実質賃金

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実質賃金(じっしつちんぎん)とは、労働者労働に応じて取った賃金が、実際の社会においてどれだけの物品の購入に使えるかを示す値である。賃金から消費者物価指数を除することで求められる。このときの賃金、すなわち貨幣で受け取った賃金そのもののことを名目賃金(めいもくちんぎん)という。

概要[編集]

日本では第二次オイルショックバブル崩壊消費税率5%への引き上げなどの後の景気後退期には、実質賃金の上昇率はマイナスとなっている[1]。ただし2002-2007年の景気拡大期では、実質賃金の上昇率はマイナスとなっている[2]

経済学者岩田規久男は「実質賃金の上昇率は、景気拡張期には高くなる傾向があり、景気後退期には低くなる傾向がある。実質賃金の変化は景気と連動している」と指摘している[3]。また岩田は「実質賃金上昇率は実質経済上昇率とほぼ同じ方向に動いている。ただし、2002年以降は関係がはっきりしなくなった。日本では2002年、2004年、2007年と実質経済成長率はプラスであったが、実質賃金は低下している」とも指摘している[4]

2018年3月に基本給、残業代、ボーナスなどを合計した給与総額は賃上げの流れが続き、好業績で賞与を支給する企業が増加したことで前年同月比2.1%増加した28万4464円となった。増加率は2003年6月以来て14年9カ月ぶりの大幅な伸びだった。同時期に消費者物価指数が1.3%上昇したが給与総額2.1%の伸びが上回ったため、実質賃金は0.8%増加した[5]

脚注[編集]

  1. ^ 岩田規久男 『景気ってなんだろう』 筑摩書房〈ちくまプリマー新書〉、2008年、90頁。
  2. ^ 岩田規久男 『景気ってなんだろう』 筑摩書房〈ちくまプリマー新書〉、2008年、91頁。
  3. ^ 岩田規久男 『景気ってなんだろう』 筑摩書房〈ちくまプリマー新書〉、2008年、90-91頁。
  4. ^ 岩田規久男 『景気ってなんだろう』 筑摩書房〈ちくまプリマー新書〉、2008年、108頁。
  5. ^ [1]3月の現金給与、2.1%増=好業績で14年9カ月ぶりの伸び

外部リンク[編集]