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学習院

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
学習院本館（1915年）
女学部中学科第4年級北組の東洋歴史授業（1915年）

学習院（がくしゅういん）は、旧宮内省の外局として設置された国立学校。華族の子女の教育機関として設立され、華族の子女は無試験で入学でき、高等科までの進学が保証されていた。1947年（昭和22年）に廃止・民営化されたが、新たに私立学校として「学校法人学習院」となり再出発した。

沿革

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学習院は維新以前設くる所の学館にして中廃せしものなるを茲に初めて之を開黌せしなり

—学習院ヲ開ク（明治元年03月19日）[1]

校名の由来

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弘化4年（1847年）3月、京都に公家の教育機関として開講した当初は「学習所」と称したが、嘉永2年（1849年）4月に孝明天皇より「学習院」の勅額が下賜されて正式名称となった。

この名称が論語冒頭の「學而時習之、不亦説乎」（学びて時にこれを習う、またよろこばしからずや）に基づくことは疑いないとされている[7]。

子曰、學而時習之、不亦說乎。有朋自遠方來、不亦樂乎。人不知而不慍、不亦君子乎。

—『論語』学而第一の一（「子曰學而時習之章」より）

歴代学習院長一覧

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財団法人学習院、学校法人学習院のもとでの歴代院長は学校法人学習院の当該節を参照。

代氏名就任時期備考
初代立花種恭1877年10月17日 - 1884年5月24日三池藩第8代藩主、子爵
第2代谷干城1884年5月24日 - 1885年陸軍中将、初代農商務大臣、子爵
第3代大鳥圭介1886年4月10日 - 1888年7月13日枢密顧問官、男爵
第4代三浦梧楼1888年11月5日 - 1892年3月25日陸軍中将、子爵
第5代岩倉具定1892年3月26日 - 10月20日宮内大臣、公爵
第6代田中光顕1892年10月20日 - 1895年3月19日陸軍少将、内閣書記官長、宮内大臣、子爵
第7代近衛篤麿1895年3月19日 - 1904年1月2日貴族院議長、公爵
第8代菊池大麓1904年8月4日 - 1905年10月12日京都帝国大学総長、男爵
第9代山口鋭之助1906年1月18日 - 1907年1月31日京都帝国大学教授、物理学者
第10代乃木希典1907年1月31日 - 1912年9月13日陸軍大将、伯爵
事務取扱白鳥庫吉1912年9月16日 - 11月25日東京帝国大学教授、東洋史学者
第11代大迫尚敏1912年11月25日 - 1917年8月25日陸軍大将、子爵
第12代北条時敬1917年8月25日 - 1920年4月5日宮中顧問官
第13代一戸兵衛1920年5月29日 - 1922年11月3日陸軍大将、教育総監
第14代福原鐐二郎1922年11月3日 - 1929年10月28日東北帝国大学総長
第15代荒木寅三郎1929年10月28日 - 1937年4月6日京都帝国大学総長
第16代野村吉三郎1937年4月6日 - 1939年9月25日海軍大将
第17代山梨勝之進1939年10月7日 - 1946年10月5日海軍大将

入学が許可される者

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学習院（及び華族女学校）は華族の子女が無試験で入学できると規定されたが、華族令にいう華族とは叙爵された本人のみを指し、その戸籍に入る者は「華族の族称を享くるもの」であって、さらに華族としての「礼遇を受ける者」は嗣子だけであり[注釈 1]、次男以降の男子、あるいは女子は「礼遇を受ける者」に含まれていなかった。しかし学習院の学校としての性格[注釈 2][注釈 3]からこの点については不問とされ、次男以降の男子および女子も「華族の族称を享くるもの」であれば入学が許可された。例えば大正天皇の御学友に選ばれた西郷従義は西郷従道の4男、岩倉道倶は岩倉具視の4男であった（但し15歳のおり分家綬爵し男爵）。

学習院への入学は「華族就学規則」（1884年、明治17年）により原則として義務であったが、実際にはそれ以前から利用されていた東京女子師範学校附属幼稚園や慶應義塾、東京高等師範学校附属小学校、のちには東京高等学校附属中学などに進学させる華族も多くいた[注釈 4]。陸軍幼年学校などへの入学などを理由に別の進路も認められていた。皇族については皇族就学令（1926年、大正15年）があり、やはり学習院への進学が義務づけられたが勅令により別の進路も認められた（山階芳麿など例は多い。東京陸軍幼年学校#皇族の入学者も参照）。

学習院はあくまで皇族と華族の子女が入学する学校という位置づけであったが、華族の総数が少なくまたその子女の誕生年にも偏りがあることから、当初から定足数を補充する目的で平民の中から入学者を採用する試験が実施されていた。この試験は非常に難関であると考えられており、学力以外に人事面が重視され、華族による紹介と保証が必要であった。また華族には免除されていた学費の納入も義務づけられていた（1か月50銭のち1円[8]）。明治12年11月の内規によれば「士民生徒入学定員は華族生徒現数三分の一を以て定数と定む」とある[8]。平民（士民）として入学した著名な人物には吉田茂、犬養健、五島昇、安田一、柳宗悦、志賀直哉、有島武郎、里見弴、三島由紀夫らがいる。志賀は「同級生と北越旅行に出かけたとき宿屋で徳川様（徳川家正のことか）、黒田様というので宿帳を付けてから大もてなしとなり根っから嬉しくなかった」と当時の封建的雰囲気を証言している[9]。

皇太子と学習院

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皇太子の養育は学習院に期待された重要な目的と考えられ、大正天皇、昭和天皇、明仁上皇、今上天皇徳仁、および秋篠宮文仁親王がそれぞれ学習院初等科に入学した。しかし大正天皇は病弱のため中途から東宮輔導となり、昭和天皇は学習院初等科のあと東宮御学問所に入り、また明仁上皇は政務多忙のため学習院大学では聴講生として研究を続けた。悠仁親王はお茶の水女子大学附属幼稚園から同大附属小学校へ入学したことで話題となった。

脚注

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註釈

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  1. ↑ 華族令6条によれば「曾祖父、祖父、父」「法定家督相続人、嫡長男子または庶長男子」「戸主」「これらの配偶者」が華族の礼遇を受けるとある。
  2. ↑ 学習院の前身である「華族学校」の学則（華族学校学則）第二章「学校の主意及び編成」によれば「華族学校は専ら同族子女を教養薫陶するの処とす其教科を大別して三とす曰く男子小学曰く女子小学曰く中学是なり」とある。岩倉具視関係文書・華族学校学則
  3. ↑ 濵田英毅によれば明治17年に官立学校としての学習院が成立した時点で、来るべき国会開設にあたり華族は国家の健全な運営を保証する貴族院（上院）議員となることを期待され、次世代華族の育成が国家の命運を左右すると考えられたという。華族の子弟・子女を教育する学習院は国家にとって極めて重要な存在となり、以来、同校では貴族院議員・軍人・外交官の育成に留意した教育が行われた。（学習院大学、人文、2012）P.42
  4. ↑ 徳川宗敬、徳川好敏、徳川武定、松平康昌、渋沢敬三、一柳満喜子など、進学適齢期にすでに「華族の族称を享くるもの」の身分にありながら学習院以外に進路を採った者が知られている。渋沢に繋がる子女はほとんどが東京高等師範学校附属中学の卒業である。

出典

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  1. ↑ 太政官『学習院ヲ開ク』国立公文書館デジタルアーカイブ、1868年3月19日。
  2. ↑ 法令全書
  3. 1 2 3 学習院 1928.
  4. ↑ 初等科の英語を全廃し修身教育を充実『東京日日新聞』昭和13年3月28日（『昭和ニュース事典第6巻 昭和12年-昭和13年』本編p71 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年）
  5. ↑ 宮内大臣子爵牧野伸顕 1922.
  6. ↑ 戦後も存続、一般に開放『毎日新聞』昭和20年10月29日東京版（『昭和ニュース事典第8巻 昭和17年/昭和20年』本編p44 毎日コミュニケーションズ刊 1994年）
  7. ↑ “学習院について｜学校法人学習院”. www.gakushuin.ac.jp. 2023年2月20日閲覧。
  8. 1 2 松井貴子「志賀直哉の文学環境」（東京大学『比較文学・文化論集』第11号、1995年）P.54
  9. ↑ 松井貴子「志賀直哉の文学環境」（東京大学『比較文学・文化論集』第11号、1995年）P.59、脚注5

参考文献

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関連項目

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外部リンク

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