山陽新聞

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山陽新聞
種類 日刊紙
サイズ ブランケット判
事業者 山陽新聞社
本社 岡山県岡山市北区柳町2-1-1
代表者 松田 正己（代表取締役社長）
創刊 1879年
前身 山陽新報
言語 日本語
価格 1部 （朝刊）130円、（夕刊）50円
月極 （朝夕刊）4,037円
（統合版）3,093円
発行数 （朝刊）36万9077部
（夕刊）3万2744部
（2018年5月、日本ABC協会調べ[1]）
株式会社 山陽新聞社
THE SANYO SHIMBUN
本社所在地 日本の旗 日本
〒700-8634
岡山県岡山市北区柳町2-1-1
設立 1879年
（山陽新報社として設立）
業種 情報・通信業
資本金 1億4850万円（2006年）
売上高 151億円(2016年11月現在)
従業員数 432人（2016年12月末現在）
主要株主 佐々木勝美（会長）
大王製紙
天満屋
中国銀行
主要子会社 #山陽新聞グループを参照。
外部リンク http://c.sanyonews.jp/
特記事項:
1936年12月1日に山陽新報社から合同新聞社へ商号変更。1948年5月1日に合同新聞社から株式会社山陽新聞社へ商号変更。
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山陽新聞本社ビル
山陽新聞社本社ビル　2008年12月17日撮影
山陽新聞の位置（岡山県内）
山陽新聞
山陽新聞
施設情報
所在地 岡山県岡山市北区柳町2丁目1番1号
座標 北緯34度39分29.4秒 東経133度55分11.1秒 / 北緯34.658167度 東経133.919750度 / 34.658167; 133.919750座標: 北緯34度39分29.4秒 東経133度55分11.1秒 / 北緯34.658167度 東経133.919750度 / 34.658167; 133.919750
状態 完成
建設期間 2004年～2006年
用途 複合施設
地上高
最頂部 108m
最上階 84m
各種諸元
階数 20階
延床面積 22,981m2 m²
関連企業
設計 日建設計
施工 鹿島建設・大本組・荒木組共同企業体
所有者 山陽新聞社

山陽新聞（さんようしんぶん）は、岡山市北区に本社を置く株式会社山陽新聞社（さんようしんぶんしゃ）が発行する新聞である。

概要[編集]

岡山県を中心として、隣接する広島県東部地域及び香川県直島町を主要な配達エリアとし、朝刊・夕刊セットで発行。2017年1月現在の発行部数（日本ABC協会調査）は朝刊39万8100部、夕刊3万6000部であり[2]、岡山県内のシェアは約60%である。

岡山県は全国紙が夕刊を出しておらず、（一般紙では）岡山県で宅配で読める唯一の夕刊となっている[3]。

2011年11月30日をもって、直島町を除く香川県での発行・販売が廃止された[4]。日本のブロック紙・地方紙で発行所以外の県での発行が廃止されるのは、2009年3月31日に福岡県の西日本新聞が山口県での発行・販売を廃止して以来2年7ヶ月振りとなる。また香川県内の支局も発行廃止と同時に廃止となり、高松市にある高松支社は「高松支局」に格下げされた。

年会費会員費無料の読者クラブとして、さん太クラブがある。

大株主は順に佐々木勝美代表取締役会長（約18万株）、大王製紙（約3万株）、天満屋（約3万株）、中国銀行（約3万株）である。

紙面構成[編集]

社説は2面右上に掲載。1面コラムの名称は「滴一滴」。最終面4コマ漫画は、「カンちゃん」（フジヤマジョージ作）

歴史[編集]

  • 1879年：前身の『山陽新報』が創刊。
  • 1892年：坂本金弥によって『中国民報』が創刊。
  • 1936年：山陽新報と中国民報が合併、『山陽中国合同新聞』となる。
  • 1937年：題号を『合同新聞』に改める。
  • 1941年：戦時報道統制により、県内各紙を吸収合併、一県一紙の体制確立。
  • 1948年：創刊69周年（＝70年目）を記念し、『山陽新聞』と改題。
  • 1960年：「がんシリーズ」キャンペーンが新聞協会賞受賞。
  • 1966年：「心身障害児に愛の手を」のキャンペーンで新聞協会賞を受賞。
  • 1968年：山陽時事問題懇談会を創設。
  • 1979年：「瀬戸内2001大博覧会」を開催（93日間）。
  • 1980年：岡山県大百科事典刊行。
  • 1981年：連載企画「あすの障害者福祉」が新聞協会賞受賞。
  • 1982年：新聞製作センターが完成、オフセット印刷開始。
  • 1985年：テレビ東京系列局で唯一本社系列グループのテレビせとうちが開局。
  • 1986年：CTS（電算製作方式）に全面移行、鉛活字なくなる。
  • 1987年：連載企画「ドキュメント瀬戸大橋」が新聞協会賞受賞。
  • 1988年：「瀬戸大橋架橋記念博覧会」開催（165日間）。
  • 1989年：コンピュータによる新聞製作システム「サンシャイン」始動。
  • 1990年：倉敷に印刷センター完成、分散印刷を開始。
  • 1995年：「幸福（しあわせ）のかたち－福祉県・岡山を問う」が新聞協会賞受賞。
  • 1996年：カラー12箇面・40頁体制に移行。
  • 1997年：「備前焼千年の伝統美展」をフランス国立陶磁器美術館で開催。
  • 1998年：編集局読者センターを開設。
  • 2001年：「山陽子ども新聞」第一号発行。
  • 2001年：新聞製作システム「サンシャイン（SUNSHINE）III」稼動。
  • 2002年：夕刊の題字を変え新紙面に移行。
  • 2006年：岡山市柳町二丁目の旧本社ビル跡地に新本社ビル竣工。
  • 2008年
    • 10月14日：倉敷支社が倉敷本社に昇格。
    • 12月15日：新聞制作センターにあった編集局などが本社ビルに移転。
  • 2011年
    • 11月30日：この日をもって香川版を廃止し、直島町を除く香川県での販売も廃止。同時に小豆島・坂出・丸亀の各支局も廃止。
    • 12月1日：高松支社が高松支局に格下げ。広島県・香川県の一部で発行されていた夕刊の発行を終了し、夕刊の発行は岡山県のみとなる。
  • 2014年6月1日：山陽新聞WEBNEWSをリニューアルし、会員制の「山陽新聞デジタル」が開始。電子版に進出。

社史関連[編集]

  • 1954年11月：山陽新聞七十五年史を発行（山陽新聞社史編纂委員会・編、466ページ）。
  • 1964年4月：山陽新聞八十五年史を発行（山陽新聞社史編集委員会・編、363ページ）。
  • 1969年2月：山陽新聞九十年史を発行（山陽新聞社史編集委員会・編、411ページ）。
  • 1979年3月：山陽新聞百年史を発行（山陽新聞百年史編集委員会・編、600ページ）。
  • 1989年3月：山陽新聞百十年史を発行（山陽新聞百十年史編集委員会・編、756ページ）。
  • 1999年4月：山陽新聞百二十年史を発行（山陽新聞百二十年史編集委員会・編、944ページ）。

事業所所在地[編集]

[5]

本社・印刷センター[編集]

  • 本社
郵便番号：700-8634
岡山県岡山市北区柳町2丁目1番1号
  • 倉敷本社
郵便番号：710-0824
岡山県倉敷市白楽町589番地の1
  • 早島印刷センター（さん太しんぶん館）
郵便番号：701-0304
岡山県都窪郡早島町早島2671番地1

支社[編集]

支局[編集]

番組表[編集]

岡山版[編集]

最終面
中面（見開き右側）
中面（見開き左側と一部右側）

広島版[編集]

最終面
  • フルサイズ - NHKテレビ（教育）、NHKテレビ（総合）、RCCテレビ、広島テレビ、広島ホーム、TSS、TSCテレビせとうち
  • ハーフサイズ - 岡山版に順ずる
中面（見開き右側）
  • ケーブルテレビ、CS放送は岡山版に順ずる
  • 隣接県テレビ - RSKテレビ、OHKテレビ、RNCテレビ、KSBテレビ、サンテレビ
中面（見開き左側）
  • 地上波、BSデジタル、短波ラジオは岡山版に順ずる

備考[編集]

  • 岡山版のテレビ番組表では、西日本放送以外の各局はおススメ番組を薄い青色で塗り囲む形で表示させている。
  • 瀬戸内海放送の電話番号は岡山本社である。（同じく、高松に本社を持つ西日本放送は高松本社の電話番号が載っている）
  • 広島版のNHK総合は広島局の番組欄に差し替えている。かつて香川版が発行されていた時、香川版のNHK総合については、高松局に差し替えずに岡山局の番組欄をそのまま掲載していた。
  • 広島版の地方面にはテレビ愛媛、南海テレビの番組表が掲載。
  • 西日本放送はテレビ局については岡山県の金甲山送信所を高松本局扱いとしている。ただし、かつてはアナログチャンネル表記について、西日本放送は他局同様に金甲山を「岡山局」、前田山中継局を「高松局」扱いで掲載していた。
  • かつて発行されていた香川版については、テレビ番組表が岡山版と全く同一の内容となっていた。

山陽新聞グループ[編集]

  • 社会福祉法人山陽新聞社会事業団
  • 山陽休暇村
  • 山陽印刷株式会社
  • 株式会社山陽新聞事業社
  • 株式会社山陽計算センター
  • 株式会社山陽折込広告センター
  • 株式会社山陽新聞印刷センター
  • 山陽新聞販売株式会社
  • 山陽新聞倉敷販売株式会社
  • 山陽新聞玉野販売株式会社
  • 株式会社おかやま財界
  • 岡山ネットワーク株式会社
  • テレビせとうち株式会社
  • 株式会社テレビせとうちクリエイト
  • 岡山シティエフエム株式会社

主な出資会社[編集]

脚注[編集]

  1. ^ “18年5月ABC部数”. 新聞情報. (2018年6月16日) 
  2. ^ 山陽新聞社広告本部[リンク切れ]
  3. ^ 岡山駅などでは読売新聞・日本経済新聞の大阪版夕刊を売店で即売している。
  4. ^ 直島町は対岸の岡山県玉野市との結びつきが深く、玉野支社の取材エリアになっているため。香川版廃止後は、岡山版（全県版）と地域版の玉野圏域版の入った紙面を販売。
  5. ^ “組織と連絡先”. 山陽新聞社. 2016年3月6日閲覧。
  6. ^ アナログ終了前後までは毎日放送、朝日放送、関西テレビ、読売テレビも加えて掲載されていた。
  7. ^ “たまテレ 会社概要”. 玉島テレビ放送. 2019年4月16日閲覧。
  8. ^ “マルチメディア放送株式会社について”. V-Lowマルチメディア放送. 2019年4月16日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

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