小京都

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小京都(しょうきょうと)とは、古い町並みや風情が京都に似ている、日本各地にある街の愛称・別称である。

概要[編集]

明治以降の開発や災害、太平洋戦争下の空襲を免れて、江戸時代以前のたたずまいが残る街が日本各地にある。このうち、景観などが京都に似ている地区が小京都と呼ばれる。起源のひとつとして、各地の守護大名室町幕府のある京都を模倣したまちづくり(都うつし)をしたことに遡ることができる[1][2]

全国京都会議[編集]

全国京都会議の事務局が入居する京都朝日会館

小京都とも呼ばれる地域のある自治体が集まる団体として全国京都会議が存在する。

ただし、古い街並みでなく、京都との歴史的つながりで加入している自治体もある[3]。一方で、全国京都会議に加盟していなくても、観光宣伝目的や自然発生的な自称・他称の小京都は多い。

全国京都会議は京都市を含む26市町により、1985年(昭和60年)に結成された[4]。1988年(昭和63年)の第4回総会で加盟基準が次の3つの条件に1つ以上あてはまることと定められた。

総会での承認を経て加盟となり、事務局への届けにより退会となる[5]

2021年4月時点で加盟する自治体は40市町であり、事務局は京都市観光協会内にある。ピーク時の1999年度には56市町が加盟していたが、2018年度までに63市町が入会し、再入会を除いて19市町が退会した。過去に全国京都会議に加盟していた自治体は後述の通りである。退会理由としては財政難や観光客誘致へのメリットが乏しいことのほか、歴史的に城下町として発展した歴史などに鑑みて「小京都」としてではない独自性をアピールすることを挙げる自治体も複数ある。

全国京都会議加盟自治体[編集]

全国京都会議でポスターを作製しているので、鉄道駅等で目にする機会も多い。

東北地方[編集]

宮城県
秋田県
福島県

関東地方[編集]

栃木県
埼玉県
茨城県
  • 古河市 -「関東の小京都」と称される。

中部地方[編集]

新潟県
  • 加茂市 -「北越の小京都」「越後の小京都」と称される。
長野県
  • 飯山市 -「北信濃の小京都」「雪国の小京都」と称される。
富山県
岐阜県
静岡県
愛知県

近畿地方[編集]

三重県
京都府
兵庫県

中国地方[編集]

松江、津和野、倉吉は「山陰の小京都」と称される。また松江、津和野、津山、尾道、山口、萩は「西の小京都」とも称される。

鳥取県
島根県
岡山県
広島県
山口県

四国地方[編集]

愛媛県
高知県

九州地方[編集]

福岡県
佐賀県
熊本県
大分県
宮崎県
  • 日南市飫肥地区 -「九州の小京都」と称される。
鹿児島県

過去に全国京都会議に加盟していた自治体[編集]

北海道
青森県
岩手県
山形県
長野県
神奈川県
富山県
石川県
福井県
岐阜県
愛知県
滋賀県
京都府
広島県
徳島県
佐賀県
熊本県
  • 人吉市 -「熊本の小京都」と称される。

脚注[編集]

  1. ^ 遠州の小京都”. 森町観光協会. 2021年7月11日閲覧。
  2. ^ 小島道裕 (1998年7月). “室町時代の小京都”. www.rekihaku.ac.jp. 21世紀の関西を考える会. 明治生命保険. 2021年7月11日閲覧。
  3. ^ 【be report】小京都から自立する観光地/違いを意識、自らブランド化」『朝日新聞』朝刊別刷りbe2018年7月21日(4面)2018年11月18日閲覧。
  4. ^ 小京都中村の歴史”. 四万十市観光協会. 2021年7月11日閲覧。
  5. ^ 小林良樹; 十代田朗; 津々見崇 (2017). “全国京都会議の加盟自治体による「小京都」を用いた地域ブランディングの変遷に関する研究”. 都市計画論文集 (日本都市計画学会) 52 (3). doi:10.11361/journalcpij.52.887. 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]