吉田英三

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本来の表記は「Tsuchiyoshi.svg田英三」です。この記事に付けられた題名は技術的な制限または記事名の制約により不正確なものとなっています。
吉田 英三
Yoshida Hidemi.JPG
第1船隊群司令当時の吉田(1953年)
生誕 1902年3月5日
日本の旗 日本 福島県
死没 (1978-04-24) 1978年4月24日(76歳没)
日本の旗 日本 東京都
所属組織 Naval Ensign of Japan.svg 大日本帝国海軍
Ensign of the Japanese Coast Guard.svg 海上保安庁
No image available.svg 海上警備隊
Flag of Coastal Safety Force of Japan 2012-03-04.jpg 警備隊
Naval Ensign of Japan.svg 海上自衛隊
軍歴 1922 - 1945(日本海軍)
1952 - 1954(警備隊)
1954 - 1958(海自)
最終階級 OF-5 - Kaigun Taisa (Collar).gif 海軍大佐(日本海軍)
JMSDF Vice Admiral insignia (a).svg 海将(海自)
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吉田 英三(よしだ ひでみ[1]1902年明治35年)3月5日 - 1978年昭和53年)4月24日)は、日本海軍軍人海上自衛官。最終階級は海軍大佐海将

経歴[編集]

農業を営む吉田蔵之介の三男として生まれる。磐城中学校(現福島県立磐城高等学校)卒、1922年大正11年)6月、海軍兵学校第50期)卒業。海軍大学校甲種32期)卒業。海軍での最終階級は海軍大佐(軍務局第三課長)。終戦に伴い解体され「第二復員局」に改組された旧海軍省に引き続き勤務。復員に必要な人事情報に精通していたため、例外的にGHQによる公職追放を免れていた。この頃から、職務上接していた情報と人脈を用い、勤務時間外に「新海軍」再建計画を画策する。

日本政府にこの「新海軍」の素案を提示するが相手にされず、朝鮮戦争直後、代わって今度は野村吉三郎と共にアメリカ政府に同案を働きかけ好感触を得る。

その後、海上自衛隊創設の主要メンバー(通称「Y委員会」)となる。海上保安庁海上警備隊横須賀地方監部長(後、横須賀地方総監)を経て、第1船隊群司令、自衛艦隊司令を歴任した。

内閣憲法調査会の「憲法運用の実際についての第三委員会」の参考人に選任された際には、前自衛艦隊司令の経験から、「実際の経験から、自衛隊を精強な部隊たらしめるためには、名分だけは何とか国家の象徴たる天皇を最高指揮官たらしめることが最善である」という意見を述べている[2]

年譜[編集]

栄典[編集]

  • JPN Zuiho-sho (WW2) 2Class BAR.svg 勲二等瑞宝章 - 1972年(昭和47年)4月29日

脚注[編集]

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  1. ^ 名字の「吉」の正確な表記は「Tsuchiyoshi.svg」(「土」の下に「口」、つちよし、U+20BB7、「𠮷」)である。また、「英三」(ひでみ)は「えいぞう」とも読まれていたようである。
  2. ^ 憲法調査会 『憲法調査会報告書』 大蔵省印刷局 p.153
  3. ^ 昭和13年11月15日 海軍辞令公報号外(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072074500 
  4. ^ 昭和14年11月15日 海軍辞令公報(部内限)第402号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072076700 
  5. ^ 昭和16年8月15日 海軍辞令公報(部内限)第691号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072081700 
  6. ^ 昭和16年10月11日 海軍辞令公報(部内限)第726号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072082700 
  7. ^ 昭和18年5月1日 海軍辞令公報(部内限)第1103号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072090800 
  8. ^ 昭和18年5月1日 海軍辞令公報(部内限)第1106号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072090800 
  9. ^ 昭和18年7月10日 海軍辞令公報(部内限)第1169号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072092100 
  10. ^ 昭和19年4月1日 海軍辞令公報(部内限)第1401号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072097000 
  11. ^ 昭和19年8月8日 海軍辞令公報(部内限)甲 第1557号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072100400 
  12. ^ 昭和20年4月28日 海軍辞令公報 甲 第1785号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072104500 
  13. ^ 昭和20年7月6日 海軍辞令公報 甲 第1848号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072105900 
  14. ^ 昭和20年7月19日 海軍辞令公報 甲 第1861号(防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072106200 
  15. ^ 昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100 
  16. ^ 昭和20年12月8日 第二復員省辞令公報 甲 第7号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072162000 
  17. ^ 昭和22年6月6日 復員庁第二復員局辞令公報 第37号 (防衛省防衛研究所)』 アジア歴史資料センター Ref.C13072160600 
  18. ^ 『官報』本紙第7613号(昭和27年5月27日)
  19. ^ 『官報』本紙第13607号(昭和47年5月4日)
  20. ^ 毎日新聞・1978年(昭和53年)4月25日(火)第23面
  21. ^ 『官報』本紙第15396号(昭和53年5月13日)

参考文献[編集]