岡嶋清熊

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岡嶋 清熊
生誕 1914年
日本の旗 日本 熊本県
死没 1995年2月24日
所属組織 Naval Ensign of Japan.svg 大日本帝国海軍
Flag of Coastal Safety Force of Japan 2012-03-04.jpg 警備隊
Naval Ensign of Japan.svg 海上自衛隊
軍歴 1936 - 1945(日本海軍)
1953 - 1954(警備隊)
1954 - 1966(海自)
最終階級 OF-3 - Kaigun Shosa (collar).gif 海軍少佐(日本海軍)
JMSDF Rear Admiral insignia (a).svg 海将補(海自)
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岡嶋 清熊(おかじま きよくま)は日本の海軍軍人海上自衛官海軍兵学校第63期)卒。最終階級は、海軍で海軍少佐、海自で海将補

経歴[編集]

1914年熊本県に生まれる。熊本中学を経て1932年昭和7年)4月、海軍兵学校に第63期生として入校。1936年(昭和11年)3月19日に卒業し海軍少尉候補生としてアメリカニューヨークまでの遠洋航海に出る。終了後、重巡洋艦足柄」乗組。1937年(昭和12年)4月、海軍少尉任官。同年9月、海軍練習航空隊飛行学生を拝命。同課程終了後、延長教育を受け、以後戦闘機搭乗員としての道を歩む。

1941年(昭和16年)12月、太平洋戦争が開戦となり、航空母艦飛龍」の零戦隊制空隊長として真珠湾攻撃に参加。1942年(昭和17年)1月、空母「瑞鶴」戦闘機隊分隊長となり、珊瑚海海戦などに従軍。その後、岩国航空隊教官に転出。1943年(昭和18年)7月から空母「龍鳳」飛行隊長としてソロモン諸島の戦いに従事したが、戦闘による消耗により龍鳳航空隊は解散し、現地の第204海軍航空隊に吸収された。同年12月、厚木海軍航空隊飛行隊長に任命。1944年(昭和19年)2月、同隊が第203海軍航空隊に改称。同年4月、戦闘303飛行隊長に任命。

10月末、フィリピン神風特攻隊が開始。201空の角田和男によれば、岡嶋少佐は特攻に反対で、全員引き連れて内地に帰ると言っており、「特攻は邪道である。内地に帰り再編成の上、正々堂々と決戦をすべきである。203空からは一機の特攻も出させぬ」と頑張り、士官室で全員特攻を唱える201空飛行長の中島正少佐と激論を交わしたという[1]。もっとも、岡嶋の戦闘303からも特攻隊員を出しており、特攻隊員以外の岡嶋らは内地に帰還した[2]。戦闘303飛行隊の搭乗員であった安部正治によれば、10月29日、搭乗員三十数名を二列に整列させ、岡嶋が志願者を募ると全員が手をあげたので、岡嶋が選抜し、翌日甲飛10期生3名に決定を言い渡したという。また、岡嶋の考えは特攻には反対だったらしく、戦闘機乗りは敵機撃墜が本来の任務であり、その体質をまもり、やりとげたく、勝利の道はそこから入るとかたく信じていたようであるともいう[3]

沖縄戦に参加。この頃、戦闘303飛行隊に着任した土方敏夫によれば、岡嶋は「戦闘機乗りというものは最後の最後まで敵と戦い、これを撃ち落として帰ってくるのが本来の使命、敵と戦うのが戦闘機乗りの本望なのであって、爆弾抱いて突っ込むなどという戦法は邪道だ」という信念の持ち主であり、あの時分、上層部からは国賊とさえ呼ばれていたという[4]

1945年(昭和20年)8月、終戦。戦後は農業を営んだが、1953年(昭和28年)10月2日、警備隊に入隊。1954年(昭和29年)7月1日、警備隊が海上自衛隊に改組。海自では主に航空隊等で勤務したのち、防衛大学校海上防衛学教室教授、第4航空群司令を務め、1966年(昭和41年)7月に海将補で退官。退官後は、細谷火工株式会社に入社している。

年譜[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 碇義朗『紫電改の六機』光人社NF文庫197頁
  2. ^ 碇義朗『紫電改の六機』光人社NF文庫197-199頁
  3. ^ 安部正治ほか『私はラバウルの撃墜王だった』光人社NF文庫182-183頁
  4. ^ 「特攻最後の証言」制作委員会『特攻最後の証言』アスペクト266頁
  5. ^ 昭和12年7月28日 海軍辞令公報 号外第11号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072072100 
  6. ^ 昭和12年9月20日 海軍辞令公報 号外第57号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072072300 
  7. ^ 昭和13年5月3日 海軍辞令公報(部内限) 号外第177号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072073800 
  8. ^ 昭和13年10月20日 海軍辞令公報(部内限)号外第252号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074400 
  9. ^ 昭和13年11月1日 海軍辞令公報(部内限)号外第256号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074500 
  10. ^ 昭和13年11月15日 海軍辞令公報 号外 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074500 
  11. ^ 昭和14年11月1日 海軍辞令公報(部内限) 第397号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076600 
  12. ^ 昭和15年7月1日 海軍辞令公報(部内限)第499号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072078400 
  13. ^ 昭和15年10月15日 海軍辞令公報(部内限)第543号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072079100 
  14. ^ 昭和15年11月15日 海軍辞令公報(部内限)第554号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072079400 
  15. ^ 昭和16年4月1日 海軍辞令公報(部内限)第608号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072080600 
  16. ^ 昭和16年9月5日 海軍辞令公報(部内限)第706号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072082000 
  17. ^ 昭和16年11月10日 海軍辞令公報(部内限)第743号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072083000 
  18. ^ 昭和17年1月5日 海軍辞令公報(部内限)第787号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072083800 
  19. ^ 昭和17年6月25日 海軍辞令公報(部内限)第889号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072085900 
  20. ^ 昭和17年7月25日 海軍辞令公報(部内限)第906号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072086400 
  21. ^ 昭和17年9月21日 海軍辞令公報(部内限)第946号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072086900 
  22. ^ 昭和17年12月2日 海軍辞令公報(部内限)第1003号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072088500 
  23. ^ 昭和18年1月16日 海軍辞令公報(部内限)第1035号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072089400 
  24. ^ 昭和18年7月15日 海軍辞令公報(部内限)第1171号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072092100 
  25. ^ 昭和18年9月3日 海軍辞令公報(部内限)第1206号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072092800 
  26. ^ 昭和18年9月22日 海軍辞令公報(部内限)第1221号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072093100 
  27. ^ 昭和18年12月6日 海軍辞令公報(部内限)第1275号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072094700 
  28. ^ 昭和19年4月1日 海軍辞令公報(部内限)第1401号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072097000 
  29. ^ 昭和19年5月1日 海軍辞令公報(部内限)第1447号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072097800 
  30. ^ 昭和19年12月6日 海軍辞令公報 甲 第1661号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072102100 
  31. ^ 昭和20年1月13日 海軍辞令公報 甲 第1692号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072102900 
  32. ^ 昭和20年6月24日 海軍辞令公報 甲 第1836号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072105500 
  33. ^ 昭和20年7月25日 海軍辞令公報 甲 第1867号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072106400 
  34. ^ 昭和20年11月2日 海軍辞令公報 甲 第1971号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072143300 
  35. ^ 『官報』 本紙第8078号(昭和28年12月7日)
  36. ^ 『官報』号外第59号(昭和61年4月30日)
  37. ^ 『官報』本紙第1619号(平成7年4月6日)