持続可能性

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持続可能性(じぞくかのうせい、: sustainability)とは、一般的には、システムやプロセスが持続できることをいうが、環境学的には、生物的なシステムがその多様性と生産性を期限なく継続できる能力のことを指し、さらに、組織原理としては、持続可能な発展を意味する[1]。すなわち、人間活動、特に文明の利器を用いた活動が、将来にわたって持続できるかどうかを表す概念であり、エコロジー、経済、政治、文化の4つの分野を含むものとされる。経済社会など人間活動全般に用いられるが、特に環境問題エネルギー問題について使用される。この概念は「ブルントラント報告」(国連環境と開発に関する世界委員会、1987年)[2]で提起された。 以上から転じて、企業の社会的責任(CSR)との関係で、企業がその活動を持続できるかどうかという意味で論じられることもあるが、これは、本来の用法とは異なる[3]

水産資源の持続可能性[編集]

もともと、sustainability(持続可能性)は水産資源を如何に減らさずに最大の漁獲量を得続けるかという水産資源における資源評価という分野の専門用語であった。日本政府も、国際連合食糧農業機関(FAO)に対し持続可能な開発と水産物貿易に関する日本提案を行っている。

限りある資源の持続可能性[編集]

可採年数に限りのある物質を消費し続ける人間活動は持続可能性がない。

  • 化石燃料は採掘しつくせば得ることはできなくなる。化石燃料の可採残量には限りがあるため、化石燃料に依存した文明は持続可能性がない。代替エネルギー源として再生可能エネルギーが期待されている。
  • 金属レアメタル等)にも可採残量に限りがあり、これら金属を消費し続ける人間活動は持続可能性がない。リサイクルによる資源の再生利用や、代替金属の開発が期待されている。

廃棄物処理の持続可能性[編集]

廃棄物処理が完全でなければ持続可能性がないとされる。

  • ゴミの埋立地はやがて埋まってしまう。

持続可能な開発[編集]

ブルントラント委員会は「将来世代のニーズを損なうことなく現在の世代のニーズを満たすこと」を持続可能な開発の条件として挙げており、開発に限らずこの条件は、"持続可能性"の条件となっている。

learning for sustainability(持続可能性への学び)は、愛・地球博地球市民村のテーマとなっている。

ユネスコによる持続可能性[編集]

国連を筆頭に多くの国際機関が持続可能性を追求する中、日本で注目されやすいのは国際連合教育科学文化機関(UNESCO)の動向であろう。世界遺産による持続可能性の提議は関心を引き付けるだけの力がありうる。(詳細は持続可能な開発#世界遺産における持続可能な開発を参照)

無形文化財版の世界遺産とされる無形文化遺産は、創設の理念からして伝承の危機にある民俗芸能伝統工芸の継承にあり、精神文化技能の持続可能性を探るものである。

自然遺産(世界遺産)の原型となった「MAB(人間と生物圏)計画」の生物圏保護区(エコパーク)は、自然遺産が厳格厳正な保護を目的とするのに対し、生物圏保護区では環境資源(環境財文化的環境)の一定の利用を認め自然と共存することを目的としている。この背景にある生物多様性条約昆虫微生物から植物に至る多様な生物の健全で公平な活用(例えば新薬開発)も網羅している。

創造都市ネットワーク創造産業による都市成長を喚起するもので、都市が消費のみだけでなく文化経済的な持続可能性を備えることも目的とする。創造産業の推進に関しては伝統産業(文化遺産)を土台として発展を促す「遺産と創造性プロジェクト」も推進しており、「創造性に関する持続可能性の宣言」[4]も発せられている。

脚注[編集]

  1. ^ https://en.wikipedia.org/wiki/Sustainability
  2. ^ Report on the World Commission Environment and Development
  3. ^ http://www.daiwa-grp.jp/csr/publication/pdf/060807csr.pdf
  4. ^ 2014 Florence Declaration on Culture, Creativity and Sustainable Development UNESCO(英語) (PDF)

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]