工業地域

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工業地域(こうぎょうちいき、英語: industrial region)とは、工業活動の集積がみられ、景観機能の観点で工業活動が特筆される地域のことである[1]。工業地域では、工業的土地利用が卓越する[2]ほか、工場間での分業ネットワークが発達している[3]。また、特に規模が大きい場合は工業地帯(こうぎょうちたい)ともよばれ得る[2]

等質地域として工業地域を捉える場合は、工業地域は工業活動が卓越し、工業関係の土地利用が顕著な地域と解釈できる[4]。工業の集積により、工業地域では工業数の増加が進行し、工業従事者の増加、工業関連施設の集積、当該地域の財政への影響力の増大などが進行していく[4]

一方、機能地域としては、工業生産における分業ネットワークをもとに工業地域を捉え[5]、工業生産と関連機能が集積して形成された、まとまりをもつ地域のことを工業地域とすることもできる[6]。機能地域的な工業地域は、工業圏ともいう[7]

形成[編集]

近代の工業地域の形成は、工業化と深い関係性を持つ[5]。近代初期は、主に原料産地や集散地、都市において工業地域が形成された[8]。その後、資本主義の発展に伴い、局地的な市場圏の再編が進行し、国家レベルの工業地帯が形成されていった[9]。一方、工業の過度な集積による問題が原因となり、地方の工業化が進行するようになっていった[10]。1990年代以降はグローバル化の進行により、新興国において工業地域が形成されるようになってきている[11]

類型[編集]

海岸地域に形成された工業地域を臨海工業地域(地帯)という。埋立地や干拓地に作られ、専用の港湾を持っていることが多い。原料の入手や製品の搬出に有利で、日本など原料・燃料の輸入の割合の高い国によく見られる。反対に、内陸部にある工業地域は内陸工業地域(地帯)という。

各国・各地域の工業地帯・工業地域[編集]

日本[編集]

日本国内においては、歴史や規模を考慮して、京浜、中京、阪神、北九州の四大工業地帯のみを工業地帯と呼び、他を工業地域と呼んで区別することがある(最近では北九州を工業地域とする場合もある)[12]。ただし、四大工業地帯以外でも、工業地帯という名称が公式に用いられたり、一般に普及しているものも数多い。

アメリカ合衆国[編集]

大韓民国[編集]

ドイツ[編集]

脚注[編集]

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  1. ^ 浮田ほか 2004, p. 80.
  2. ^ a b 友澤 2018, p. 293.
  3. ^ 友澤 2018, p. 234.
  4. ^ a b 鹿嶋 2013, p. 474.
  5. ^ a b 友澤 2018, p. 294.
  6. ^ 鹿嶋 2013, pp. 474-475.
  7. ^ 鹿嶋 2013, p. 475.
  8. ^ 友澤 2018, pp. 294-295.
  9. ^ 友澤 2018, p. 295.
  10. ^ 友澤 2018, pp. 295-296.
  11. ^ 友澤 2018, p. 296.
  12. ^ 【東京書籍】会社案内 お問い合わせ よくあるご質問Q&A 教科書・図書教材:小学校 社会”. 東京書籍. 2020年2月8日閲覧。

参考文献[編集]

  • 『最新地理学用語辞典』浮田典良 編、原書房、2004年、改訂版。ISBN 4-562-09054-5
  • 鹿嶋洋「工業地域」『人文地理学事典』人文地理学会 編、丸善出版、2013年、474-475頁。ISBN 978-4-621-08687-2
  • 友澤和夫「工業地域」『キーワードで読む経済地理学』経済地理学会 編、原書房、2018年、293-305頁。ISBN 978-4-562-09211-6

関連項目[編集]