國領二郎

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國領 二郎(こくりょう じろう、1959年(昭和34年)7月19日[1] - )は、日本の経営学者。2013年(平成25年)より慶應義塾常任理事[2]。専門は経営情報システム[2]

人物[編集]

1959年(昭和34年)、アメリカ合衆国ニューヨーク州生まれ[3][4][5]。港区立檜町小学校(現・港区立赤坂小学校)に通う[6]。中学時代はイギリス寄宿学校で過ごす。駒場東邦高等学校を卒業後、東京大学に入学。1982年(昭和57年)3月、東京大学経済学部卒業。同年4月、日本電信電話公社(現・日本電信電話、NTT)勤務。同社計画局、新規事業開発室などに在籍[7]1986年(昭和61年)、ハーバード・ビジネス・スクールに留学。1988年(昭和63年)、同大学院研究助手。同年、経営学修士。1992年(平成4年)、経営学博士。同年、NTT企業通信システム本部勤務。

1993年(平成5年)4月、慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授。2000年(平成12年)4月、同教授。2003年(平成15年)、同大学環境情報学部教授。2004年(平成16年)6月、イー・アクセス(現・ワイモバイル)社外取締役(2012年〈平成24年〉12月まで)。2005年(平成17年)、SFC研究所長(2009年〈平成21年〉まで)。2006年(平成18年)、同大学総合政策学部教授。2008年(平成20年)4月、ITホールディングス社外取締役(2010年〈平成22年〉6月まで)。2009年(平成21年)、総合政策学部長。2013年(平成25年)、慶應義塾常任理事。常任理事としての担当は、国際(主管)、IT(共管)、教育(共管)、研究(共管)、一貫教育校(共管)、湘南藤沢キャンパス(主管)[8]

一般社団法人経営情報学会情報社会学会に所属。経営情報学会では2011年(平成23年)5月末まで会長を務め、情報社会学会では副会長を務める[8]。そのほか、NTTデータ経営研究所のアドバイザー、船井情報科学振興財団理事、ユニバーサルメニュー普及協会理事、WNI気象文化創造センター評議員、日本サスティナブル・コミュニティ・センター顧問を務める[8]

受賞[編集]

  • 1996年(平成8年) - テレコム社会科学賞(『オープン・ネットワーク経営』に対して)
  • 1998年(平成10年) - 情報処理学会平成9年度Best Author賞(「サイバースペースの経済空間としての特性」, 「情報処理」Vol. 38, No.9, pp.764-771 に対して)
  • 1999年(平成11年) - 経営情報学会1998年度論文賞("The Role of 'Customer-to-Customer' Interaction on Computer Networks," (1998), Journal of the Japan Society for Management Information, Vol.7, No.3, Dec., pp19-33に対して)
  • 2005年(平成17年)8月 - 情報文化学会賞・学術研究賞(「ITケイパビリティの著述・監修」)
  • 同年10月 - 総務大臣賞(ユビキタスネット社会の推進への貢献に対して)
  • 2007年(平成19年)11月 - 義塾賞(『創発する社会』『地域情報化 認識と設計』に対して)
  • 2008年(平成20年) - 総務大臣賞(情報通信の発展への貢献に対して)
  • 2013年(平成25年) - East Japan Earthquake." ITU Kaleidoscope Conference, 2013)
  • 同年4月 - Best Paper Award("Sustaining life during the early stages of disaster relief with a Frugal Information System: Learning from the Great.

著書[編集]

単著

  • 『オープン・ネットワーク経営』日本経済新聞社, 1995年.
  • 『オープン・アーキテクチャ戦略』ダイヤモンド社,1999年.
  • 『オープン・ソリューション社会の構想』日本経済新聞社, 2004年.
  • 『ソーシャルな資本主義』日本経済新聞出版社, 2013年.

共著

  • Kokuryo, Jiro, 'The Impact of EDI-based quick response systems on logistics systems,' in G.Pogorel (ed.), Global Telecommunications Strategies and Technological Changes, Elsevier Science Publishers B.V., 1994, pp. 47-57.
  • 國領二郎  「ネットワーク上の顧客間インタラクション」, 高木晴夫・木嶋恭一編 『マルチメディア社会システムの諸相』  日科技連出版社, 1997年, 51-72ページ.
  • 國領二郎 「流通システムにおける「ことば」標準化の意味」, 嶋口充耀、竹内弘高、片平秀貴、石井淳蔵編 『マーケティング革新の時代-営業・流通革新』 有斐閣, 1999年, 424-449ページ.

ほか多数

論文[編集]

  • Kokuryo, Jiro, "The Role of 'Customer-to-Customer' Interaction on Computer Networks," Journal of the Japan Society for Management Information, Vol.7, No.3, Dec 1998, pp. 19-33.
  • 小川美香子、佐々木裕一、津田博史、吉松徹郎、國領二郎 「黙って読んでいる人達(ROM)の情報伝播行動とその購買への影響」 『マーケティングジャーナル』 Vol.22, No.4 2003年. 39-51頁.
  • 國領二郎、野原佐和子 「電子多対多メディアによるコミュニケーショ ンに黙って参加している人たち(ROM)の情報行動」『経営情報学会誌』 Vol.12, No.2, 2003年 37-46ページ.
  • 國領二郎, 梅嶋真樹「プラットフォーム設計における個別利得の役割~公共交通機関を利用した中心市街地への消費者の来街促進事例~」『政策情報学会誌』 Vol. 3, No. 1, 2009年11月, 5-13頁。
  • SAKURAI, Mihoko and Jiro KOKURYO, "Preparing for Creative Responses to Beyond Assumed Level Disasters: Lessons from the ICT Management in the 2011 Great East Japan Earthquake Crisis", Corporate Ownership & Control, Vol.10, issue 2 (Continued - 1), 2013. pp.195-206.
  • Sakurai, M., Watson, R.T., Abraham, C. and Kokuryo, J. "Sustaining Life During the Early Stages of Disaster Relief with a Frugal Information System: Learning from the Great East Japan Earthquake," IEEE Communications Magazine (52:1), 2014, pp.176-185.

ほか多数

出典[編集]

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  1. ^ 朝日新聞社 (2014年1月27日). “国領二郎”. 朝日新聞人物データベース 
  2. ^ a b 慶應義塾. “常任理事一覧”. 慶應義塾の紹介. http://www.keio.ac.jp/ja/about_keio/organization/post/list1.html 2015年2月7日閲覧。 
  3. ^ 國領二郎 (2009年7月9日). “よろしくお願いします|國領二郎(総合政策学部長)”. おかしら日記. http://www.sfc.keio.ac.jp/deans_diary/20090709.html 2015年2月7日閲覧。 
  4. ^ インテック. “対談 國領二郎・荒野高志”. https://www.intec.co.jp/company/interlink/interlink6/contents/interlink06_0407.pdf 2015年2月7日閲覧。 
  5. ^ 東京都港区出身とする文献もある。
  6. ^ 國領二郎 (2009年11月12日). “おかしらの好きな街|國領二郎(総合政策学部長)”. おかしら日記. http://www.sfc.keio.ac.jp/deans_diary/20091112.html 2015年2月7日閲覧。 
  7. ^ Kokuryo's office, Keio Graduate School of Business Administration. “國領二郎経歴”. http://www.rieti.go.jp/jp/events/e01071301/cv/kokuryo_cv.html 2015年2月8日閲覧。 
  8. ^ a b c 2015年(平成27年)2月現在。

外部リンク[編集]