大庭 (藤沢市)

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大庭
大字
神奈川県立藤沢西高等学校
地図北緯35度21分35秒 東経139度26分43秒 / 北緯35.359747度 東経139.445336度 / 35.359747; 139.445336
座標位置:湘南ライフタウンショッピングセンター付近
日本の旗 日本
都道府県 神奈川県の旗 神奈川県
市町村 藤沢市
地区 明治地区・善行地区・湘南大庭地区
人口情報2023年(令和5年)9月1日現在[1]
 人口 21,948 人
 世帯数 9,361 世帯
面積[2]
  4.429120748 km²
人口密度 4955.39 人/km²
郵便番号 251-0861[3]
市外局番 0466(藤沢MA[4]
ナンバープレート 湘南
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神奈川県の旗 ウィキポータル 神奈川県
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大庭(おおば)は、神奈川県藤沢市大字

地理[編集]

熊野神社
(旧大庭神社とする説もある)

藤沢市の中西部に位置し、相模野台地の南端部を占める。東部に引地川が流れる。

中部に大庭城址、南部には式内社大庭神社」と比定される熊野神社がある[注 1]。また、中西部では大規模な宅地造成が行われている(湘南ライフタウン)。

河川[編集]

地価[編集]

住宅地の地価は、2023年令和5年)1月1日公示地価によれば、大庭字小糸5112番17の地点で14万9000円/m2となっている[5]

歴史[編集]

築山から縄文時代前期の土器片、弥生時代中・後期の集落跡、奈良時代の土師器を伴う集落が確認されている。

平安時代には相模国高座郡十四郷のひとつである大庭郷の中心に比定され、平安時代末期から室町時代には大庭御厨の中心であった。

江戸時代は大庭村となり、1633年寛永10年)は旗本諏訪部氏・加々爪氏・大橋氏・飯河氏の4給1697年元禄10年)幕府領と旗本加々爪氏・飯河氏・諏訪部2氏の4給、幕末には幕府領と旗本小笠原氏・飯河氏・加々爪氏・諏訪部2氏の5給。

大庭村内は、折戸・稲荷・台・谷・入・小糸の6集落があり、折戸・稲荷は1村と扱われることが多かった。稲荷は後に分村した。

大庭村は、1639年(寛永16年)に羽鳥村と村境争論が発生し、1673年(延宝元年)に鵠沼村との間に水論が発生した[6]宝永大噴火で甚大な被害を受け、夫食貸しの願を勘定奉行1705年宝永5年)に出した[6]。物産は、木綿ムギダイズアズキなど。

地名の由来[編集]

広大な平坦地の意味である大庭にちなむ[7]

沿革[編集]

経済[編集]

産業[編集]

店・企業
農業

『神奈川文庫 第五集 百家明鑑』によると、大庭では角田、川崎、高橋姓の人物などが農業を営んでいた[10]。また農蚕業を営む山崎姓の人物がいた[10]

世帯数と人口[編集]

2023年(令和5年)9月1日現在(藤沢市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

大字 世帯数 人口
大庭 9,361世帯 21,948人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[11]
21,018
2000年(平成12年)[12]
21,596
2005年(平成17年)[13]
21,149
2010年(平成22年)[14]
21,336
2015年(平成27年)[15]
22,093
2020年(令和2年)[16]
22,024

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[11]
6,404
2000年(平成12年)[12]
7,056
2005年(平成17年)[13]
7,500
2010年(平成22年)[14]
8,097
2015年(平成27年)[15]
8,641
2020年(令和2年)[16]
9,060

学区[編集]

市立小・中学校の学区は入り組んでいるため、通学先の組み合わせは複雑である。ここでは小・中学校別に学区を提示する(2020年3月時点)[17]

番地 小学校
592~5341番地の一部 藤沢市立明治小学校
6921~8296番地、

8300~8364番地

藤沢市立善行小学校
8297~8299番地 藤沢市立大越小学校
5055~5606番地の一部 藤沢市立大庭小学校
5224~6797番地の一部 藤沢市立駒寄小学校
2152~5256番地 藤沢市立小糸小学校
番地 中学校
1213~2859番地の一部 藤沢市立明治中学校
6925~8365番地の一部 藤沢市立善行中学校
2161~2410番地の一部、

5004~5528番地の一部、

6536番地、6585番地、6939番地

藤沢市立大庭中学校
5348~5683番地の一部 藤沢市立滝の沢中学校
592~5341番地の一部 藤沢市立羽鳥中学校

このうち、大庭にある小学校は大庭小学校、小糸小学校、駒寄小学校で、大庭にある中学校は大庭中学校のみである。

事業所[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[18]

大字 事業所数 従業員数
大庭 395事業所 4,848人

事業者数の変遷[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[19]
393
2021年(令和3年)[18]
395

従業員数の変遷[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[19]
4,393
2021年(令和3年)[18]
4,848

交通[編集]

鉄道[編集]

当地を通る鉄道路線はない。

バス[編集]

道路[編集]

施設[編集]

出身・ゆかりのある人物[編集]

  • 金子角之助(政治家) - 藤沢町長、高座郡農会長、神奈川県農工銀行取締役[20]
  • 金子小一郎(政治家) - 藤沢市長。金子角之助の長男。

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ ここから北東に1.5km程離れた稲荷(大庭との境界付近)には、現社号を大庭神社とする同じく式内社「大庭神社」の比定社がある。

出典[編集]

  1. ^ a b 町丁字別人口と世帯数(国勢調査を基準とした推計値)2023年9月” (PDF). 藤沢市 (2023年9月6日). 2023年9月21日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年8月25日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 大庭の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月25日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
  6. ^ a b 『藤沢市史5』
  7. ^ 『藤沢市史4』
  8. ^ 同日、太政官布告
  9. ^ a b 藤沢市トンネル長寿命化修繕計画”. 藤沢市. 藤沢市. 2021年1月31日閲覧。
  10. ^ a b 『神奈川文庫 第五集 百家明鑑』171-173頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年3月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  14. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  15. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  16. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  17. ^ 藤沢市立小・中学校通学区域一覧”. 藤沢市 (2020年3月17日). 2021年1月31日閲覧。
  18. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  19. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  20. ^ 『代表的日本之人物』275頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2023年11月11日閲覧。
  21. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。

参考文献[編集]

  • 小幡宗海編『神奈川文庫 第五集 百家明鑑』神奈川文庫事務所、1900年。
  • 中外新聞社編『代表的日本之人物』中外新聞社、1936年。

関連項目[編集]