富山都市圏
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| 富山都市圏 | |
|---|---|
| — 都市雇用圏 — | |
| 座標: 北緯36度42分 東経137度13分 / 北緯36.700度 東経137.217度 | |
| 都道府県 | |
| 中心都市 | |
| 面積(2010)[1] | |
| - 計 | 2,153.82km2 (831.6mi2) |
| 人口 (2015)[2] | |
| - 計 | 1,066,328人 |
富山都市圏(とやまとしけん)は、富山県富山市を中心とする都市圏である。
定義[編集]
2015年国勢調査の基準では、富山市を中心都市とした10市4町1村で都市雇用圏を構成する。2015年の圏域人口は1,066,328人である[2][3]。それまで別個の都市圏であった高岡都市圏を吸収し、富山県全域を網羅する都市圏となった。
細かい定義などは都市雇用圏に則する。一般的な都市圏の定義については都市圏を参照のこと。
- 都市雇用圏(10% 通勤圏)の変遷
- 都市雇用圏を構成しない自治体は、各統計年の欄で灰色かつ「-」で示す。
| 自治体 ('80) |
1980年 | 1990年 | 1995年 | 2000年 | 2005年 | 2010年 | 2015年 | 自治体 (現在) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 黒部市 | 黒部 都市圏 7万2259人 |
魚津 都市圏 14万0439人 |
魚津 都市圏 13万7648人 |
魚津 都市圏 13万4411人 |
魚津 都市圏 13万1730人 |
富山 都市圏 72万9259人 |
富山 都市圏 106万6328人 |
黒部市 |
| 宇奈月町 | ||||||||
| 入善町 | 入善町 | |||||||
| 朝日町 | - | 朝日町 | ||||||
| 魚津市 | 魚津 都市圏 4万9512人 |
魚津市 | ||||||
| 滑川市 | 富山 都市圏 50万4353人 |
富山 都市圏 52万3341人 |
富山 都市圏 53万5533人 |
富山 都市圏 54万1761人 |
富山 都市圏 54万3931人 |
滑川市 | ||
| 富山市 | 富山市 | |||||||
| 大沢野町 | ||||||||
| 大山町 | ||||||||
| 八尾町 | ||||||||
| 婦中町 | ||||||||
| 山田村 | ||||||||
| 細入村 | ||||||||
| 上市町 | 上市町 | |||||||
| 立山町 | 立山町 | |||||||
| 舟橋村 | 舟橋村 | |||||||
| 小杉町 | 射水市 | |||||||
| 下村 | ||||||||
| 大門町 | 高岡 都市圏 34万7645人 |
高岡 都市圏 35万3368人 |
高岡 都市圏 35万1073人 |
高岡 都市圏 37万4530人 |
高岡 都市圏 40万2535人 | |||
| 大島町 | ||||||||
| 新湊市 | ||||||||
| 高岡市 | 高岡 都市圏 36万3988人 |
高岡市 | ||||||
| 福岡町 | ||||||||
| 氷見市 | 氷見市 | |||||||
| 砺波市 | 砺波市 | |||||||
| 庄川町 | - | |||||||
| 小矢部市 | - | - | - | - | - | 小矢部市 | ||
| 井波町 | - | - | 高岡 都市圏 | 高岡 都市圏 | 高岡 都市圏 | 南砺市 | ||
| 福野町 | - | - | ||||||
| 城端町 | - | - | - | - | ||||
| 平村 | - | - | - | - | ||||
| 上平村 | - | - | - | - | ||||
| 利賀村 | - | - | - | - | ||||
| 井口村 | - | - | - | - | ||||
| 福光町 | - | - | - | - |
- 2004年11月1日:砺波市と庄川町が新設合併し(新)砺波市が発足。
- 2004年11月1日:福野町、城端町、平村、上平村、利賀村、井波町、井口村、福光町が合併し南砺市が発足。
- 2005年4月1日:富山市、大沢野町、大山町、八尾町、婦中町、山田村、細入村が新設合併し(新)富山市が発足。
- 2005年11月1日:小杉町、大門町、大島町、下村、新湊市が合併し射水市が発足。
- 2005年11月1日:高岡市と福岡町が新設合併し(新)高岡市が発足。
- 2006年3月31日:黒部市と宇奈月町が新設合併し(新)黒部市が発足。
脚注[編集]
- ^ “平成22年国勢調査結果”. 総務省統計局. 2016年11月19日閲覧。
- ^ a b “平成26年度総合調査研究(地域経済の将来動向分析に関する調査研究)”. 経済産業省. 2016年11月6日閲覧。
- ^ “平成27年国勢調査結果”. 総務省統計局. 2016年11月6日閲覧。
- ^ 金本良嗣. “2010年 大都市雇用圏統計データ”. 東京大学空間情報科学研究センター. 2016年6月17日閲覧。