戊戌の変法

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戊戌の変法(ぼじゅつのへんぽう、中国語: 戊戌变法旧字体: 戊戌變法)とは、中国清朝末期の1898年(=戊戌の年光緒24年)に実行された、一連の政治改革の総称。明治維新と同様の立憲君主制による近代化革命維新上からの改革)を目指す変法自強運動の集大成にあたる。運動を担っていた康有為梁啓超ら変法派の革命家たちと、彼らを受け容れた光緒帝によって、同年6月11日から改革が実行された。しかしその後、改革を嫌う西太后袁世凱朝廷内の保守派が、同年9月21日にクーデター戊戌の政変)を起こしたため、改革は強制的に中止された。実行された日数(103日間)の短さから「百日維新」とも呼ばれる。

概要[編集]

王朝時代の中国において、光緒24年(1898年戊戌の年)の4月23日(太陽暦6月11日)から8月6日(9月21日)にかけて光緒帝の全面的な支持の下、若い士大夫層である康有為梁啓超譚嗣同らの変法派によって行われた政治改革運動。これは3カ月で西太后ら保守派のクーデターにより挫折し、康有為・梁啓超は日本へ亡命した。

この時点から約30年前の1861年から洋務運動が行われ、中体西用をスローガンに新たな技術と知識を学んだことにより清朝の国勢は一時的に回復したが、旧体制を変えずに西洋技術のみを取り入れる洋務運動は日清戦争敗北により限界を露呈する。

康有為らが用いた「変法」という言葉は、「旧法」を「変通」すること[1]、すなわち古くなった法を時勢に応じて変える、ということを意味する[注釈 1]。ここでいう「法」は、法律だけでなく、政治制度も含めた統治機構全体を意味する。つまり変法とは、それまでの伝統的な政治外交礼制などの大変革を指す。具体的には、科挙に代わる近代的学制・新式陸軍・訳書局・制度局の創設、懋勤殿の開設(議会制度の導入)など、主に明治日本に範をとった改革案が上奏・布告された。

改革は、康有為を中心とする一派と張之洞や文廷式、厳復といった政権内外の改革積極派が推進した。だが、次第に派内で路線対立が深まり、康有為一派以外の人々が離反、急進的な改革による宮廷の混乱から保守派の西太后が力を増す。こうした中、変法派の一部は西太后を幽閉(ないし暗殺)して事態を打開しようと図る。当初は事の推移を静観していた西太后も、ここに至って戊戌の政変と呼ばれるクーデターを決行。光緒帝は監禁されて実権を失い、変法派の主要人物は処刑。変法運動は完全に挫折した。

統治機構の近代化により王朝を立て直すことに失敗、加えて義和団の乱後をめぐる清朝の醜態も加わり、1911年辛亥革命への機運が高まる。

戊戌の変法は短命な改革だったが、実行されなかった各種改革案も、戊戌の政変を引き起こした西太后たちによって義和団事件後に再度取り上げられた(光緒新政)。また戊戌の変法では改革の際、実質的に政党の原型であった「学会」を各地に創設したり、プロパガンダに新聞を活用するなどの政治手法を積極的に中国に持ち込んだりした。

経緯[編集]

日清戦争の敗戦[編集]

1895年3月、日清戦争の敗戦の報を受けて、清朝の知識人たちは様々な反応を示した[3]。なかでも、ちょうど科挙の試験(会試)のため北京に集まっていた受験生の内603名は、講和拒否や制度改革を求める上書光緒帝への意見書)を連署で著し、下関条約批准の翌日の5月3日に提出した[4]。この出来事を公車上書中国語版という。この公車上書を主導したのが、広東から来ていた受験生の康有為とその友人の梁啓超だった。康有為は前歴として、1888年にも上書を提出していた(第一上書)[1]。したがって、公車上書は二度目の上書だった(第二上書)。なお、上書はその後も1898年まで数回行われた。

公車上書(第二上書)は結局、政府に拒まれて光緒帝に届くことはなかったが、書物として刊行されて広く読まれた[4]。また政府内部にも、翁同龢のように康有為に親和的な改革派官僚もいた[5]

公車上書が終わった後も、康有為らは北京に留まり、政治団体の強学会を結成した。強学会は、上海支部も作られたが、会報において年号孔子紀年を併記していた等の理由から政府の弾圧を受け、1896年1月に解散してしまう。しかし、この強学会の関係者たちが、その後の変法自強運動を主導していくことになる。

変法自強運動[編集]

1895年から1898年にかけて、変法自強運動(変法運動)と呼ばれる運動が展開された。変法運動は言論活動を軸にして展開された。すなわち、上記の強学会のような学会が発行する会報や、出版社(報館)が発行する雑誌新聞を主な媒体として、様々な改革案を提示する形で展開された[6]。そのような媒体の代表例として、強学会の『中外紀聞中国語版』『強学報』、時務報館の『時務報中国語版』などがある。これらの媒体は、都市部での輿論の形成に寄与するとともに、国際情勢を紹介する役割も担った[6]

変法運動の中心人物である康有為は、上記の第一上書に失敗して以来、儒学者廖平常州学派)の影響のもと、儒学思想を応用した体制変革論(孔子改制説・大同思想)を構築していた[4][2]。また、康有為を含む変法運動の担い手たちは、在家仏教学者・楊文会の影響のもと、仏教にも傾倒していた[7]

変法運動の時期には、当時最先端の思想である社会進化論の紹介も行われた。とりわけ、天津で発行された『国聞報中国語版』では、社会進化論者T.H.ハクスリーの諸論文が、厳復の翻訳を通じて連載された[8]1898年には、それらの連載論文を含む書籍『天演論中国語版』が発行され、後世の胡適らに影響を与えた[9]

変法運動の時期には、女性解放運動中国におけるフェミニズム)の草分けにあたる運動も展開された[10][注釈 2]。とりわけ、上海で結成された「女学会」の会報『女学報』では、女性教育女性参政権男女平等について発信するとともに、女性編集者を一個人としてフルネームで記名した[10]。あるいは、変法運動の前から既に、プロテスタント宣教師アリシア・リトル英語版(リトル夫人)によって纏足廃止運動が展開されていた[12]

変法運動の担い手の多くは、日本の明治維新を模範としていた。とりわけ黄遵憲は、1877年に日本に清朝の公使館が開設された際に参賛官として訪日しており、そのときの見聞をもとに『日本国志』を著している[13]。同書では、明治維新の分析や、頼山陽の『日本外史』を参照した日本史の叙述が行われている[13]。『日本国志』は、1877年に完成して総理衙門李鴻章張之洞に贈られたが、その時は必ずしも話題にならなかった[13]。一方で、1895年に梁啓超が序文をつけて出版すると、日清戦争により日本への関心が高まっていたこともあり話題になった[13]。1898年の第六上書では、康有為が『日本国志』をもとに著した『日本変政考』が添付された[13]。なお、明治維新だけでなくピョートル1世のような啓蒙専制君主も模範とされており、同じく第六上書では『大彼得変政記』(大ピョートル変政記)も添付されている[14]

変法運動が進展するなか、中央政府に先立って、湖南省地方政府において改革が実践される[15]。その湖南の改革を担った官僚として、陳宝箴江標中国語版黄遵憲唐才常らがいる[15]。また、湖南を代表する郷紳で、著名な儒学者でもある王先謙は、自身が院長を務める書院嶽麓書院」で、上記の『時務報』を学生に推奨するとともに、1896年には他の郷紳とともに「時務学堂中国語版」を創設した[15]。王先謙はさらに、湖南出身の譚嗣同の斡旋で梁啓超を湖南に招聘し、1898年には時務学堂を拠点とする学会「南学会」を結成する[15]。この南学会において、梁啓超らは纏足廃止や議会開設などの言論を発信した[15]。しかしながら、同じく湖南の郷紳で儒学者の葉徳輝らは、そのような梁啓超の言論に反発し、伝統儒学の立場から批判を展開した[15]。そのような葉徳輝を含む変法批判者たちの言論は、後に『翼教叢編中国語版』として書物にまとめられた。

戊戌の年[編集]

戊戌の変法[編集]

1898年6月11日、朝廷内の保守派の筆頭だった恭親王奕訢の死などをきっかけとして、光緒帝は「明らかに国是を定める」という詔勅明定国是詔中国語版)を下した[5]。そして同日から9月21日までの103日間、康有為らを中心的な官僚として、憲法の制定、国会の開設、科挙の改革、京師大学堂中国語版北京大学の前身となる近代的大学)の設置、軍の近代化・工業化といった様々な改革、すなわち「戊戌の変法」が実行された[5]

戊戌の政変[編集]

クーデターに至る経緯[編集]

変法は、あまりに急激で全般的な改革であったために、改革に対し周囲から危惧・懸念の声が相次いだ。もともと改革は、それを実行するだけの財政的基盤に欠けた机上の空論的な性格を有し、それだけで批判を招きやすいものであったが、それ以上に批判の背後には、改革の進行によって手放さざるを得なくなる政治的主導権や既得権益に対する危機感があった。すなわち批判の急先鋒たる西太后栄禄らの眼には、康有為らが導入を目指す憲法や議会制度は、自らの政治的フリーハンドに著しく掣肘を加えるものとして映じたであろうし、明治日本に倣った官庁の統廃合は官僚の頭数の整理でもあるため、官僚層の猛烈な反発を招くものであった。

また指導者であった康有為が、決して正統な経学とはいえない今文公羊学を改革の思想的バックボーンとしていたことも孤立を招いた一因である。今文公羊学は改革思想の基盤となりやすい経学ではあったが、康有為の思想はさらにそれを先鋭化させたものである。たとえば孔子は周公旦の作り上げた制度を正しく伝えたのではなく、むしろ政治改革者であり、六経に記述されたものは孔子が周公旦に仮託して創造した政治制度であるという主張(『孔子改制考』)や、黄金時代を三代とする尚古思想を批判し、拠乱世-升平世-太平世と順次発展していくとする発展史観(大同三世説)をとなえる主張等、どれも伝統的な考え方と一線どころか二線も三線も画す思想であったといえる。まさしく当時としては異端であり、「離経叛道」(経典から乖離し道に悖る)と誹られるのも無理からぬことであった。

さらに改革を志すグループが孤立化した原因として、変法の中心的存在であった康有為自身の性格も大きく作用したことも見逃せない。彼の自信に満ちあふれた態度は改革の断行にあたって光緒帝を変法側に引きつけるなどプラスにも働いたが、反面頑固に自らの変法路線をいささかも変えようとしなかったために周囲との融和を難しくし、いたずらに反対派を増やす原因ともなった。その端的な例が、当初変法に好意的であった両江総督劉坤一湖広総督張之洞孫家鼐の離反である。彼らは、康有為らの今文公羊学に眉を顰めながらも、それについては一旦棚上げして変法に賛同したのであるが、京師大学堂の教育内容や孔子紀年をめぐって次第に対立を深めていくようになる。対立の深化につれて、康有為一派との差別化を鮮明にする必要を感じたため、張之洞は中体西用的改革思想の集大成ともいえる『勧学篇』を急遽刊行し、その中で康有為たちを厳しく非難している。

変法開始冒頭に、光緒帝の家庭教師でもあり、且つ改革を背後から支えていた総署大臣翁同龢が、西太后によって無理矢理解職・引退させられていることからも明らかなように、康有為たちはもとから政治的に劣勢であった。それに加えて、在京・地方の大官たちが変法から距離を置くようになれば、康有為たちと西太后ら一派との権力バランスが一気に崩れるのは火を見るより明らかであったといえよう。光緒24年の陰暦7月・8月の時点では戊戌変法の破綻は誰の目にも時間の問題として捉えられていたのである。

クーデター[編集]

孤立した状況の中で、変法派はついに軍事力によって西太后や満州貴族を捕らえ、実権を握った上で改革を断行する案を作成した。しかし変法派は独自の兵力を持っていないため新建陸軍の指揮官であり、変法にも早くから理解を示していた袁世凱(彼は一時康有為の政治団体である強学会に所属していた)にこの役割を担ってもらうことにした。8月3日(9月18日譚嗣同が袁の私邸で説得を行い、袁も了承したかに見えた。

ところが8月5日(9月20日)、袁は西太后の側近栄禄にこの情報をリークした。西太后のリアクションは早く、早くも翌日から変法派官僚の大粛清が行われた。康有為、梁啓超らはいち早く逃亡して日本に亡命した。しかし光緒帝は幽閉され、譚嗣同ら6人の官僚は8月13日(9月28日)、北京城内の菜市口で処刑された。譚嗣同は逃亡の勧めを断り、「改革の礎になる」と自ら捕らわれ処刑されたという。このとき処刑された主要な変法派6人(譚嗣同・林旭楊鋭劉光第楊深秀康広仁)は「戊戌六君子」(zh)と呼ばれる。

一般的には政変の直接の原因は袁世凱の密告とされるが、これに対しては疑義を挟む立場もある。そもそもこの内情を暴露したのが、梁啓超の『戊戌政変記』であるが、これは日本亡命後に明治政府を動かして光緒帝を救出し、あわよくば変法の再開を目論んだ著作であった。したがって政変の発生や同士の処刑といった目に見える事実の間隙に康有為たちに都合のいいフィクションを挟み込んだ可能性を拭いきれないからだ。

変法派勢力が、光緒帝の信頼を頼みに内部の根回しを怠ったまま拙速に改革を進めようとするあまり、保守勢力に押し潰されてしまったとの観はどうしてもぬぐえない。しかし、康有為・梁啓超らからすれば、欧米諸勢力から侵食されつつある清朝・中国を救うためには、是が非でもこの改革を推し進めなければならないという強い認識があった。

ただしこの改革の無残な失敗と譚嗣同の壮絶な死は、日本に留学している若者たちに大きな心理的影響を与え、さらに翌年の義和団の乱で清朝が見せた醜態は、政権交代の必要を強く感じさせるに至った。こうした中、一方では梁啓超らの「保皇会」などのあくまで清朝を前面におしたてて中国を危機から救おうとする勢力が生まれた。しかし、反対に孫文黄興唐才常宋教仁らは清朝が既に政権担当能力を失っているものとみなし、漢民族による新政権が必要であるの認識の下、革命運動に身を投じるのである。

その後[編集]

保皇派[編集]

梁啓超(1903年、日本)

変法に失敗した康有為梁啓超らは、日本亡命した。以降の彼らは「保皇派」と呼ばれる[注釈 3]。保皇派とは、清朝(皇帝制度)を維持したまま、憲法制定等の改革によって、中国の近代化、立て直しを図るべきと考える立場の人々のことであり、孫文章炳麟ら「革命派」と対になる言葉である。

彼らが亡命中の1899年に、「保皇会」(zh)こと「保救大清皇帝会」が設立されたことから保皇派の名前が定着する。また、「立憲派」「改良派」「変法派」との範囲の違いや時期的な使い分けも存在するようであるが(これらの言葉は、上記亡命前から使われており、例えば、亡命後は、これらの言葉が使われないとする考え方もあるが)、厳密なものでも、明確なものでもない。なお、光緒帝死後は、皇帝を擁立する考え方は鳴りを潜め、「保皇派」ではなく「立憲派」などと呼ばれるようになる。

保皇派に属する者としては上記の康有為と梁啓超以外に羅伯堂唐瓊昌らがいる。中華民国大総統袁世凱中華帝国皇帝に即位させた楊度は保皇派のイデオローグであった。

光緒新政[編集]

1900年から1908年頃まで、すなわち義和団の乱の終了から光緒帝の死去の頃まで、変法を再開するかのような改革が行われた。その主な担い手は、かつて変法を中止させた西太后や袁世凱だった。 

民国初期[編集]

1911年辛亥革命を経て中華民国が成立すると、康有為・梁啓超らは亡命生活を終えて、晴れて帰国する。しかしその後も、袁世凱に対する政争(籌安会護国戦争)や、儒教をもとにした宗教を民国の国教にしようとする運動(孔教運動)や、張勲復辟(清朝の復興未遂事件)に関与していくことになる[16]

研究[編集]

中国近現代史における変法の位置付けは、学者によって様々な見解がある。

定説としては、「洋務―変法―革命」という三段階論、すなわち、洋務が挫折して変法に、変法が挫折して革命に移行した、と説明されることが多い[17]。しかし実際には、そのような単純な三段階ではなかった、ということを明らかにする研究が進められている[17]。すなわち、王韜鄭観応らのように、洋務の時点で既に変法と同様の改革を唱える人物がいたり[18]、洋務の課題(軍の近代化・工業化)が変法においても引き続き課題になったりしていた[17]。そして変法の課題もまた、辛亥革命期・民国初期にも引き続き取り組まれることになる[17]

あるいは、檔案史料などをもとに新視点が提唱されることもある。そのような新視点の研究の例として、以下がある。2004年出版の雷家聖(zh)著『失落的真相:晚清戊戌政変史事新探』[19]によれば、戊戌変法の間、日本の前首相伊藤博文が中国を訪問していた。当時、在華宣教師ティモシー・リチャード中国語版英語版(李提摩太)は、伊藤を清の顧問にして権限を与えるように変法派リーダーの康有為にアドバイスしていた[20]。そこで伊藤が到着後、変法派の官吏は彼を重用するよう次から次へと要望を上奏した。そのため保守派官吏の警戒を招き、楊崇伊は「日本の前首相伊藤博文は権限を恣にする者であり、もし彼を重用するようになったら、祖先より受け継いでいる天下を拱手の礼をして人に譲るようなものだ」と西太后に進言[21]。このような烈しい主張は、西太后をして9月19日(旧暦八月四日)に頤和園から紫禁城に入らせ、光緒帝が伊藤をどう思っているかを問い質そうとした。

ところが、伊藤は李提摩太と共に「中、米、英、日の“合邦”」を康有為に提案した。それを受けて、変法派官吏の楊深秀は9月20日(八月五日)に光緒帝に「臣は請う:我が皇帝が早く大計を決め、英米日の三カ国と固く結びつき、“合邦”という名の醜状を嫌う勿かれ」と上奏した[22]。もう1人の変法派官吏の宋伯魯も9月21日(八月六日)に次のように上奏、「李提摩太が来訪の目的は、中、日、米および英と連合し“合邦”することにあり。時代の情勢を良く知り、各国の歴史に詳しい人材を百人ずつ選び、四カ国の軍政税務およびすべての外交関係などを司らせる。また、兵を訓練し、外国の侵犯に抵抗する。・・・・・・皇帝に速やかに外務に通じ著名な重臣を選抜するよう請う。例えば、大学士・李鴻章をして李提摩太と伊藤博文に面会させ、方法を相談し講じさす」と進言した[23]。あたかも中国の軍事、税務、外交の国家権限を外国人に渡そうとしているかのようである。西太后は9月19日(八月四日)に紫禁城に戻った後、20-21日にこの話を知り、事態の重大さを悟ったため、即断しクーデターを起こして自ら政権の座に戻り、変法自強運動に終止符をつけた。

この新たな研究は、これまでの戊戌変法の解釈・評価を、さらに関与した人物への肯定的/否定的評価をも逆転させ、さらなる研究の必要性を求めることとなった。

人物一覧[編集]

康有為
譚嗣同
宦官に担がれた御輿に乗る西太后

戊戌六君子[編集]

その他[編集]

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 「変通」は『易経』に由来する中国哲学用語でもある[2]
  2. ^ 中国におけるフェミニズムの始まりについては諸説ある[11]
  3. ^ 「保皇派」という言葉は、現代の中国語圏では、「王党派」あるいは「守旧派」といった意味で、様々な文脈で用いられている(zh:保皇派)。香港立法会及び区議会における建制派中国語版と呼ばれる北京の中央政府に忠実な親中的な勢力は民主派から「保皇党」(:保皇黨)とも呼ばれている(香港の政党一覧)。

出典[編集]

  1. ^ a b 川島 2010, p. 27.
  2. ^ a b 坂元 2017, p. 34.
  3. ^ 川島 2010, p. 10.
  4. ^ a b c 川島 2010, p. 28.
  5. ^ a b c 川島 2010, p. 34.
  6. ^ a b 川島 2010, p. 29-32.
  7. ^ 川島 2017, p. 28.
  8. ^ 坂元 2017, p. 43.
  9. ^ 劉争「厳復と翻訳 : 主体性と「達詣」の限界性について」『愛知 : φιλοσοφια』第29巻、2017年、 35頁、 doi:10.24546/81010342
  10. ^ a b 川島 2010, p. 29.
  11. ^ 『増補改訂版 中国女性史入門 女たちの今と昔』関西中国女性史研究会、人文書院、2014年。ISBN 9784409510544 第3章「女性解放」
  12. ^ 坂元 2017, p. 48.
  13. ^ a b c d e 川島 2010, p. 32-33.
  14. ^ 坂元 2017, p. 49.
  15. ^ a b c d e f 川島 2010, p. 31-32.
  16. ^ 川島 2010, p. 166.
  17. ^ a b c d 川島 2010, p. 26.
  18. ^ 坂元 2017, p. 30.
  19. ^ 雷家聖《失落的真相:晩清戊戌政變史事新探》,台北:五南,2016.雷家聖〈失落的真相-晩清戊戌變法時期的「合邦」論與戊戌政變的關係〉,《中國史研究》(韓國)第61輯,2009年8月。
  20. ^ Timothy Richard, Forty-five years in China, Chapter 12
  21. ^ 楊崇伊〈掌廣西道監察御史楊崇伊摺〉,《戊戌變法檔案史料》,北京中華書局,1959,p.461.
  22. ^ 楊深秀〈山東道監察御史楊深秀摺〉,《戊戌變法檔案史料》,北京中華書局,1959,p.15.「臣尤伏願我皇上早定大計,固結英、美、日本三國,勿嫌『合邦』之名之不美。」
  23. ^ 宋伯魯〈掌山東道監察御史宋伯魯摺〉,《戊戌變法檔案史料》,北京中華書局,1959,p.170.「渠(李提摩太)之來也,擬聯合中國、日本、美國及英國為合邦,共選通達時務、曉暢各國掌故者百人,專理四國兵政税則及一切外交等事,別練兵若干營,以資禦侮。…今擬請皇上速簡通達外務、名震地球之重臣,如大學士李鴻章者,往見該教士李提摩太及日相伊藤博文,與之商酌辦法。」

関連文献[編集]

史料[編集]

概説[編集]

研究[編集]

文学作品[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]