリウス暦を求めるとき減ずるべき日付の数[18]
グレゴリオ暦日補正日数
AD 200年3月1日 - AD 300年2月28日0
AD 300年3月1日 - AD 500年2月28日[注 1]1
AD 500年3月1日 - AD 600年2月28日2
AD 600年3月1日 - AD 700年2月28日3
AD 700年3月1日 - AD 900年2月28日[注 1]4
AD 900年3月1日 - AD 1000年2月28日5
AD 1000年3月1日 - AD 1100年2月28日6
AD 1100年3月1日 - AD 1300年2月28日[注 1]7
AD 1300年3月1日 - AD 1400年2月28日8
AD 1400年3月1日 - AD 1500年2月28日9
AD 1500年3月1日 - AD 1582年10月14日10

ただし、上の表は2月29日が挿入されたユリウス暦を基準としたものである。100で割り切れ、400で割り切れない西暦年において、グレゴリオ暦で3月1日となる日からユリウス暦で2月28日となる日までの間は、2月29日が挿入されたユリウス暦を基準とするか、挿入されていないグレゴリオ暦を基準とするかにより補正日数は1日変わる。つまり、2月29日を挿入しない場合は補正日数は1日減少する。

補正日数の切替わり期間-1(700年)
日本暦 文武4年2月1日2月2日2月3日2月4日2月5日2月6日
グレゴリオ暦 700年2月28日3月1日3月2日3月3日3月4日3月5日
ユリウス暦 700年2月25日2月26日2月27日2月28日2月29日3月1日
補正日数 33 or 43 or 43 or 4(3 or) 44
補正日数の切替わり期間-2
日本暦グレゴリオ暦日ユリウス暦日補正日数
応神31年正月23日[注 2]300年3月1日300年2月29日(0 or) 1
武烈2年正月14日 - 正月15日[注 2]500年3月1日 - 3月2日500年2月28日 - 2月29日1 or 2
推古8年閏正月8日 - 閏正月10日600年3月1日 - 3月3日600年2月27日 - 2月29日2 or 3
文武4年2月2日 - 2月5日700年3月1日 - 3月4日700年2月26日 - 2月29日3 or 4
昌泰3年正月22日 - 正月26日900年3月1日 - 3月5日900年2月25日 - 2月29日4 or 5
長保2年正月17日 - 正月22日1000年3月1日 - 3月6日1000年2月24日 - 2月29日5 or 6
康和2年正月12日 - 正月18日1100年3月1日 - 3月7日1100年2月23日 - 2月29日6 or 7
正安2年2月2日 - 2月9日1300年3月1日 - 3月8日1300年2月22日 - 2月29日7 or 8
応永7年正月26日 - 2月5日1400年3月1日 - 3月9日1400年2月21日 - 2月29日8 or 9
明応9年正月21日 - 2月1日1500年3月1日 - 3月10日1500年2月20日 - 2月29日9 or 10
日本の主な歴史地震の西暦換算(1582年以前)
地震名日本暦干支干支日ユリウス日[注 3]ユリウス暦グレゴリオ暦補正日数
允恭地震允恭5年7月14日[注 2]丙辰己丑1873236416年8月22日8月23日1
推古地震推古7年4月27日己未辛酉1939988599年5月26日5月28日2
白鳳地震天武13年10月14日甲申壬辰1971219684年11月26日11月29日3
大宝地震大宝元年3月26日辛丑己亥1977226701年5月8日5月12日4
畿内七道地震天平6年4月7日甲戌戊戌1989285734年5月14日5月18日4
貞観地震貞観11年5月26日己丑癸未2038650869年7月9日7月13日4
仁和地震仁和3年7月30日丁未辛丑2045268887年8月22日8月26日4
山城・近江地震天延4年6月18日丙子癸丑2077740976年7月17日7月22日5
永長地震嘉保3年11月24日丙子庚戌21217171096年12月11日12月17日6
文治地震元暦2年7月9日乙巳庚寅21540971185年8月6日8月13日7
鎌倉大地震正応6年4月13日癸巳己亥21934661293年5月20日5月27日7
正平地震正平16年・康安元年6月24日辛丑癸卯22183701361年7月26日8月3日8
永享相模の地震永享5年9月16日癸丑乙未22447621433年10月28日11月6日[注 4]9
享徳地震享徳3年11月23日[注 5]甲戌庚午22524771454年12月12日12月21日[注 5]9
明応地震明応7年8月25日戊午己丑22684561498年9月11日9月20日9
永正地震永正17年3月7日庚辰乙未22763221520年3月25日4月4日10

脚注

[編集]

注釈

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  1. 1 2 3 400で割り切れる西暦年である400年、800年、1200年では、グレゴリオ暦でも閏年となるため、ユリウス暦に対するズレは生じない。
  2. 1 2 3 武烈天皇8年(西暦506年)以前は日本暦が明らかでないため、厳密に西暦には換算できないとの見方もある。
  3. 当日世界時正午におけるユリウス日。日本時間では当日の21時におけるユリウス日となる。発生時刻が人定(20-22時頃)の684年白鳳地震はほぼ1971219.0となるが、寅刻(4時頃)発生の1361年正平地震は約2218369.3となる。
  4. 『理科年表』および『地震の事典』は11月7日となっているが、これは天文学的計算に基づく換算であり、実際に使用されていた和暦とは異なる。『日本被害地震総覧』は11月6日となっている(日本の史料地震学・史料火山学ホームページ 「新編日本被害地震総覧 増補改訂版」における注意を要する地震日付)。
  5. 1 2 地震の発生時刻は子刻(0時頃)であり、『理科年表』2023年版は11月24日としている。西暦換算もグレゴリオ暦で12月22日としている。

出典

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  1. The Orphan Tsunami of 1700?Japanese Clues to a Parent Earthquake in North America (PDF)
  2. Brian Atwater・六角聰子・佐竹健治・都司嘉宣・上田和枝・David Yamaguchi, 2005, [講演要旨]日本の津波から推定された1700年の北米カスケード地震:その後の発展 (PDF) , 歴史地震, 第20号, 270.
  3. 柴田亮, 2018, [資料]1575年にバルディビア沖で発生した巨大地震が日本にもたらした遠地津波 (PDF) , 歴史地震, 第33号, 139-144.
  4. 歴史地震研究会, 会誌「歴史地震」, 規程類, 『歴史地震』投稿シート, 体裁・形式について, 西暦1582年以前の西暦は(グレゴリオ暦ではなく)ユリウス暦を用いていますか?, 「いいえ」の場合,使っている暦の種類が明記されていますか?, 『歴史地震』の標準形式, 3.2 1582年以前の西暦日付にはユリウス暦を用いる.
  5. 1 2 3 4 早川由紀夫, 小山真人「1582年以前の火山噴火の日付をいかに記述するか-グレゴリオ暦かユリウス暦か?」『地學雜誌』第106巻第1号、東京地学協会、1997年、102-104頁、doi:10.5026/jgeography.106.102
  6. 『理科年表』2017, p728-733
  7. 宇佐美(2003), p37-48
  8. 1 2 宇津ほか(2001), p575-581
  9. 新収 日本地震史料 第一巻, p1-137
  10. 新収 日本地震史料 補遺, p1-63
  11. 新収 日本地震史料 続補遺, p1-22
  12. 日本の歴史地震史料 拾遺, p1-12
  13. 日本の歴史地震史料 拾遺二, p1-32
  14. 日本の歴史地震史料 拾遺三, p1-30
  15. 日本の歴史地震史料 拾遺四ノ上, p1-26
  16. 日本の歴史地震史料 拾遺五ノ上, p1-13
  17. 『大日本地震史料 増訂』,「例言」, p1-550
  18. 1 2 都司嘉宣, 1978,「本書の利用上の注意」 『東海地方地震津波史料(I・上巻)--静岡県・山梨県・長野県南部編』, 防災科学技術研究所
  19. 1 2 『理科年表』2017, p763-765
  20. 茅野一郎, 2003, 歴史地震の西暦表記について (PDF) , 歴史地震, 第19号, 181-182.
  21. [古代・中世]地震・噴火史料データベース(β版)
  22. 纐纈一起・吉井敏尅, 2006, [講演要旨]「理科年表・日本付近のおもな被害地震年代表」の変遷 (PDF) , 歴史地震, 第21号, 257.
  23. 吉井敏尅, 「日本付近のおもな被害地震年代表」
  24. 『理科年表』2001, 序 監修者一覧
  25. 『理科年表』2001, p800-831
  26. 宇津徳治,世界の被害地震の表(古代から2017年まで)
  27. 南海トラフの地震の長期評価 (PDF) (2001年)
  28. 南海トラフの地震活動の長期評価(第二版,2013年公表版)について」、地震調査研究推進本部 地震調査委員会、2013年5月24日付

参考文献

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  • 国立天文台『理科年表 平成13年』 第74冊、丸善理科年表〉、2000年11月30日。ISBN 4-621-04817-1 
  • 国立天文台『理科年表 平成29年』 第90冊、丸善〈理科年表〉、2016年11月30日。ISBN 978-4-621-30095-4 
  • 武者金吉 編『大日本地震史料 増訂 第一巻 自懿徳天皇御宇至元祿七年』文部省震災予防評議会、1941年。  国立国会図書館サーチ
  • 東京大学地震研究所 編『新収 日本地震史料 一巻 自允恭天皇五年至文禄四年』日本電気協会、1981年。 
  • 東京大学地震研究所 編『新収 日本地震史料 補遺』日本電気協会、1989年。 
  • 東京大学地震研究所 編『新収 日本地震史料 続補遺』日本電気協会、1993年。 
  • 宇佐美龍夫『日本の歴史地震史料 拾遺』東京大学地震研究所、1999年3月。 
  • 宇佐美龍夫『日本の歴史地震史料 拾遺二』東京大学地震研究所、2002年3月。 
  • 宇佐美龍夫『日本の歴史地震史料 拾遺三』東京大学地震研究所、2005年3月。 
  • 宇佐美龍夫『日本の歴史地震史料 拾遺四ノ上』東京大学地震研究所、2008年6月。 
  • 宇佐美龍夫『日本の歴史地震史料 拾遺五ノ上』東京大学地震研究所、2012年6月。 
  • 宇佐美龍夫『最新版 日本被害地震総覧 416‐2001』東京大学出版会、2003年4月。ISBN 978-4-1306-0742-1 
  • 宇津徳治ほか 編『地震の事典』(第2版)朝倉書店、2001年。ISBN 978-4-2541-6039-0 

関連項目

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外部リンク

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