小川榮太郎

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小川 榮太郎
誕生 (1967-05-13) 1967年5月13日(51歳)
日本の旗 日本 東京都
職業 文芸評論家
言語 日本語
歴史的仮名遣(正仮名遣い)
最終学歴 大阪大学文学部卒
埼玉大学大学院修士課程修了
活動期間 2012年 -
主題 安倍晋三
小林秀雄
主な受賞歴 第18回正論新風賞
デビュー作 『約束の日 - 安倍晋三試論』
公式サイト ogawaeitaro.com
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小川 榮太郎(おがわ えいたろう、1967年〈昭和42年〉5月13日[1][2] - )は、日本文芸評論家[3]。私塾「創誠天志塾」元塾長[2]。一般社団法人日本平和学研究所理事長。健康食品・雑貨販売会社代表取締役。東京都出身[3]

略歴[編集]

大阪大学文学部卒業、埼玉大学大学院修士課程修了、埼玉大学大学院博士課程単位取得満期退学[2][4]。大学院の指導教官は長谷川三千子[5]。専門は近代日本文学19世紀ドイツ音楽[3]。主な論文は「福田恆存の『平和論論争』」、「川端康成の『古都』」[6]など[4]と称しているが、このうち「福田恆存の『平和論論争』」については掲載元がわからないと指摘されている[7]。1998年下期、文藝春秋の文芸雑誌「文學界」の新人小説月評を担当[8]。私塾「創誠天志塾」(旧・「青年真志塾」[9])では塾長を務めていた[10][11]。2015年10月、「一般社団法人日本平和学研究所」を設立し理事長[12]。2017年12月、フジサンケイグループが主催する第18回正論新風賞を受賞。

株式会社髙榮(千葉県八千代市)代表責任者[13]

人物・主張[編集]

歴史的仮名遣[編集]

「正しい日本語を残すという意味で大事だと考えているから」として、歴史的仮名遣(正仮名遣い)を用いている[14]。正仮名遣いは800年以上も前(2015年現在)に確立している国語の「論理」であるとして、放置しておくと正仮名遣いは完全に消滅すると予測している[14]GHQによる占領期表音主義が導入された事については、用言の活用が表記から消えるとして、最終的には政治的な判断で元に戻す必要があると主張している[14]

憲法改正[編集]

日本国憲法は制定過程に根本的な問題があるとしており、GHQによる被占領期に制定されたことを踏まえ「当時の主権者はGHQで、その中身もGHQが英文で起草した」、「憲法は国民が主権者として制定したと宣言している。これは嘘のストーリー」、「本当の主権者が憲法の中身を書いていない事実は重い」として自主憲法制定の必要性を主張している[15]

その一方で、「現実的には自主憲法制定は難しい」、「逐条改正するほかないが、最優先すべきは9条だ」と指摘。9条については、「不安定な国際社会の中で、国家一番の責務は自衛できるかどうか」、「陸海空軍がなければ自衛はできないのに、憲法には自衛隊の規定すらない」として、「9条2項で『自衛隊を保有する』と明記し、自衛権を行使できるようにしなければならない」と主張[15]

2015年10月4日に開催された「憲法改正を実現する九州大会」におけるシンポジウムでは、「政治日程に憲法改正が上がるのは画期的なことで、この好機を逃してはならない」、「平和について、わめいている人たちこそが一番平和にふまじめな人たちであり、堂々と国民に本当の話を浸透させる必要がある」と話した[16]櫻井よしこによる「美しい日本の憲法をつくる国民の会」の代表発起人の1人[17]

日本会議と縁が深く、総会に参加している。[18]

安倍晋三との関係[編集]

第45回衆議院議員総選挙の結果、民主党鳩山由紀夫を中心とする政権が発足したことに「このままでは日本がとんでもないことになる」と感じ、三宅久之と共に「安倍晋三総理大臣を求める民間人有志の会」を結成[14]。この運動では、安倍を総理に復帰させる戦略を大局から細目へと立案した20ページほどの戦略プランを立て、下村博文を通じて安倍に渡ったと話している[10]

2015年11月11日、東京プリンスホテルの宴会場「マグノリアホール」で書き下ろし文芸評論集『小林秀雄の後の二十一章』[19]の出版を祝う会が開催された際には、首相に再任された安倍が出席し、あいさつをおこなった[20][21]

放送法遵守を求める視聴者の会[編集]

2015年10月26日、「放送法遵守を求める視聴者の会」の呼びかけ人の一人として同会の記者会見に出席し、NHK民放計6局の平和安全法制の審議に関するテレビ報道のあり方などを批判した[22]。同年11月1日の同会発足時から初代事務局長を兼務[23]。2017年7月12日、事務局長を退任、呼びかけ人は留任[24]

2018年10月3日、同会事務局は、初代代表呼びかけ人で会に多額の資金提供をしたすぎやまこういちと小川との間に金銭トラブルがあった、小川は事務局長退任以降会とのかかわりがない、などとの見解を表明した[25]。翌10月4日発売の『週刊文春』は、すぎやまと小川両者のコメントを掲載し、紛議は事実だが解決に向けて交渉中であるとの内容を報じた[26]

朝日新聞との係争[編集]

2017年11月21日、森友学園問題加計学園問題を記載した小川の著書「徹底検証『森友・加計事件』――朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪」について、朝日新聞は、小川と出版元である飛鳥新社に対して、謝罪と損害賠償を求める申入書を送った[27]。朝日新聞の主な主張は、以下の通り。

  • 「朝日新聞の報道は『虚報』『捏造』『戦後最大級の報道犯罪』」と、同社に対する取材や、根拠もなく、決め付けたことは名誉棄損である。
  • 取材で入手した文書を紙面で報じているにも関わらず、同書では「安倍の関与を想像させる部分以外は、文書内容をほとんど読者に紹介せず」「『総理の意向』でないことが分かってしまう部分を全て隠蔽して報道し続けた」としている。
  • 実際には紙面で報じている当事者の発言等を、同書では「殆ど取材せず、報道もしていない」としている。
  • 同書は、「加計学園」報道に関して、朝日新聞がNHK幹部と「密議」や「共謀」して「組織的な情報操作」を行ったと、荒唐無稽な持論を展開し、名誉棄損である。
  • 上記主張を主として、具体的箇所に16項目を挙げ、同書に対する反論を述べる。

2017年12月5日、小川は、朝日新聞の申入書に対して、回答書を送った[28]。小川の主な主張は、以下の通り。

  • 朝日新聞は日本を代表する言論機関であり、法的構成が不可能な言いがかりで一個人を恫喝するのではなく、言論には言論で勝負するべきである。以降の議論は公開討論とし、朝日新聞の紙面において、自分の意見を歪曲することなく、双方の見解と双方の立場の有識者を公平に配分して、充分な質量の検証記事を載せることを求める。
  • 朝日新聞の公式窓口や、取材班への公式な取材は、本書の性質上、意味をなさないと考え、取材を行っていない。
  • 「捏造」「報道犯罪」とした個別の根拠はなく、「本書全体を通じての証明事項」「自分の意見の要約的表現」である。訂正を要求するならば、本書全部の論理構造の過ちを逆証明することを求める。
  • 朝日新聞において、文科省文書は、「総理のご意向」及び「官邸の最高レベルが言っている」の部分を極度にクローズアップし、それ以外の殆どを報じていないことは、記事量比較をすれば容易に証明できる。
  • 朝日新聞がNHK幹部と「密議」や「共謀」して「組織的な情報操作」を行ったと、持論を述べている点については、自分の推測であり、そう明記している。
  • 上記主張を主として、朝日新聞の16項目の申入れに対して、反論を述べる。

朝日新聞は、小川の回答内容に対して「具体的に問題点を指摘し訂正を求めたが、小川は大半を「自分の『表現』か『意見言明』への苦情に過ぎない」などとして応じず、承服できない」「飛鳥新社も小川任せで、訂正に期待できない」「裁判という公開の場で、同書の誤りを明らかにするしかない」として、2017年12月25日、謝罪広告掲載と5千万円の損害賠償を求めて、小川と飛鳥新社を東京地裁に提訴した[29]。小川は、この提訴について「大企業が恫喝的意図で行う『スラップ訴訟』だ」「大言論機関が裁判に逃げた。言論弾圧であり、自殺行為だ」と非難した[30][31]

一連の騒動を受けて、橋下徹は「言論で挑発しておいて、相手の『訴える権利』を奪うのもおかしい」「裁判、裁判外で徹底的に朝日新聞とやり合い、小川の主張を裁判所に認めさせ、朝日新聞に勝訴したらいいだけ」「スラップ訴訟という概念を用いることこそが、訴える自由を委縮させる圧力になっていることには頭が及ばないようだ」と述べた[32]

2018年4月11日、東京地裁において、第一回公判が開かれた。2018年9月末現在も公判は続いている。

LGBTに対する主張[編集]

2018年9月18日に発売された「新潮45」2018年10月号の特集「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」に、「政治は『生きづらさ』という主観を救えない」と題した文章を寄稿した。この特集は、杉田水脈が同雑誌の2018年8月号の寄稿で「LGBTは生産性がない」などと主張したことへの批判に反論するもの[33][34]であったが、その中で小川は「同性愛は全くの性的嗜好ではないか」[35]LGBTの権利を保障するのであれば、痴漢が女性を触る権利も社会は保障するべきではないか」[36]と主張したとされる。

この小川の寄稿文を含む特集には批判が相次ぎ[34]、批判を受けた発行元の新潮社は9月21日に佐藤隆信社長名義で特集の内容に問題があったことを認めるコメントを発表[37]、続けて9月25日に「新潮45」の休刊を発表した[38]

著作[編集]

単著[編集]

共著[編集]

論文・寄稿[編集]

  • 論文「セルジュ・チェリビダッケ」〔2012年8月31日以前〕[39]
  • 論文「福田恆存の『平和論論争』」〔2012年8月31日以前、掲載元不詳〕[7][39]
  • 論文「川端康成 『古都』――龜裂と抒情」〔2003年初稿[40]、2012年10月から2015年5月3日の間に大幅改稿して『小林秀雄の後の二十一章』に収録[40]
  • 論文「ティーレマンの奇跡」〔2012年8月31日以前〕[39]
  • 論文「平野啓一郎『決壊』――戦後レジームの「決壊」としての、」〔2012年8月31日以前[39]、2012年10月から2015年5月3日の間に大幅改稿して『小林秀雄の後の二十一章』に収録[40]
  • 「なぜ若者は安倍を支持するのか」(総力大特集 さあ、日本再生へ!)『マンスリーウイル』97号、ワック、2013年1月[41]
  • 「亡国の安倍バッシング狂騒曲」 (総力特集 国を売るマスコミ)『正論』492号、産業経済新聞社、2013年1月[42]
  • 「福田戯曲と三島戯曲――真の古典性とは何か?」河出書房新社編『総特集 福田恆存 人間・この劇的なるもの』河出書房新社、2015年5月22日、所収[43] など多数

出演番組[編集]

テレビ[編集]

インターネット動画配信[編集]

脚注[編集]

出典[編集]

  1. ^ “小川榮太郎 FaceBook”. https://www.facebook.com/eitaro.ogawa 2016年3月2日閲覧。 
  2. ^ a b c 約束の日 / 小川 榮太郎【著】”. 紀伊國屋書店ウェブストア. 紀伊國屋書店. 2015年11月24日閲覧。
  3. ^ a b c 一気に読める「戦争」の昭和史”. ベストセラーズ. 2015年11月24日閲覧。
  4. ^ a b 小林秀雄の後の二十一章 - 小川榮太郎氏に聞く”. 日本文化チャンネル桜 (2015年9月10日). 2015年11月24日閲覧。
  5. ^ 金美齢、長谷川三千子. “私たちが安倍応援団になったわけ”. 正論』2013年3月号 (産業経済新聞社). 
  6. ^ 小川榮太郎 「川端康成『古都』――龜裂と抒情」『小林秀雄の後の二十一章』 幻冬舎2015年8月31日、351-418頁。ISBN 978-4344028067
  7. ^ a b 「福田恆存の平和論論争」は、小川榮太郎に関するウィキペディアや著者紹介に記載されているが、掲載元がわからない。”. レファレンス協同データベース. レファレンス事例詳細. 国立国会図書館 (2018年6月20日). 2018年9月22日閲覧。
  8. ^ 文學界. 52(9) - 国立国会図書館デジタルコレクション” (日本語). dl.ndl.go.jp. 2018年9月22日閲覧。
  9. ^ 創誠天志塾 (2012年2月21日). “「青年真志塾」解散と「創誠天志塾」創立のご挨拶”. Facebook. 2018年9月23日閲覧。
  10. ^ a b 第70回 小川榮太郎×小松成美 後半”. 小松成美の一語一会. トレードトレード (2015年). 2016年5月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月23日閲覧。
  11. ^ 小川榮太郎 (2014). “著者略歴”. 最後の勝機(チャンス) ―救国政権の下で、日本国民は何を考え、どう戦うべきか―. PHP研究所. p. 335. ISBN 978-4-569-81278-6. https://books.google.co.jp/books?id=EeFOKBrOEk4C&pg=PA335#v=onepage 2018年9月23日閲覧。. 
  12. ^ 平和研について 一般社団法人日本平和学研究所
  13. ^ 特定商取引法に基づく表記”. 株式会社髙榮. 2017年2月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年10月6日閲覧。
  14. ^ a b c d 第69回 小川榮太郎×小松成美 前半”. 小松成美の一語一会. トレードトレード (2015年). 2016年3月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月25日閲覧。
  15. ^ a b 小川栄太郎氏、憲法「自衛隊保有明記を」 自民県連が改正勉強会 群馬”. 産経ニュース. 産経デジタル (2015年10月9日). 2015年11月24日閲覧。
  16. ^ 「憲法改正を実現する九州大会」約400人が活発に意見交換 熊本”. 産経WEST. 産経デジタル (2015年10月5日). 2015年11月24日閲覧。
  17. ^ 役員名簿”. 美しい日本の憲法をつくる国民の会. 2015年11月24日閲覧。
  18. ^ 「日本会議理事会・総会に参加、印象深かった小川榮太郎氏の提言」.日本会議大阪.2017年10月25日閲覧。
  19. ^ 小林秀雄の後の二十一章”. honto. 大日本印刷. 2018年9月25日閲覧。
  20. ^ 【安倍日誌】11日”. 産経ニュース. 産経デジタル (2015年11月12日). 2015年11月24日閲覧。
  21. ^ 小川榮太郎 (2015年11月11日). “2015年11月11日のFacebook投稿”. 2015年11月24日閲覧。
  22. ^ 「日本のテレビ局は傲慢」「放送局自体が活動家のよう」ケント・ギルバートさんらが、テレビ報道を猛烈批判”. 産経ニュース. 産経デジタル. p. 2 (2015年11月26日). 2015年11月26日閲覧。
  23. ^ テレビ報道の「偏向」を突く 作家の百田尚樹氏が新しい代表に就いた「放送法遵守を求める視聴者の会」とはどのような団体か”. 産経新聞 (2017年4月11日). 2018年10月8日閲覧。
  24. ^ 事務局長交代のお知らせ”. 放送法遵守を求める視聴者の会 (2017年7月12日). 2018年10月8日閲覧。
  25. ^ 会員のみなさま及び当会ご関係者様へのお知らせ”. 放送法遵守を求める視聴者の会 事務局 (2018年10月3日). 2018年10月8日閲覧。
  26. ^ 『新潮45』休刊論文 小川榮太郎氏に「ネットワークビジネス」の過去”. 週刊文春. 文藝春秋 (2018年10月11日). 2018年10月6日閲覧。 [信頼性要検証]
  27. ^ 「徹底検証『森友・加計事件』 朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪」の著者・小川榮太郎氏と飛鳥新社への申入書 朝日新聞2017年11月21日
  28. ^ 朝日新聞からの申入書に対する小川榮太郎の回答”. 一般社団法人日本平和学研究所. 2018年10月7日閲覧。
  29. ^ 小川榮太郎氏ならびに飛鳥新社に対する訴訟提起について 朝日新聞社2017年12月25日
  30. ^ 朝日新聞社、文芸評論家の小川栄太郎氏に抗議 謝罪と賠償求める 森友・加計問題取り上げた著書めぐり 産経新聞2017年11月21日
  31. ^ 朝日に提訴された小川榮太郎氏激白「言論封殺への露骨な一手」 事実に反する「素粒子」、どう説明するのか 1/3 2/3 3/3 産経新聞2017年12月29日
  32. ^ 橋下徹「不当訴訟か否かは裁判で決めろ」SLAPP訴訟だと叫ぶ者への疑問点”. PRESIDENT Online. 2018年10月7日閲覧。
  33. ^ 杉田水脈氏への批判は「見当外れ」 新潮45が掲載へ”. 朝日新聞社 (2018年9月16日). 2018年9月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月29日閲覧。
  34. ^ a b 「新潮45」へ怒りの声 杉田氏の「生産性」論文 擁護の特集”. 東京新聞 (2018年9月20日). 2018年9月29日閲覧。
  35. ^ 新潮社が「新潮45」を休刊 LGBT表現巡り謝罪”. 日本経済新聞 (2018年9月25日). 2018年9月29日閲覧。
  36. ^ 痴漢とLGBTの権利をなぜ比べるのか。「新潮45」小川榮太郎氏の主張の危険性、専門家が指摘”. ハフィントンポスト日本版 (2018年9月20日). 2018年9月28日閲覧。
  37. ^ 「新潮45」2018年10月号特別企画について”. 新潮社 (2018年9月21日). 2018年9月28日閲覧。
  38. ^ 「新潮45」休刊のお知らせ” (2018年9月25日). 2018年9月28日閲覧。
  39. ^ a b c d 『約束の日 ―安倍晋三試論―』2012年8月31日、幻冬舎、奥付
  40. ^ a b c 『小林秀雄の後の二十一章』2015年8月30日、幻冬舎、あとがき、pp.538-539
  41. ^ なぜ若者は安倍を支持するのか (総力大特集 さあ、日本再生へ!)”. 国立情報学研究所. 2018年9月23日閲覧。
  42. ^ 亡国の安倍バッシング狂騒曲 (総力特集 国を売るマスコミ)”. 国立情報学研究所. 2018年9月23日閲覧。
  43. ^ 『総特集 福田恆存 人間・この劇的なるもの』目次・収録作品”. 河出書房新社. 2018年10月8日閲覧。

外部リンク[編集]