コンテンツにスキップ

宮本勝浩

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
宮本 勝浩
生誕 (1945-01-12) 1945年1月12日(79歳)
研究機関 (機関)関西大学
研究分野 数理経済学
母校 大阪府立大学学士
大阪大学修士
神戸大学博士
テンプレートを表示

宮本 勝浩(みやもと かつひろ、1945年1月12日 - )は、日本経済学者大阪府立大学名誉教授関西大学名誉教授。博士経済学)(神戸大学)(2004年)。専門分野は、ロシア経済学、数理経済学。大阪府立大学副学長、ロシア・東欧学会副代表理事などを歴任。和歌山県和歌山市出身[1]

学歴

[編集]

職歴

[編集]

発表した経済効果の一覧

[編集]

阪神タイガースの優勝をはじめ、様々な事象が起こることによって生じる経済効果の分析をテレビ、ラジオなどのマスコミで発表している[3]

著書・編著・論文

[編集]
  • 「分権的経済計画と社会主義経済の理論」大阪府立大学経済学研究叢書、1976。
  • 「現代経済学概説」共著、世界思想社、1977。
  • 「現代経済分析のフロンティア」共編著、中央経済社、1992。
  • 「激動する世界の政治・経済」共著、嵯峨野書院、1994。
  • 「大阪経済学」共著、経営書院、1994。
  • 「関西経済論 I 」編著、中央経済社、1996。
  • 「関西経済論 Ⅱ 」編著、中央経済社、1997。
  • 「世界経済の構造的変化とマクロ経済政策」共著、嵯峨野書院、1998。
  • 「市場経済移行論」共著、世界思想社、2002。
  • 「移行経済の理論」、中央経済社、2004。
  • 「会計教育方法論」共著、関西大学出版部、2007。

主な学術論文として以下のものがある。

  • コルホーズのひとつのモデル」大阪府立大學經濟研究 19(2),70-81,1974
  • 社会主義経済における完全雇用のもとでの技術選択についての一展望」大阪府立大學經濟研究 20(1),66-83,1975
  • 「社会主義経済の均衡成長理論」大阪府立大學經濟研究 22(4),59-71,1977
  • 「社会主義経済の労働者の分配率とボーナスシステム」大阪府立大學經濟研究 23(2),1-13,1978
  • 「Behavior of Workers in a Planned Economy: A Mathematical Approach」 Japanese Slavic and East European Studies, Vol. 1, No.6, 1985.
  • 「ソ連防衛力削減の経済効果」新防衛論集 18(3),p24~43,1990.12
  • 「Trade Balance in the Floating Exchange-Rate System and IS-LM Framework Analysis」Asian Economic Journal, Vol. 5, No.2, 1991.
  • 「Economic Transition : China with Russia」(joint paper with Jinping Yu), Japanese Slavic and East European Studies, Vol.18, 1997.
  • 「Macroeconomic Policy and Ownership Structure in a Mixed Transition Economy」(with Jinping Yu) Journal of Comparative Economics, Vol.28,No.4,2000.
  • 「Comparative Analysis on Economic Transitions of Russia and China」,Journal of Economics, Business and Law,Vol.4, 2002.
  • 「Exports and Economic Growth in Russia and China」(with Chi Han),Japanese Slavic and East European Studies , Vol.25, 2004.
  • 「An analysis of the Determinants of Provincial-Level Performance in China’s Economy」(with Huangin Liu), Comparative Economic Studies,Vol.47,2005.
  • 「The Development of Private Enterprises and the Struggle for Existence of State-Owned Enterprises in a Transition Economy」(with Chi Han), International Journal of Pure and Applied Mathematics, Vol.23,No.3, 2005.

脚注

[編集]
  1. ^ 氏名表記、氏名の読み、生年月日、専門分野、出身地は、日外アソシエーツ株式会社編『新訂 現代日本人名録2002.4 ひろーわ』、日外アソシエーツ株式会社、2002年1月8日、986頁
  2. ^ 学会歴代理事名簿」『ロシア・東欧研究』第2008巻第37号、ロシア・東欧学会、2008年、i-xiii、doi:10.5823/jarees.2008.iISSN 1348-6497NAID 130004967346 
  3. ^ “猫の経済効果は2兆円だニャ 「ネコノミクス」は星野阪神優勝13回分!? 関西大・宮本名誉教授が試算”. デイリースポーツ online (株式会社デイリースポーツ). (2022年2月20日). https://www.daily.co.jp/gossip/subculture/2022/02/20/0015078889.shtml 2022年12月22日閲覧。 
  4. ^ NHKお元気ですか!日本列島2008年10月21日(火)放送で「和歌山市の観光客が半数がねこの駅長目的でやってきたと仮定すると」
  5. ^ 遼クンプロ転向経済効果はなんと200億円”. 日刊スポーツ (2008年12月9日). 2010年10月1日閲覧。
  6. ^ 毎日新聞2016年2月23日10時14分 - ネコノミクス経済効果2兆円 猫のまち尾道盛り上がり
  7. ^ 夏の甲子園開催中止なら経済的損失は672億円超 関大・宮本勝浩名誉教授が試算”. Sponichi Annex. スポーツニッポン (2020年5月23日). 2020年5月20日閲覧。

関連項目

[編集]

以下はレギュラーで出演経験のあるテレビ・ラジオ番組で、☆は現在も出演中。


先代
大野喜久之輔
ロシア・東欧学会副代表理事
2000年 - 2003年
次代
藤本和貴夫